ツガミ、星光PMC、メディアドゥなど

<7915>　NISSHA　3450　-1103日ぶり大幅反落。JPモルガン証券は投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も4000円から3700円に引き下げた。OLEDパネルを中心にしたBOMコスト上昇による販売価格引き上げが影響し、主要顧客のフラッグシップモデルの販売が想定以上に弱含みと推測、今後価格プレッシャーが強まるとの懸念が広がる可能性を指摘。18年12月期以降の業績予想をやや下方修正したもよう。

<2884>　ヨシムラフード　7740　+1000ストップ高。前日に第3四半期決算を発表している。第3四半期累計の営業利益は4.9億円で前年同期比21％増となった。第2四半期累計では3.5億円で同45％増だったため、9-11月期では減益に転じる格好となっている。ただ、同時に1月31日を基準日として1：5の株式分割を実施すると発表。投資単位当たりの金額引き下げによる株式の流動性向上を期待する動きが優勢になったようだ。

<7245>　大同メタル　1118　+81大幅続伸。東海東京証券では投資判断を「ニュートラル」から「アウトパフォーム」に格上げ、目標株価も1000円から1450円に引き上げている。ターボ装着エンジンの拡大に伴って、エンジン用軸受けは高付加価値の製品販売が増加しており、収益性の向上とともに業績に貢献すると見込んでいるもよう。また、これまでの経営課題であったメキシコの生産ロスの収束なども支援材料とみているようだ。

<6101>　ツガミ　1702　+148大幅続伸で上場来高値更新。日本工作機械工業会が前日に発表した12月の工作機械受注額
（速報値）は前年同月比48.3％増の1658憶円となり、13カ月連続での前年比プラスだった。単月の受注額としては初めて1600億円台を突破し、2カ月連続で過去最高額を更新している。輸出が好調な状況だが、なかでも同社は輸出の伸び率が高まっており、プラス材料視される形となっているようだ。

<4963>　星光PMC　1250　+107一時ストップ高で昨年来高値更新。セルロースナノファイバーの商業生産を開始したと発表。昨年末に竜ケ崎工場において、実証生産設備の生産能力増強工事を完了させていた。
現時点での生産能力は、変性セルロースで約70トン／年、CNF複合材料換算で約200トン／年となっている。中期的な成長期待の高いセルロースナノファイバーの展開が進み、改めて今後の業績寄与への期待が高まる格好となった。

<3038>　神戸物産　4670　+3105日ぶり大幅反発。前日に中期経営計画の上方修正を発表している。20年10月期の数値目標について、売上高を従来の2850億円から2900億円に、営業利益を150億円から170億円にそれぞれ上方修正した。17年10月期の営業利益実績は146億円となっている。また、18年10月期の期末配当予想も従来の50円から60円に引き上げた。現段階での見通し引き上げを受けて、足元の状況も順調との見方が優勢に。

<7013>　IHI　3795　-753日続落。ジェフリーズ証券では投資判断を「バイ」から「ホールド」に格下げしている。
目標株価も5000円から4000円に引き下げた。ガスプロセス案件における経費の予算超過を考慮し、今期から来期にかけて営業利益は市場コンセンサスを10％下回ると予想しているもよう。第3四半期の損失引当金追加計上によって、第3四半期決算発表直後の株価調整を予想している。

<3678>　メディアドゥ　2398　-294大幅反落で東証1部下落率トップ。第3四半期累計の営業利益は7.0億円で前年同期の単独比62％増と好決算だった。ただ、9-11月期は2.3億円で6-8月期の3.2億円から水準が低下し、前年同期比単独比でも6-8月期の2倍から78％増益に低下。成長期待の高さが株価に反映されていたなかではサプライズに乏しく、通期予想も据え置いていることから、目先の出尽くし感が先行する形となったもよう。

<6383>　ダイフク　7480　+470大幅に3日続伸し上場来高値更新。UBS証券では投資判断「バイ」を継続し、目標株価を5800円から8000円に引き上げている。物流システムの高機能化でFA＆DA事業の国内利益率は20％まで上昇すると予想されること、eFAは半導体向け受注が緩やかに拡大しコンセンサス予想を大きく上回ると考えられることなどを評価。来上期に受注が前年割れで株価が調整すれば、買いの好機になると指摘している。

<3168>　黒谷　1668　+300ストップ高。第1四半期の営業利益は6.8億円で前年同期比89％増益だった。主力取扱品である銅市況の上昇が収益好調の背景に。上期営業利益予想は6.4億円から9.8億円に、通期では12.1億円から15.7億円に上方修正している。上方修正後の予想に対する進捗率も高く、更なる上振れが期待される状況とみられる。また、2月28日を基準日として1：2の株式分割を実施すると発表したこともプラス材料。
＜DM＞