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キョウデンのニュース
■ADプラズマ <6668> 1,790円 (+300円、+20.1%) ストップ高
アドテック プラズマ テクノロジー <6668> [東証2]がストップ高。同社は半導体向けを主力に高周波プラズマ電源装置で業界トップシェアを誇り、世界的な半導体需給の逼迫を背景に収益成長を加速させている。13日取引終了後に発表した、22年8月期業績予想は売上高が前期比44%増の115億円、営業利益は同81%増の20億円を見込んでいる。売上高、営業利益ともに18年8月期に記録した過去最高を4期ぶりに更新する見通しで、これがポジティブサプライズとなった。
■サインポスト <3996> 1,523円 (+233円、+18.1%)
東証1部の上昇率トップ。サインポスト <3996> が続急騰。14日10時に、JR東日本スタートアップ(東京都港区)との合弁会社TOUCH TO GOが、KDDI <9433> 傘下のKDDI Open Innovation Fund3号から資金調達を実施したと発表。今回の出資を通じて、TOUCH TO GOはKDDIのアセットを活用して製品・サービスの付加価値向上を狙うとともに、非接触や無人決済に関する新たな購買体験の提供を目的とする連携を検討していく構えだ。
■サイゼリヤ <7581> 2,949円 (+339円、+13.0%)
東証1部の上昇率2位。サイゼリヤ <7581> が3日ぶりに急反騰し、年初来高値を更新した。同社は13日取引終了後に、22年8月期通期の連結業績予想を公表。経常利益見通しを前期比3.8倍の130億円としていることが好感されたようだ。売上高は同18.6%増の1500億円を予想。アフターコロナを見据えた出店戦略や販売戦略を推進するとともに、利益体質強化のため店舗や工場での食材ロスの削減や設備改善による作業の生産性向上に取り組むとしている。また、21年5月からの協力金合計65億円を営業外収益に見込んでいる。
■TKP <3479> 1,867円 (+214円、+13.0%)
ティーケーピー <3479> [東証M]が3日ぶりに急反騰。13日の取引終了後に発表した22年2月期上期(3-8月)の連結経常損益は7億4600万円の赤字(前年同期は21億1900万円の赤字)に赤字幅が縮小しており、これが好材料視されたようだ。新型コロナワクチン職域接種会場の提供が貸会議室の稼働上昇に寄与し、会議・研修需要の取り込みにもつながったほか、前年同期に新型コロナ感染拡大の影響を大きく受けたアパホテルについても4棟を新型コロナ軽症者用宿泊療養施設として貸し出しを開始し、収益化しているという。前期から着手している固定費圧縮の効果もあり、TKP単体は6400万円の営業黒字(前年同期は18億7700万円の赤字)に転じた。
■スノーピーク <7816> 5,200円 (+450円、+9.5%)
東証1部の上昇率4位。スノーピーク <7816> が続急伸。同社は13日、9月度の連結売上高が前年同月比38.5%増になったと発表。国別では米国や韓国、台湾などの売り上げが伸長し、日本国内も同30.6%増と好調。国内の販売別では直営店とECがともに伸び、継続的な強いキャンプ需要と気温低下に伴う秋冬商品の販売進展が寄与しているという。
■吉野家HD <9861> 2,276円 (+196円、+9.4%)
東証1部の上昇率5位。吉野家ホールディングス <9861> が3日ぶりに急反発。13日の取引終了後、22年2月期の連結経常損益を従来予想の52億円の黒字から105億円の黒字(前期は19億6400万円の赤字)へ上方修正すると発表。緊急事態宣言の発令や期間延長の影響で売上高は計画を下回るものの、コスト削減に加え、新型コロナウイルス感染症拡大防止協力金や雇用調整助成金などを計上することが利益を押し上げる。同時に発表した上期(3-8月)の同損益は49億1900万円の黒字(前年同期は50億400万円の赤字)だった。また、従来未定としていた上期配当は5円(前年同期は無配)実施すると発表。年間配当は引き続き未定とした。
■東名 <4439> 1,290円 (+99円、+8.3%)
東証1部の上昇率6位。東名 <4439> が4日ぶりに急反発し、年初来高値を更新した。13日の取引終了後、22年8月期の連結経常利益は前期比50.9%増の6億8200万円になりそうだと発表。併せて配当は前期比1円増の12円に増配する方針としており、これを好感する買いが入った。今期は主力のオフィス光119事業で販売チャネル増加を通じて光回線サービスの新規顧客獲得を進めるほか、オフィスソリューション事業では電力調達価格のリスク分散を図りながら電力小売販売に注力する方針だ。同時に発表した21年8月期の同利益は前の期比51.0%減の4億5200万円だった。電力サービスの方針転換による影響や電力取引価格の高騰、顧客獲得のための販管費増加が響いた。
■日水 <1332> 679円 (+50円、+8.0%)
東証1部の上昇率8位。日本水産 <1332> が続急伸し年初来高値を更新した。14日午後1時ごろ、同社のファインケミカル総合工場鹿島医薬品工場と同つくば工場が、米国食品医薬品局(FDA)による高純度EPA(エイコサペンタエン酸)医薬品の原料生産設備としての適格性審査を通過し、米国向けに医薬品原料の出荷を開始したと発表。EPAとはイワシなどの魚油に含まれる成分のひとつで、心疾患リスクの軽減や血中中性脂肪の低下、抗炎症などの作用があるとされている。会社側では、今後米国において高純度EPA医薬品の生産・販売拡大が見込まれ、両工場でも出荷拡大に向けて体制を整えて取り組んでいくとしている。
■チムスピ <4397> 804円 (+55円、+7.3%)
チームスピリット <4397> [東証M]が3日ぶりに急反発。13日の取引終了後、22年8月期の連結業績予想を発表し、売上高を33億~33億5000万円(前期28億9600万円)、営業損益を2億円の赤字~1億5000万円の赤字(同1億6900万円)とした。営業赤字に転落する一方、増収基調は継続する見通しとなったことから、中長期の成長を期待した買いが入ったようだ。今期は、引き続き新規・追加ライセンス受注の最大化と解約率の低下に取り組むほか、製品開発や新規顧客獲得のための先行投資をこれまで以上に拡大させていく方針。
■ロボペイ <4374> 3,605円 (+245円、+7.3%)
ROBOT PAYMENT <4374> [東証M]が急反発。同社は13日、請求管理ロボの「定期請求システム」に関する特許を取得したと発表。請求管理ロボは、これまでエクセルと手作業で行っていた請求・集金・消込・催促といった作業をすべて自動化し、請求業務の大幅削減を実現するクラウドサービス。今回取得した特許内容は、請求管理ロボのコンセプトでもある「請求から入金消込」の一連の業務を自動で行うことを特徴とした「定期請求」に関するものとなる。
■アシックス <7936> 2,816円 (+190円、+7.2%)
アシックス <7936> が続急伸。SMBC日興証券は13日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに、目標株価を2200円から3100円に引き上げた。同社はここ数年、トレンド変化への対応遅れや直営店舗の業績悪化、新型コロナウイルスの影響で業績動向は厳しかった。しかし、2018年以降、進めている構造改革で現在は利益率改善効果が顕在化するフェーズにあると指摘。特に、懸念事項だった東京五輪費用や生産の約5割を占めるベトナムでの新型コロナの影響は、今下期の営業利益を約100億円押し下げるが、株価には織り込み済み。一方、構造改革による収益性改善は来期以降に発現すると予想しており、V字回復を株価は完全には織り込んでいない、とみている。
■キョウデン <6881> 430円 (+28円、+7.0%)
キョウデン <6881> [東証2]が4日ぶり急反発。13日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を506億円から545億円(前期比15.9%増)へ、営業利益を30億円から41億円(同73.3%増)へ、純利益を19億円から28億円(同6.4%増)へ上方修正したことが好感された。プリント配線基板の製造を中心とする電子事業で、国内の半導体製造装置、医療機器関連、5G関連通信機器関連、IoT関連機器、パワー半導体関連などの受注が好調に推移しているほか、次世代技術案件の取り込みにより、第3四半期以降も堅調に推移する見通し。また、継続して取り組んでいるタクト改善及び省人化・ロボット化をベースとした生産効率の改善と、下期に予定している設備投資による更なる効率改善が見込まれることも寄与する。
■松田産業 <7456> 3,510円 (+215円、+6.5%)
松田産業 <7456> が5日続急伸、年初来高値を更新した。岩井コスモ証券は13日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を2500円から3750円に引き上げた。同社はエレクトロニクス業界向け貴金属リサイクルのリーディングカンパニー。8月11日には22年3月期の連結営業利益を82億円から107億円(前期比33.1%増)に増額修正した。エレクトロニクス業界では、電子デバイス分野の生産活動が好調に推移し、同社の貴金属リサイクル取扱量などが増加している。貴金属価格が堅調なことも追い風となっている。同証券では今3月期の同利益は115億円と一段の増額修正を見込んでいる。また、自動車業界では今後、搭載される大型リチウムイオン電池の需要が大幅に伸びる見通しだが、同社は太平洋セメント <5233> と共同で同電池のリサイクル事業を行っていることなどにも注目している。
※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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