前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―

■アクセル <6730> 　1,518円　(+116円、+8.3％)

　アクセル <6730> [東証Ｓ]が急反発、25日移動平均線を上抜けた。5日・25日移動平均線のゴールデンクロスも接近し底入れを鮮明としている。遊技機向けを中心に画像処理や音源用LSIで高実績を持つが、画像生成や 音声認識などAI領域を積極的に開拓している。ここ東京市場でもAI関連株に物色の矛先が向かうなか、株価的に出遅れ感の強い同社株に投資資金が流入した。5月10日にAI音声認識ライブラリ「ailia AI Speech」のリリースを発表したほか、12日にはイラスト制作ソフトを手掛けるセルシス <3663> [東証Ｓ]とWeb3関連の要素技術とAI技術の活用領域で戦略的パートナーシップを締結することを発表、今後の展開に期待が高まったようだ。

■富士通 <6702> 　18,875円　(+1,155円、+6.5％)

　富士通 <6702> [東証Ｐ]が7日ぶりに急反発。子会社の新光電気工業 <6967> [東証Ｐ]に対し、米投資ファンドのＫＫＲやベイン・キャピタル、産業革新投資機構（ＪＩＣ）などが応札を検討していることが1日伝わった。富士通は非中核事業に位置づける新光電工、富士通ゼネラル <6755> [東証Ｐ]、ＦＤＫ <6955> [東証Ｓ]の保有株を売却する方針を昨年明らかにした経緯がある。今後の事業再編の進展が期待され、富士通株は一時9％超高まで買われた。新光電工も後場急伸し、ストップ高をつける場面があった。富士通ゼとＦＤＫにも思惑的な物色が向かった。

■サンリオ <8136> 　5,850円　(+270円、+4.8％)

　サンリオ <8136> [東証Ｐ]が大幅高で4日ぶりに反発した。ＳＢＩ証券が31日、サンリオの目標株価を8000円から8700円に引き上げた。投資判断は「買い」を継続する。国内事業は今期、インバウンド需要が大いに期待できるほか、新システム稼働による在庫管理の高度化の効果も見込まれると指摘。中国事業もアリババ グループの豊富な販路の活用により、収益が拡大しそうだとみる。同証券はサンリオの24年3月期の営業利益の予想をこれまでの161億5700万円から165億200万円に引き上げた。

■セーフィー <4375> 　811円　(+32円、+4.1％)

　セーフィー <4375> [東証Ｇ]が大幅続伸。31日の取引終了後、スマートフォンカメラによる表情解析技術と視線計測技術を活用したマーケティングリサーチプラットフォームの開発を手掛けるヴィアゲート（東京都品川区）に出資したと発表した。事業へのプラス効果を期待した買いが入ったようだ。セーフィーのコーポレートベンチャーキャピタル（CVC）を通じ出資した。ヴィアゲートは調達資金をもとに開発陣の強化を進める。セ―フィーはクラウド録画型映像プラットフォーム「Safie」などでの相乗効果も見込む。

■トリケミカル <4369> 　2,569円　(+96円、+3.9％)

　トリケミカル研究所 <4369> [東証Ｐ]が大幅反発。朝安後に切り返す格好となり、頑強な動きとなった。31日の取引終了後に発表した24年1月期第1四半期(2-4月)の連結決算は、売上高が前年同期比3.5％増の32億2800万円、最終利益が同23.3％減の9億9200万円となった。2ケタの最終減益となったものの、中間期の予想に対する進捗率は53％台と順調。韓国を中心としたメモリー向け需要の減速などが響いたものの、業況そのものは市場の想定の範囲内との受け止めが広がった。同社が強みを持つ最先端の半導体材料の中期的な需要拡大基調には変わりがないとの見方も多く、押し目待ちの投資家の買いが集まったようだ。

■シグマクシス <6088> 　1,130円　(+38円、+3.5％)

　シグマクシス・ホールディングス <6088> [東証Ｐ]が大幅反発した。31日の取引終了後、取得総数150万株（自己株式を除く発行済み株式総数の3.37％）、取得総額12億円を上限とする自社株買いの実施を発表し、材料視された。取得期間は6月20日から2024年1月31日。東京証券取引所における市場買付け及び東証の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）を通じ取得する。また、24年2月29日に50万株（自己株式を除く発行済み株式総数の1.12％）を消却する。

■丸井Ｇ <8252> 　2,418円　(+79円、+3.4％)

　丸井グループ <8252> [東証Ｐ]が大幅高で3日ぶりに反発。岩井コスモ証券は5月31日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を2680円から2750円に引き上げた。23年3月期は増収増益で着地したものの、電気代高騰や家賃保証の新規契約獲得の伸び悩みで、会社計画は未達となった。ただ、24年3月期は小売り事業の改善とフィンテック事業の堅調な伸長により増収増益を予想。また、配当は前期比42円増の101円と大幅増配を計画。配当方針の変更により株主資本配当率（DOE）を指標としたことで、長期安定的な増配が期待できる点などを評価している。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　963.9円　(+31.4円、+3.4％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> [東証Ｐ]が大幅反発。米議会下院は31日（日本時間1日午前）、債務上限停止法案の採決を行い、賛成多数で可決した。市場の期待通りの結果となったが、米国のデフォルト（債務不履行）によって、日本の金融機関が保有する米国債の資産価値が失われるといったテールリスクが後退したとの見方もあって、買い安心感が広がったようだ。三井住友フィナンシャルグループ <8316> [東証Ｐ]とみずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]も底堅く、コンコルディア・フィナンシャルグループ <7186> [東証Ｐ]や京都銀行 <8369> [東証Ｐ]など地銀株は総じて堅調に推移した。

■エレコム <6750> 　1,504円　(+42円、+2.9％)

　エレコム <6750> [東証Ｐ]が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は5月31日、同社株のレーティングを「ホールド」から「バイ」に引き上げ、目標株価を1400円から2000円に見直した。2期連続で期初計画を下方修正するなど不安定な経営状態に陥っていたが、創業者の葉田会長が経営の最前線に復帰したことで業況悪化に歯止めがかかる、とみている。また、直近で2件のM＆Aを実施するなど大型買収実現とその後の統合作業を通じて、今後は利益拡大局面を迎えると予想している。

■ダイキン <6367> 　27,320円　(+760円、+2.9％)

　ダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]が8営業日ぶりに反発。同社は5月31日、3ヵ年の戦略経営計画「FUSION25」を策定したと発表。最終年度となる26年3月期の連結営業利益目標を5000億円（23年3月期実績は3770億3200万円）としていることが買い手掛かりとなったようだ。26年3月期の連結売上高目標は4兆5500億円（同3兆9815億7800万円）に設定した。重点戦略テーマとして「カーボンニュートラルへの挑戦」や「顧客とつながるソリューションの強化」、「空気価値の創造」「北米での空調事業拡大」など当初から掲げる9テーマに、「インドの一大拠点化」など新たに2テーマを追加。今後3年間で研究開発投資に3900億円、設備投資に8000億円、デジタル投資に1800億円を投じるとしている。

■共立メンテ <9616> 　5,040円　(+130円、+2.7％)

　共立メンテナンス <9616> [東証Ｐ]が4日ぶりに反発した。31日の取引終了後、4月の売上状況について発表。グループの売上高は前年同月比23％増の173億9600万円となった。堅調な業況と受け止めた投資家の買いが入ったようだ。ホテル事業は同35％増の88億500万円だった。ビジネスや国内レジャーの需要回復に加え、訪日外国人数の増加も追い風となったという。

■ツルハＨＤ <3391> 　9,860円　(+220円、+2.3％)

　ツルハホールディングス <3391> [東証Ｐ]が反発。31日の取引終了後に発表した5月度営業速報（15日締め）によると、既存店売上高は前年同月比3.6％増となった。3ヵ月連続で前年同月を上回っており、増収基調の継続を好感した買いを集めたようだ。既存店の客数は同0.7％増、客単価は同2.8％増となった。全店ベースの売上高は同7.0％増。開店数は7店舗に対し、閉店数は2店舗だった。

■日清紡ＨＤ <3105> 　1,049円　(+22円、+2.1％)

　日清紡ホールディングス <3105> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発。31日の取引終了後、日立国際電気（東京都港区）の株式を取得し、連結子会社化すると発表した。日清紡ＨＤグループで、防災システムなど社会インフラや船舶・自動車分野の通信機器を手掛ける日本無線などとの事業の相乗効果を期待した買いが集まったようだ。投資ファンドから株式を取得する。取得額は370億円程度を予定し、日立国際電気の保有株比率は日清紡ＨＤグループが80％、日立製作所 <6501> [東証Ｐ]が20％となる見込み。日立国際電気が持つ高速大容量通信技術や映像技術は、産業向けソリューション分野を中心に市場・技術領域の拡大が期待されるとし、同社をグループに加えることで、日清紡ＨＤは収益基盤の強化につなげる。

■トヨタ <7203> 　1,943円　(+34.5円、+1.8％)

　トヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ]が反発。外国為替市場で一時1ドル＝139円ちょうど近辺までドル安・円高が進んでおり、同社株をはじめ自動車株は逆風材料となっているが、それをこなして買いが優勢となった。同社は1日、2025年に米国で稼働させる予定の電気自動車（EV）向け電池工場に21億ドル、日本円にして約2940億円を追加投資しインフラ整備を進めることを発表した。総投資額は59億ドルに達する見通し。これを材料視する海外機関投資家と見られる大口の買いを呼び込んだ。株価指標面ではPBRが1倍を下回った状況にあり、水準訂正に期待した買いも入ったようだ。

※1日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース