グロース株中心に売り優勢も27000円水準での底堅さは意識される【クロージング】

7日の日経平均は反落。191.12円安の27248.87円（出来高概算13億株）で取引を終えた。米雇用統計で雇用の改善が示され、これを受けて米長期金利が上昇したことから、金利動向に敏感なハイテク関連などグロース株中心に売りが先行。取引開始直後に一時27085.32円まで下げ幅を広げた。ただ、心理的な節目である27000円に接近したことから押し目を拾う動きも散見されたほか、時間外取引での米株先物が下げ渋っていることもあり、売りが一巡した後は27200円台でもみ合っていた。

東証1部の騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の約6割を占めた。セクター別では、保険、銀行、パルプ紙、石油石炭、医薬品など16業種が上昇。一方、海運、精密機器、金属製品、化学、水産農林など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、日産化<4021>、中外薬<4519>、塩野義<4507>、第一三共<4568>が堅調だった半面、オリンパス<7733>、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、信越化<4063>、太陽誘電<6976>が下落した。

米国の雇用環境改善を背景に米長期金利が一時1.93％台まで上昇したことから、割高感が意識されやすい高PER（株価収益率）銘柄とされる半導体関連など値がさハイテク株中心に下落する銘柄が増加した。なかでも、市場予想を下回る決算を発表したオリンパス、太陽誘電が急落した。また、サリバン米大統領補佐官が6日、北京冬季五輪の期間中でもロシアによるウクライナへの軍事侵攻リスクがあると述べたことも嫌気され、地政学リスクへの警戒感も相場の重しになった。一方、業績予想を上方修正した銘柄など決算を材料にした売買が活発化していた。

米雇用統計の結果を受けて、米連邦準備制度理事会（FRB）による早期の利上げ開始および利上げテンポの加速を促す可能性が高いほか、原油市況高によるインフレ高進への警戒感から、当面米長期金利の先高観は強い状況が続きそうだ。また、地政学リスクに加え、国内では新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」の感染急拡大が続いている。このため、今週はピークを迎える企業決算の内容を確認しながら、押し目を拾うスタンスでいるのが得策だろう。

＜FA＞