サイゼリヤ、セラク、プラズマなど

<3678>　メディアドゥ　3960　-355急落。2022年2月期上期決算を発表、営業益は前年同期比10.3％増の16.88億円となり、通期計画に対する進捗率は56.3％と順調。ただ、6-8月期単独では6.9％増と、3-5月期の14.3％増から増益率が鈍化、通期業績上方修正への期待は後退した。一方、連結子会社において減損処理を実施した結果、3.94億円の特別損失を上半期で計上。ポジティブサプライズに乏しいなか、これがネガティブ視に。

<6199>　セラク　1942　-235急落で下落率トップ。前日に業績予想の修正を発表、営業益は13.70億円から13.55億円に下振れとなるものの、経常利益は16.50億円から18.35億円に上方修正。計画を上回る成長投資が発生した一方、雇用調整助成金の受給期間延長で営業外収支が改善。
しかし、第3四半期までで営業利益は前年同期比55.7％増の11.55億円で上振れ期待が高かったため、営業益の計画未達をマイナス視する動きに。

<8141>　新光商　892　+45大幅続伸。前日に通期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の16億円から26億円、前期比68.5％増にまで増額。主力分野である産業機器関連、自動車電装機器関連が想定以上に好調に推移しているもよう。年間配当金も従来計画の34円から46円にまで引き上げるとしている。業績上振れ期待は織り込み済みだが、増配によって配当利回りは前日終値ベースで5.4％にまで達しており、利回り妙味などは強まる状況へ。

<6881>　キョウデン　430　+28大幅反発。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の30億円から41億円、前期比73.3％増益に引き上げた。プリント配線基板の製造を中心とする電子事業において受注が好調に推移しているほか、生産効率の改善などが進んでいることが背景。
第1四半期が前年同期比50.7％増益であったため、上振れ期待は高かったとみられるが、上方修正幅は想定以上と捉えられているようだ。

<8095>　アステナHD　548　-35大幅続落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は19.5億円で前年同期比39.0％
増益となった。据え置きの通期計画26億円、前期比27.8％増に対する進捗率は75.2％
と順調な進捗に。ただ、6-8月期は4.6億円にとどまり、同25.1％の減益に転じている。ファインケミカル事業や医薬事業の増益率が上半期と比較して鈍化する形に。足元の収益鈍化を受け、業績の上振れ期待が後退する展開に。

<6489>　前沢工　701　-64急落。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は2.4億円の赤字だが前年同期比2.7億円の損益改善に。第1四半期は例年閑散期であるほか、通期計画は前期比19％の減益予想であるため、順調な立ち上がりと捉えられる。ただ、足元ではやや期待感が先行していたとみられるほか、第1四半期受注高は前年同期比3.4％の減少となっていることで、上振れ期待の後退などにつながっているもようだ。

<2157>　コシダカHD　677　+27大幅反発。前日に21年8月期の決算を発表、営業損益は76.3億円の赤字となり、前年同期比87.7億円の損益悪化に。ほぼ従来計画線上での着地となっている。一方、22年8月期は27億円の黒字に転じる見通しとしている。店舗営業の正常化に伴って、主力のカラオケ事業の大幅な回復を見込んでいる。年間配当金も前期の4円から8円に増配を計画。想定以上の収益回復見通しとポジティブ視される動きに。

<6668>　プラズマ　1790　+300ストップ高比例配分。前日に21年8月期の決算を発表、営業利益は11億円で前期比26.1％増益、従来予想の9.5億円を上回る着地になっている。期末配当金も5円から7円に引き上げ、年間配当金は前期比2円増の12円としている。一方、22年8月期計画は20億円、前期比81.4％増の大幅増益見通しとしている。旺盛な半導体需要を背景に、引き続き設備投資が活発に行われるとみている。

<7581>　サイゼリヤ　2949　+339急伸。前日に21年8月期の決算を発表、営業損益は22.6億円の赤字で前年同期比15.5億円の損益改善、従来予想25億円の赤字はやや上回る着地に。一方、22年8月期は70億円の黒字に転じる見通しとしている。国内、海外ともに既存店2ケタの増収を見込んでいる。経済活動正常化で黒字転換への期待は高かったが、回復幅は想定以上に大きいとの見方が先行する状況へ。

<9861>　吉野家HD　2276　+196急騰。前日に上半期決算を発表、営業損益は7.2億円の黒字で前年同期比66.9億円の損益改善となり、従来計画線上での着地になっている。通期計画は据え置いているものの、助成金収入の計上などで、経常利益は52億円から105億円にまで引き上げ。未定としていた中間期末配当金は5円への復配に。また、株主優待制度を一部変更、200株以上1000株未満の株主には進呈されるサービス券が拡充される形に。
＜ST＞