＜株式トピックス＞＝中・長期下落銘柄が一斉反発

　２８日の東京株式市場は薄商いながらも買い優勢の展開となり、日経平均株価終値は前週末比１０４円２９銭高の１万８８７３円３５銭と６日ぶり反発した。ただ、東証１部の売買高は１５億５５２６万株、売買代金は１兆５４３３億円と、売買高、売買代金ともに今年最低に落ち込んだ。売買代金は、昨年１２月２６日以来１年ぶりの低水準。

　こうした超閑散商いのなかで、市場で話題となったのは“個人投資家の頑張り”だった。海外投資家や国内機関投資家のほとんどが休暇モードに入るなか、市場関係者からは「主に個人投資家が物色対象とする中低位の材料株に買いの矛先が向き、値を飛ばす銘柄が目立った」との声があがっていた。

　きょう、東証１部の値上がり率上位を占めた銘柄で特長的だったのは、受け渡しベースで年内最終売買日となった先週末の２５日まで中・長期にわたって下落し続けていたものが“年末売りの呪縛”が解けて、需給改善の期待感から買い優勢となったことだ。あす以降も上昇するかは不透明だが、日本アジア投資<8518.T>、新日本科学<2395.T>、ユニデンホールディングス<6815.T>、日本冶金工業<5480.T>、石川製作所<6208.T>、日本農薬<4997.T>といった銘柄に、そういった傾向が見られた。なお、不祥事で株価が下落を続けている主力株の東芝<6502.T>、旭化成<3407.T>もきょうは大幅な反発をみせた。（冨田康夫）


出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）