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アトラエのニュース

アトラエのニュース一覧

注目銘柄ダイジェスト(前場):FUJIMI、アトラエ、システムズDなど

配信元:フィスコ
投稿:2018/05/31 11:57


資生堂<4911>:8590円(+386円)
大幅反発。JPモルガン証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を8000円から10000円に引き上げ、Best of Japan銘柄リストに採用している。マージン改善による踊り場知らずの対数的成長をこれまで続けているが、2020年を境にして、指数関数的成長要因も加わる可能性があると指摘している。また、化粧品の新カテゴリー領域での先行者利得は、株価にまだ織り込まれていない注目材料と捉えているようだ。


システムズD<3766>:911円( - )
ストップ高買い気配。AIを活用した知識検索サービス「Kleio(クレイオ)ナレッジサーチ」の提供を開始したと発表している。販売パートナーとしてソフトバンクと契約を締結した。文書データを学習したAIが、問い合わせに対して確信度の高い順に回答候補のリストを提示する。Q&Aや業務マニュアルなどを学習させることができ、コールセンターや社内ヘルプデスクなどでの利用が見込まれるという。


石油資源<1662>:2794円(+153円)
大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価も2390円から3120円に引き上げている。前日まで7日続落となっていた中で、リバウンドのきっかけ材料となっているようだ。原油価格の上昇による純利益水準の急回復は織り込まれていないとの見方。今期純利益は156億円を予想、80億円程度の市場予想を大きく上回っている。


明豊エンター<8927>:727円(+28円)
大幅に3日ぶり反発。東京都新宿区市谷にある収益用不動産の譲渡を決定したと発表している。買主と売却価格は非公表。ただ、売却価格は17年7月期末における純資産額(30.43億円)の30%未満、売上高(74.96億円)の10%未満。売却益は経常利益(5.36億円)の30%未満という。譲渡が業績拡大に寄与するとの見方から買いが広がっている。また、東京都渋谷区千駄ヶ谷や東京都三鷹市井の頭で収益用不動産を取得したと発表している。


FUJIMI<5384>:2677円(+227円)
大幅反発で上昇率トップ。いちよし証券がフェアバリュー3200円継続ながら、レーティングを「B」から「A」に格上げしていることが評価材料となっている。株価下落を格上げの主因としているが、半導体を取り巻く市場環境や製品シェア拡大の状況から見て、会社側予想は保守的と指摘。シリコンウエハ用途及びCMP用途ともに市場を上回る拡大が続くとみている。今期営業利利益は会社計画51億円に対して62億円を予想。


アトラエ<6194>:2851円(+221円)
大幅に9日ぶり反発。6月12日付で東証1部に市場変更することが決定したと発表している。22日に東証から1部または2部に市場変更する旨の承認を受けていた。同社は更なる業容拡大と一層の企業価値向上に努めるとコメントしている。1部上場後の翌月末にTOPIX(東証株価指数)の構成銘柄に組み入れられるため、指数連動型投信などの需要拡大を期待した買いが入っている。


ヤーマン<6630>:2593円(-101円)
大幅続落。18年4月期営業利益は前期比5割増の53億円程度になり、従来予想の45億円を上回ったもようとの観測報道が伝わっている。インバウンド向けを中心に主力の美顔器や痩身機器の販売が好調だった。ただ、観測数値はほぼ市場コンセンサス並みであり、サプライズは乏しい状況にある。業績拡大が評価されてここ1年で大幅な水準訂正を果たしていることもあって、短期的な出尽くし感へとつながっているもよう。


ACCESS<4813>:974円(-63円)
大幅に3日続落。18年1月期第1四半期(18年2-4月)の営業損益が1.66億円の赤字(前年同期実績0.12億円の黒字)だったと発表している。国内事業でIoT分野の売上高が減少したことに加え、減価償却費の増加や電子出版分野の原価増が利益を押し下げた。海外事業やネットワークソフトウェア事業も低調だった。通期予想は前期比20.9%増の5.00億円の黒字で据え置いたが、業績の先行きに対する不安から売りが広がっている。


住友大阪<5232>:518円(+36円)
大幅反発。発行済み株式数の4.93%に当たる2000万株、120億円を上限に自社株買いを実施すると発表、今後の需給改善期待や一株当たりの価値向上を評価する流れになっている。取得期間は5月31日から9月28日までとしている。また、6月15日付で1100万株の自社株を消却するとしており、将来的な希薄化懸念の後退にもつながる形に。自社株買いは2015年以来の実施となる。


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配信元: フィスコ
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