1,172円
イーディーピーのニュース
■メディアス <3154> 916円 (+135円、+17.3%) 一時ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。メディアスホールディングス <3154> [東証P]が4日ぶりに急反騰、一時ストップ高となった。8日の取引終了後、23年6月期の連結業績予想について、売上高を2300億円から2325億円(前期比4.9%増)へ、営業利益を13億円から20億円(同11.8%減)へ、純利益を11億円から15億円(同19.7%減)へ上方修正し、あわせて18円としていた期末一括配当予想を22円(前期19円)に引き上げると発表したことが好感された。医療機器販売事業において、半導体不足に伴い納期が遅延傾向であった備品案件の傾向が徐々に解消されつつあることに加えて、新型コロナウイルス感染症の新規感染者数の減少に伴う症例数の回復や新規症例の獲得が想定よりも進展したことが寄与する。
■Eインフィニ <7692> 255円 (+32円、+14.4%)
アースインフィニティ <7692> [東証S]が続急騰。9日正午ごろに発表した第3四半期累計(22年8月-23年4月)単独決算が、売上高42億1300万円(前年同期比26.9%増)、経常利益5億500万円(前年同期4億4100万円の赤字)となり、売上高、経常利益ともに第3四半期累計として過去最高を更新し、経常利益は通期計画を上回ったことが好感された。相対契約や市場連動型の導入などのリスクヘッジの効果に加えて、燃料費高騰による燃料調整額の増加や顧客数の拡大などが寄与した。なお、23年7月期通期業績予想は、売上高55億2700万円(前期比20.6%増)、経常利益5億300万円(前期4億6600万円の赤字)の従来見通しを据え置いている。
■ソシオネクス <6526> 19,990円 (+2,120円、+11.9%)
東証プライムの上昇率2位。ソシオネクスト <6526> [東証P]が3日ぶりに急反騰。経済産業省が6日に半導体・デジタル産業戦略を改定した。半導体産業に対する大規模な支援策を打ち出し、生成AIの国内開発を支援する方針も示した。株式市場でその中核企業と位置付けられているソシオネクスへの資金流入が続いている。加えて、9日に日本経済新聞電子版が「NTTは2023年度中にも独自開発した生成人工知能(AI)を企業向けビジネスとして展開する」と報じた。日本を代表する通信会社の日本電信電話 <9432> [東証P]による独自生成AIの商用化にあわせ、国産半導体の需要が一段と高まるとの思惑が広がったことも、同社株を刺激する要因となったようだ。
■室町ケミカル <4885> 840円 (+80円、+10.5%)
室町ケミカル <4885> [東証S]が急反騰し年初来高値を更新。9日午前11時ごろ、「バイオディーゼル燃料の精製方法」に関する特許を取得したと発表しており、これを好感した買いが入った。同特許は、菜種油や廃食用油などをメチルエステル化して製造されるバイオディーゼル燃料の不純物を緻密な分離膜により除去して品質を改善する精製方法に関するもの。同社のほか、水光技研(福岡県春日市)、健製作所(福岡県筑前町)、RITA(東京都新宿区)との共同特許で、開発したバイオディーゼル燃料精製装置は22年9月から販売を開始しており、今後も拡販を進めるとしている。
■ピアズ <7066> 1,634円 (+153円、+10.3%)
ピアズ <7066> [東証G]が急反騰。8日の取引終了後、Shinwa Wise Holdings <2437> [東証S]100%子会社のEdoverse(東京都中央区)と、Vチューバーを活用した メタバース空間集客などに関して業務提携契約を締結したと発表したことが好感された。今回の提携は、ピアズの持つ企画力とVチューバープロデュース力を活用し、メタバース空間を作り上げるための支援を行うのが狙い。江戸をモチーフとしたメタバース空間(Edoverse)への集客支援や企画コンサルティング、デジタルツイン(現実の人、場所などのデジタル複製)のマーケティング×コンテンツ企画運営の事例作りなどを行うとしており、具体的にはEdoverseへの集客を目的としたVチューバーオーディション、Vチューバーの配信プロデュース、Edoverse内でのライブの実現、NFTを活用したアイテム物販などを共同で行うとしている。なお、同件による業績への影響は軽微としている。
■アルトナー <2163> 1,652円 (+129円、+8.5%)
東証プライムの上昇率4位。アルトナー <2163> [東証P]が4日ぶりに急反発。機械・電子機器設計やソフトウェア開発など技術者派遣の古参で、業績は15年1月期以降一貫して増収増益路線をひた走り、成長性の高さを際立たせている。8日取引終了後に発表した24年1月期第1四半期(23年2-4月)決算は売上高が前年同期比12%増の24億9300万円、営業利益が同26%増の4億7700万円といずれも好調で、これを好感する形で買いを呼び込んだ。営業利益について対通期進捗率が36%に達しており、通期予想上振れの可能性も意識されやすい。株価は3月中旬にマドを開けて上放れたが、それ以降も5日移動平均線をサポートラインに一貫して下値を切り上げており、継続的な実需買いが流入していることを示唆している。
■Bガレージ <3180> 3,905円 (+275円、+7.6%)
東証プライムの上昇率5位。ビューティガレージ <3180> [東証P]が急反発。8日の取引終了後に発表した24年4月期の連結業績予想で、売上高301億5800万円(前期比14.1%増)、営業利益15億6100万円(同15.0%増)、純利益9億4300万円(同9.0%増)と2ケタ営業増益を見込み、年間配当予想で前期比4円増の24円を予定していることが好感された。ECサイトのUI/UXの進化・改善を進めるとともに、引き続き商品ラインアップの拡充やコンテンツの強化を図る見通し。また、開業支援・経営支援サービスメニューを拡充するなどソリューション事業の成長を加速させることで、連続営業最高益更新を狙う。なお、23年4月期決算は、売上高264億2900万円(前の期比12.9%増)、営業利益13億5700万円(同12.9%増)、純利益8億6500万円(同21.8%増)だった。
■イムラ <3955> 1,218円 (+82円、+7.2%)
イムラ <3955> [東証S]が急反発し、年初来高値を更新した。岸田文雄首相が13日夕に記者会見すると報じられた。前日8日まで、政府関係者の情報などをベースに、会見を開く方向で調整していると伝わっていたが、9日の報道は、首相官邸からの情報をもとにしたものとなった。少子化対策について説明するためとしているが、株式市場では、衆院の解散・総選挙に踏み切るのではとの思惑を広める格好となり、選挙用の封筒などを手掛ける同社株に短期資金が向かったようだ。選挙システム機材を手掛けるムサシ <7521> [東証S]も続伸となった。
■EDP <7794> 2,313円 (+141円、+6.5%)
イーディーピー <7794> [東証G]が急反発。9日付の日本経済新聞朝刊で「トヨタ自動車とデンソーが出資する車載半導体研究のミライズテクノロジーズは精密部品メーカーのオーブレー(東京・足立)と、電力損失が少ないダイヤモンド製パワー半導体の共同研究を始めた」と報じられており、宝飾品や基板向けに人工ダイヤの原料の単結晶を製造販売する同社が関連銘柄として注目を集めたようだ。 パワー半導体は電気自動車(EV)向けなどに需要が拡大しており、電力変換を担うインバーターにダイヤモンド製を搭載すれば、航続距離を伸ばせるなどのメリットがあり、20年代後半から30年代の実用化が見込まれているという。報道を受けてトヨタ自動車 <7203> [東証P]、デンソー <6902> [東証P]も堅調な値動きとなった。このほか、人工ダイヤ製造の住石ホールディングス <1514> [東証S]なども高かった。
■コナミG <9766> 7,777円 (+424円、+5.8%)
コナミグループ <9766> [東証P]が3日ぶりに急反発し、年初来高値を更新した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が同社株のレーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に引き上げた。目標株価は6380円から9350円に修正している。予想を上回る事業環境の好転を背景に、今期から営業最高益の局面に入ると想定。モバイルゲームやカードゲームの拡販を主因としてデジタルエンタテインメント関連の利益の見通しを引き上げたほか、パチスロ機の拡販効果を見込みアミューズメント関連の利益の予想も増額した。同証券は25年3月期の営業利益の予想を773億円から850億円に見直している。
■エレメンツ <5246> 838円 (+42円、+5.3%)
ELEMENTS <5246> [東証G]が続急伸。同社は8日、Luup(東京都千代田区)が展開する電動マイクロモビリティのシェアリングサービス「LUUP」アプリ登録時の本人確認に、グループのLiquidが手掛ける「LIQUID eKYC」が導入されたと発表。LIQUID eKYCは、ネット上での契約やアカウント登録、口座開設時などに必要な身元確認をオンライン完結で行うサービス。運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類の撮影、またはICチップの読み取りを行い、自撮りの顔写真との照合を行う方式や、公的個人認証を活用した方式を提供している。
■コーセーRE <3246> 788円 (+37円、+4.9%)
コーセーアールイー <3246> [東証S]が大幅反発。同社は8日取引終了後、24年1月期第1四半期(2-4月)の連結決算を発表。営業利益が前年同期比3.5倍の2億2300万円となったことが好感されたようだ。売上高は同52.0%増の20億5800万円で着地。ファミリーマンションが順調に契約高を積み上げたほか、資産運用型マンションの販売も堅調だった。なお、通期業績予想については売上高107億8000万円(前期比2.0%減)、営業利益15億円(同8.0%減)とする従来見通しを据え置いている。
■みらいWKS <6563> 1,021円 (+47円、+4.8%)
みらいワークス <6563> [東証G]が大幅続伸。9日午後1時ごろ、青森県青森市における「青森市地域企業成長加速化支援業務」の受託企業に選定されたと発表しており、好材料視された。同事業は、地域経済の活性化を目指す中小企業や新事業展開を検討する企業、または成長意欲の高い個人事業主などを対象に、集中的に企業価値を高めるアクセラレータープログラムを実施し、新たな事業の創造や事業の成長を加速することなどを目的としたもの。今回受託企業に選定されたことにより同社は、青森市と「青森アクセラレータープログラム2023」を共同運営し、新しい事業の創造や起業を志す事業者を支援するとしている。
※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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