３月１９日、ＨＤ－ＤＶＤ事業からの撤退とフラッシュメモリーの市況下落でマイナス６００億円の営業利益の修正を発表した。結果、株価は下落基調を続けているが、これは事業ポートフォリオの再構築と基盤事業の強化のための前向きな取り組みと捉えたい。フラッシュメモリーはＨＤＤやブルーレイに取って代わる有力な記憶デバイスと進化していく見込みであるし、原子力事業は川上から川下までの統合に成功し、ロシアとの合弁事業も計画されつつある。本年が仕込みどころと考える。