前週末10日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■ＴＢグループ <6775> 　226円　(+50円、+28.4％) ストップ高

　ＴＢグループ <6775> [東証Ｓ]がストップ高。9日の取引終了後、子会社スマートヘルスネットと旅行大手ＪＴＢ（東京都品川区）との間でメディカルツーリズムの取り扱いに関する基本契約を締結したと発表しており、これが材料視された。訪日外国人向け医療ツーリズム事業の拡大を目指す。渡航全般のサポートやラグジュアリーホテルの手配、高級デパートと連携したお買い物サポートサービスなど、ハイグレードのサービスを提供することを予定している。

■ブルーミーム <4069> 　1,619円　(+202円、+14.3％) 一時ストップ高

　ＢｌｕｅＭｅｍｅ <4069> [東証Ｇ]が3日続急騰。9日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を14万株（発行済み株数の3.95％）、または2億円としており、取得期間は3月10日から9月9日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることが目的という。

■ＶＩＸ短先物 <1552> 　1,323円　(+153円、+13.1％)

　国際のＥＴＦ　ＶＩＸ短期先物指数 <1552> [東証Ｅ]が急反騰。同ETFは「恐怖指数」と称される米ＶＩＸ指数とリンクしており、米国市場の波乱時に上昇する特性を持つ。9日のニューヨーク市場では、銀行・金融サービス持ち株会社のSVBファイナンシャルグループ が急落するなか銀行株などが値を下げＮＹダウは543ドル安と下落した。これを受け、同日の米ＶＩＸ指数は前日8日に比べ3.50（18.32％）ポイント高の22.61に急上昇した。この流れのなか、東京市場でＶＩＸ短先物は値を上げた。

■ラバブルＭＧ <9254> 　1,802円　(+150円、+9.1％)

　ラバブルマーケティンググループ <9254> [東証Ｇ]が5日続急伸。10日午前中、子会社２４－７が帳票DX事業やサブスクERP事業を手掛けるオプロ（東京都中央区）のパートナー企業となり、オプロが提供するBtoBサブスクリプション管理サービス「ソアスク」の企業向け導入支援を開始したと発表しており、好材料視された。「ソアスク」は、業務の見える化と業務フローの確立を実現し、現在 サブスクリプションビジネスを始めている企業やこれから進出を検討している企業の業務を支援するクラウド販売管理サービス。今回の協業により、企業のDX支援の領域を更に広げることで、２４－７の事業拡大を目指したいとしている。

■プレミアムＷ <2588> 　2,637円　(+188円、+7.7％)

　プレミアムウォーターホールディングス <2588> [東証Ｓ]が続急伸。9日の取引終了後、23年3月期の期末配当予想を11円から49円へ引き上げると発表した。年間配当予想は60円となり、前期実績に対して40円の増配となることが好感された。

■菱洋エレク <8068> 　2,728円　(+176円、+6.9％)

　東証プライムの上昇率2位。菱洋エレクトロ <8068> [東証Ｐ]が5日続急伸、昨年来高値を更新した。9日の取引終了後、23年1月期の連結決算発表にあわせ、24年1月期の業績予想を開示した。売上高は前期比7.6％減の1200億円を見込むものの、最終利益は同79.9％増の55億円を計画する。年間配当は同10円増配の120円とする予定。大幅増益と増配の見通しを好感した買いが集まったようだ。ICT分野における大口案件の終息の影響などを見込み、今期は減収となる見込み。一方、リョーサン <8140> [東証Ｐ]の株式を追加取得して持ち分法適用関連会社とすることに伴い、負ののれん発生益の暫定額31億円を営業外収益として業績予想に織り込む。持ち分法投資損益に関しては、影響額は現在精査中という。追加取得によりリョーサンに対する菱洋エレクの議決権所有比率は18.71％から20.08％に上昇する。三菱ＵＦＪ銀行と三井住友銀行から市場外での相対取引により株式を取得する。

■大興電子 <8023> 　517円　(+30円、+6.2％)

　大興電子通信 <8023> [東証Ｓ]が4日続急伸。9日の取引終了後、23年3月期の期末配当予想を16円から21円へ引き上げると発表したことが好感された。23年12月1日に創立70周年を迎えることを記念して、5円の記念配当を実施する。年間配当予想は21円（前期15円）となる予定だ。

■ＫｅｙＨ <4712> 　1,022円　(+59円、+6.1％)

　ＫｅｙＨｏｌｄｅｒ <4712> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反発。9日の取引終了後、自社株買いの実施を発表しており、材料視されたようだ。同社は取得総数20万株（自己株式を除く発行済み株式総数の1.06％）、取得金額3億円を上限とする自社株買いを実施する。取得期間は3月10日から6月30日で、東証における市場買付けにて取得する。

■伊勢化 <4107> 　7,800円　(+440円、+6.0％)

　伊勢化学工業 <4107> [東証Ｓ]が3日続急伸し、昨年来高値を更新した。ロシア軍が9日、ウクライナに対し大規模なミサイル攻撃を行った。ザポリージャ原発は送電線の切断により、一時外部電源の供給を失う事態に陥ったという。原発事故と放射性物質の拡散リスクの高まりが危惧されるなかにあって、株式市場では甲状腺がんの予防が期待される安定ヨウ素剤の需要を巡る思惑が台頭。ヨウ素製造会社の同社の株価を浮上させる要因となったようだ。

■北越コーポ <3865> 　897円　(+44円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率5位。北越コーポレーション <3865> [東証Ｐ]が3日続急伸、昨年来高値を更新した。9日の取引終了後、香港の投資ファンド、オアシス・マネジメントが同社株を買い増ししていたことが判明した。これを思惑視した買いが集まったようだ。9日に財務省に提出された変更報告書によると、オアシスの保有比率は12.89％から18.00％に上昇した。報告義務発生日は3月2日。保有目的は「ポートフォリオ投資および重要提案行為」としている。

■きずなＨＤ <7086> 　1,051円　(+51円、+5.1％)

　きずなホールディングス <7086> [東証Ｇ]が急反発。9日の取引終了後に発表した2月度の月次業績で、葬儀売上高が前年同月比22.6％増と増収基調が続いたことが好感された。出店効果もあって葬儀件数が同12.5％増となったほか、葬儀単価が同9.0％増と5ヵ月ぶりにプラスに転じたことも寄与した。

■エネチェンジ <4169> 　1,442円　(+57円、+4.1％)

　ＥＮＥＣＨＡＮＧＥ <4169> [東証Ｇ]が大幅反発。9日の取引終了後、国の補助金を活用した「マンション専用車室ゼロプラン」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。同社は、駐車場の車室が40台以上のマンション共用駐車区画への設置に限り、EV充電器の設置費用・月額費用・電気代負担をオールゼロにする「マンション（共用車室）ゼロプラン」を22年11月から展開しているが、今回提供を開始した「マンション専用車室ゼロプラン」は、マンションの専用駐車区画へもマンション管理組合の負担はオールゼロでの導入を可能としたもの。東京都では30年に「都内の集合住宅にZEV（ゼロエミッション・ビークル）充電設備を6万基設置」を目標に掲げ、25年以降は新築マンションへの設置義務化を予定しており、都内のマンションは独自の助成金を活用することで、電気料金の基本料金も0円で利用可能としている。なお同社では、「マンション専用車室ゼロプラン」の提供開始に伴い、「マンション共用車室ゼロプラン」の40車室以上という条件を緩和し、より幅広いマンションへの導入も可能としている。

■ホソミクロン <6277> 　3,025円　(+110円、+3.8％)

　東証プライムの上昇率7位。ホソカワミクロン <6277> [東証Ｐ]が大幅高で8日続伸。9日の取引終了後に135万株（自己株式を除く発行済み株数の8.26％）、または39億3525万円を上限に、10日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で自社株を取得すると発表。あわせて、5月31日付で150万株（発行済み株数の8.71％）の自社株を消却することも明らかにしており、これらが好感されたようだ。自社株取得の理由は、日清製粉グループ本社 <2002> [東証Ｐ]とその傘下の日清エンジニアリング、一部金融機関からの政策保有株式見直しの要請を受けたため。ホソミクロンと日清エンジニアリングとの間で締結している業務提携は継続する。なお、10日午前9時40分ごろ、ToSTNeT-3で133万4900株を取得したことを発表した。

■大日印 <7912> 　3,930円　(+140円、+3.7％)

　東証プライムの上昇率10位。大日本印刷 <7912> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。9日の取引終了後、取得総数4000万株（自己株式を除く発行済み株式総数の15.05％）、取得総額1000億円を上限とする自社株買いを実施すると発表した。更に、23年度から始まる3ヵ年の新たな中期経営計画の骨子についても公表した。営業利益を1300億円以上、自己資本1兆円、ROE（自己資本利益率）10％とする目標。加えて、政策保有株式を純資産の10％未満に縮減するとともに、資本効率向上に向け3000億円の自己株式取得を計画し、PBR（株価純資産倍率）1.0倍の早期達成を目指す。これらの施策を評価した買いが集まったようだ。また、同社は自己株式の消却についても発表した。消却前の発行済み株式総数の7.88％に相当する2500万株を23年3月20日に消却する予定としている。

■ＩＮＣ <7078> 　974円　(+19円、+2.0％) 一時ストップ高

　ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ <7078> [東証Ｇ]が3日続伸、一時ストップ高となった。9日の取引終了後、100％子会社ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ　ＳＰＡＣＥ　ＣＯＮＳＵＬＴＩＮＧが、衛星データを活用した地域課題解決支援サービス「LAND INSIGHT」の提供を開始したと発表しており、好材料視された。同サービスでは、衛星データ利用の裾野を広げるサービスを農林業・災害関連の領域で展開するという。課題ごとに衛星データと他のデータ、現地調査を組み合わせ、従来人の目や勘に頼っていた森林管理、農地管理、災害対応などの業務の効率化を支援するとしている。なお、23年度に自治体において利用実証を開始する予定で、まずは災害発生時の被害範囲把握に関する利用実証を北海道大樹町で実施するとしている。

■きんでん <1944> 　1,645円　(+31円、+1.9％)

　きんでん <1944> [東証Ｐ]が8日続伸。9日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を500万株（発行済み株数の2.44％）、または60億円としており、取得期間は23年3月10日から24年1月31日まで。機動的な資本政策を遂行し、資本効率の向上及び株主還元の充実を図ることが目的という。

■積水ハウス <1928> 　2,771円　(+43.5円、+1.6％)

　積水ハウス <1928> [東証Ｐ]が6日続伸。9日取引終了後に発表した23年1月期決算は営業利益段階で前の期比14％増の2614億8900万円と2ケタ成長を確保した。また、続く24年1月期の営業利益予想については前期比微増ながら2650億円と増益を見込んでおり、3期連続の過去最高利益更新を見込む。都市開発、賃貸・事業用建物、仲介・不動産など各事業部門の成長が継続し、国際事業の落ち込みをカバーする見通しだ。好業績を背景に株主還元も強化する方針にあり、23年1月期の年間配当を従来計画の104円から110円（前の期実績は90円）に増額、24年1月期については、更に8円増配となる118円を計画している。加えて、発行済み株式数の2.72％相当の1800万株、金額ベースで400億円を上限とする自社株買いも行う。また、4月26日付で2200万株の自社株を消却することも併せて発表している。このほか、26年1月期に営業利益3180億円を目指す中期経営計画も開示している。これらが好感される形で買いを引き寄せたが、全体相場が急落するなか上値も重い状況となった。

■若築建 <1888> 　3,560円　(+55円、+1.6％)

　若築建設 <1888> [東証Ｐ]が7日続伸し連日の昨年来高値更新となった。9日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、営業利益を52億円から57億5000万円（前期比15.9％減）へ、純利益を34億5000万円から49億円（同3.5％増）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を80円から100円へ引き上げたことが好感された。売上高は840億円（同5.8％減）の従来見通しを据え置いたものの、同社の施工する工事は工期が短期間の案件が多いため、資機材費高騰の影響が小さいことに加えて、土木工事で不採算工事が減少し、特に竣工時の請負金最終精算において採算性が向上していることなどが利益を押し上げる。

■ベルテクス <5290> 　1,332円　(+16円、+1.2％)

　ベルテクスコーポレーション <5290> [東証Ｓ]が3日ぶりに反発。9日の取引終了後、上限を22万株（発行済み株数の0.82％）、または3億円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は3月10日から6月30日までで、株主還元の充実と、資本効率の向上及び経営環境の変化に応じた機動的な資本政策を実行することが目的という。同時に23年3月期の期末一括配当予想を25円から30円へ引き上げており、これも好材料視されている。前期実績80円（ただし22年5月12日付で1株を3株に株式分割）に対しては実質増配となる予定だ。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース