株価指数先物【引け後】 地政学リスクを警戒も、ショートを仕掛けにくくさせる

大阪9月限
日経225先物　37780　-370　（-0.96％）
TOPIX先物　2753.0　-27.0　（-0.97％）

　日経225先物（6月限）は前日比370円安の3万7780円で取引を終了。寄り付きは3万8010円と、シカゴ日経平均先物（3万8180円）を下回り、売り先行で始まった。現物の寄り付き直後につけた3万8120円を高値に下へのバイアスが強まり、ランチタイムで3万7470円まで下落幅を広げる場面もみられた。ただし、その後は下げ渋り、後場終盤にかけて3万7800円辺りまで下げ幅を縮めた。

　トランプ米大統領が、イスラエルによるイラン攻撃の可能性に言及するなど、中東での地政学リスクが警戒されていた。そのなかで、東京市場の取引開始時に「イスラエルがイランの核関連施設などを攻撃」と伝わった。為替市場では円相場が1ドル＝142円台と円高に振れ、日経225先物はアルゴリズムが発動する形でショートの動きが強まった。

　6月限のSQ値は概算で3万8172.67円と波乱なく通過したものの、イスラエルのイラン攻撃を受けて、200日移動平均線（3万7830円）と25日線（3万7740円）を一気に割り込んだ。後場はショートカバーが優勢となるなかで25日線水準を回復し、ナイトセッションでは現時点で200日線を上回って推移している。両線を早い段階で回復してきたことで、ショートを仕掛けにくくさせそうだ。

　今回の攻撃に対し、イランは「イスラエルは厳しい処罰を受けることになる」との見解を示し、イランから無人機100機が発射されたとの報道もある。報復の応酬が激化するようだと、引き続き不安定な相場展開を余儀なくされよう。ただし、来週は6月15日～17日の主要7カ国首脳会議（G7サミット）に合わせて開かれる日米首脳会談において、関税問題で一定の合意を得ることができれば、押し目狙いのスタンスに向かわせそうである。

　200日線を上回って推移が続くようだと、日経平均株価も6月限のSQ値を突破してくる展開が意識されてくるだろう。SQ値を早い段階で回復してくればセンチメントの改善につながり、ショートカバーを誘う可能性がある。そのため、オプション権利行使価格の3万8000円を中心とした上下の権利行使価格である3万7500円から3万8500円辺りのレンジが意識されよう。

　NT倍率は先物中心限月で13.72倍と前日比変わらず。前場に一時13.66倍と、25日線（13.66倍）水準まで低下してきた後は、下げ渋る動きをみせている。東証プライムの8割ほどの銘柄が下落するなかで、アドバンテスト<6857>[東証P]など指数インパクトの大きい値がさハイテク株の一角が買われ、日経平均型を支える形だった。

　手口面（9月限：立会内）では、日経225先物はABNクリアリン証券が3万2706枚、ソシエテジェネラル証券が1万9646枚、サスケハナ・ホンコン証券が6303枚、JPモルガン証券が4530枚、SBI証券が3555枚、バークレイズ証券が3033枚、野村証券が2222枚、ゴールドマン証券が2118枚、モルガンMUFG証券が2008枚、日産証券が1875枚だった。

　TOPIX先物はABNクリアリン証券が2万4143枚、ソシエテジェネラル証券が1万9564枚、バークレイズ証券が5266枚、JPモルガン証券が4666枚、モルガンMUFG証券が3383枚、ゴールドマン証券が3147枚、ビーオブエー証券が2688枚、サスケハナ・ホンコン証券が2435枚、みずほ証券が1777枚、シティグループ証券が1523枚だった。

株探ニュース