前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■ファナック <6954> 　21,315円　(+950円、+4.7％)

　ファナック <6954> [東証Ｐ]が900円を超える上昇で2万1000円台を回復したほか、ＳＭＣ <6273> [東証Ｐ]、キーエンス <6861> [東証Ｐ]、安川電機 <6506> [東証Ｐ]、ダイフク <6383> [東証Ｐ]、などFA関連株に買いが集まった。中国経済の減速感が指摘されるなかも、足もとでは中国政府による景気下支え策に対する期待感も浮上している。そうしたなか、上海市が経済活動の全面的再開に向けた総合対策を週央の6月1日に施行することを発表した。これによる経済へのプラス効果を見込み、中国向け売上高比率の高い機械セクターに追い風材料となった。

■日経レバ <1570> 　14,090円　(+615円、+4.6％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が4％を超える上昇。5日・25日・75日移動平均線が収れんする1万3000円台半ばから上に放れる動きを示している。日経レバは日経平均株価に連動するETFで価格変動率が2倍に基本設定されているのが特徴。全体相場のボラティリティが高まる場面では個人投資家などの参戦が活発化する傾向が強い。ここにきて米国株市場が急速な戻り局面に移行しており、東京市場もこれに追随する動きをみせている。ここ最近の日経平均は米国株との連動性が薄れていたが、30日は前週末の米株大幅高を素直に好感する流れとなった。日本時間30日の米国株市場はメモリアルデーのため休場となったが、足もと米株価指数先物は堅調な値動きをみせていることもあて、買い安心感が浮上したようだ。

■ＤＩＴ <3916> 　1,458円　(+64円、+4.6％)

　デジタル・インフォメーション・テクノロジー <3916> [東証Ｐ]が大幅反発。前週末27日の取引終了後、22年6月期の期末配当予想を17円から25円へ増額修正したことが好感された。今年創業40周年を迎えることから、記念配当8円を実施する。年間配当は40円（前期24円）になる予定だ。

■スプリックス <7030> 　1,035円　(+44円、+4.4％)

　スプリックス <7030> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸。前週末27日の取引終了後、今夏に個別指導塾「森塾」7校舎を新たに開校すると発表しており、業績への貢献を期待した買いが入ったようだ。開校するのは東京エリア2校、埼玉エリア2校、茨城エリア1校、栃木エリア2校の合計7校。

■カンロ <2216> 　1,685円　(+70円、+4.3％)

　カンロ <2216> [東証Ｓ]が大幅反発。前週末27日の取引終了後、6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げ株式の流動性を高めることで、より投資しやすい環境を整えるとともに、投資家層の拡大を図ることが目的という。

■日揮ＨＤ <1963> 　1,787円　(+60円、+3.5％)

　日揮ホールディングス <1963> [東証Ｐ]が大幅反発。30日付の日本経済新聞朝刊で「サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコから、原油から天然ガスを分離する設備の建設プロジェクトを受注した」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、海外事業会社の日揮グローバルと現地法人のJGCアラビアが共同で受注し、受注金額は3000億円ほどという。設備のEPC（設計・調達・建設）を一括で請け負い、25年の完成を予定しているようだ。

■日本マイクロ <6871> 　1,475円　(+43円、+3.0％)

　日本マイクロニクス <6871> [東証Ｐ]が大幅続伸。前週末27日の取引終了後、韓国子会社がアドバンストプローブカードの新工場を建設すると発表しており、これが好感された。今後の半導体需要の拡大に対応する生産スペースの確保が目的で、総投資額は約250億ウォン（約25億円）。22年8月に着工し、23年6月の完成を予定している。なお、22年12月期業績への影響はないとしている。

■ユーグレナ <2931> 　867円　(+22円、+2.6％)

　ユーグレナ <2931> [東証Ｐ]が反発。前週末27日の取引終了後、インターネット広告マーケティング事業を手掛けるはこ（東京都中央区）を株式交換により完全子会社化すると発表しており、これが好感された。ユーグレナが持つ直販の事業基盤、ブランド力及び資金力と、はこ社が持つ広告・マーケティングのノウハウを組みあわせることで、グループの更なる成長を実現するのが狙い。なお、業績に与える影響は現在精査中としている。

■ＪＦＥ <5411> 　1,589円　(+33円、+2.1％)

　ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> [東証Ｐ]が続伸。28日付の日本経済新聞朝刊で「2024年度、二酸化炭素（CO2）排出量の少ない電炉を使って高級鋼材の生産を始める」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、従来はCO2を大量に出す高炉でしか高級鋼材は作れなかったが、電炉で製造する高級鋼材の品質を高める独自技術を開発。脱炭素の要請が強まるなか、サプライチェーン全体でCO2排出を減らしたい自動車業界などの需要を取り込むとしている。

■山一電機 <6941> 　1,875円　(+39円、+2.1％)

　山一電機 <6941> [東証Ｐ]が3日続伸。前週末27日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株（発行済み株数の1.89％）、または7億円としており、取得期間は6月1日から9月30日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行や、資本効率の向上を通じた株主への利益還元を図ることが目的という。

■科研薬 <4521> 　3,640円　(+60円、+1.7％)

　科研製薬 <4521> [東証Ｐ]が3日続伸。30日午前11時ごろ、爪白癬治療剤「クレナフィン」（一般名エフィナコナゾール）について、スペインのアルミラル社が、ドイツ連邦医薬品医療機器庁及びイタリア医薬品庁に販売承認申請を分散審査方式で提出したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。科研薬とアルミラル社は、昨年7月に同剤の欧州における独占的な開発および販売の権利について、科研薬がアルミラル社に供与する契約を締結した。なお、同件に関して科研薬の23年3月期業績予想の変更はないとしている。

■パイロット <7846> 　5,020円　(+65円、+1.3％)

　パイロットコーポレーション <7846> [東証Ｐ]が4日続伸。前週末27日の取引終了後、インドに製造販売子会社を設立すると発表しており、これを好感した買いが入った。新会社ＰＰＩＮ（仮称、所在地ハリヤナ州）は、経済成長が堅調で有望な市場と見込まれるインドにおけるシェアアップを図ることが目的。なお、営業開始は23年7月を予定しており、同件による22年12月期業績への影響は軽微としている。

■東エレク <8035> 　59,750円　(+630円、+1.1％)

　東京エレクトロン <8035> [東証Ｐ]、レーザーテック <6920> [東証Ｐ]など半導体製造装置の主力銘柄が高い。前週末の米国株市場ではエヌビディア が5.4％高に買われたのをはじめ半導体株への買い戻しが加速、フィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も4％高と急伸をみせたことで、この流れが東京市場にも波及した。FRBの金融引き締め強化に対する過度な警戒感が後退し、米長期金利が2.7％台で落ち着いた動きとなったことで、これまで売り込まれていたグロース株へのショートカバーが活発化した。半導体セクターはその流れに乗る形で戻り局面にある。東京市場でも中国経済の減速を背景に半導体の需給環境に不透明感が漂うなか、同関連株の調整が続いていたものの、足もとではファンダメンタルズ面から時価は割安との判断も働いた。

※30日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース