川崎重、旭化成、資生堂など

<7012>　川崎重　2835　-290急落で下落率トップ。先週末に業績予想の下方修正を発表している。通期営業利益は750億円から660億円に減額修正、730億円程度の市場予想も下回る形になっている。為替前提を見直しており、これは上方修正要因とみられるが、車両事業の大幅下方修正が響いている。想定されていたロングアイランド鉄道向けのコスト上昇に加えて、ワシントン地下鉄車両の施工不良、国内複数案件でのコストアップなどが響いているもよう。

<5852>　アーレスティ　705　-70大幅続落。先週末に発表した業績下方修正、並びに、減配が嫌気されている。上半期営業利益は従来予想の23億円から4.4億円に、通期では58億円から31億円に減額修正。北米、中国での自動車生産減速によるダイカスト事業の販売伸び悩み、国内、メキシコにおける燃料価格上昇などによるコストアップが背景に。配当金も上半期末、期末とそれぞれ2円ずつの従来予想比減配を発表している。

<7242>　KYB　2691　-248急反落。先週末には自律反発の動きとなっていたが、本日はあらためて売り優勢の展開になっている。先週末には、データ改ざんの疑いがある製品を設置した物件名の一部を公表したが、公表された物件は7％に過ぎず、重要施設への設置などが今後明らかになれば、一段の売り材料にもつながるとの見方から、あく抜けにつながる形とはなっていない。製品の交換費用や賠償費用など負担額の不透明感は引き続き強い状況だ。

<6208>　石川製　1615　+172急反発。本日は豊和工<6203>も急伸するなど、防衛関連銘柄の一角が値を飛ばす展開に。トランプ米大統領は週末に、米国が旧ソ連との間で結んだINF廃棄条約を破棄する意向を表明。INF全廃条約は、射程範囲500-5500キロの核弾頭および通常弾頭を搭載した地上発射型の短・中距離ミサイルの廃棄を定めたもの。ロシアの条約違反が背景で、地政学リスクの高まりにつながるとの警戒感が広がった。

<6058>　ベクトル　2064　+122大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」、目標株価3500円を継続。上半期決算を受けて大きく下落していただけに、押し目買いの動きなどにつながったようだ。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、通期会社計画は達成可能とし、市場の成長ポテンシャルが大きい中で、「従業員数の拡大」と「従業員一人当たり営業利益の増大」の両立により、中長期高成長が可能と判断している。

<6999>　KOA　1663　+3一時急落。先週末に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は14.3億円で前年同期比0.6％増、会社計画14.7億円にはやや未達となったが概ね想定線と捉えられる。
材料価格や固定費の上昇がマイナスに効いたもよう。一方、10-12月期見通しは14.8億円で同11.1％減益の見通しとなっている。全般的にサプライズは乏しく、少なくても株価の見直し材料にはつながっていないようだ。

<6961>　エンプラス　2991　-94大幅続落。一時は4月25日の年初来安値水準に急接近している。先週末に第2四半期決算を発表、累計営業利益は13.4億円で前年同期比48.9％減益となった。従来予想の15億円を下回る着地に。第1四半期同様に、エンプラ事業は順調だったものの、半導体機器事業やオプト事業の収益が低迷した。通期計画の33億円、前期比24.5％減益は据え置いているが、下振れ懸念なども強まる形とみられる。

<3407>　旭化成　1448.0　-31.0続落。今3月期営業益は前期比約1％増の2000億円強になる見通しで、従来予想の
1900億円から一転増益になるとの観測が報じられた。主力の樹脂原料の市況が上昇していることが主因という。上半期も1000億円強で約8％増、従来予想の970億円を上回ったもよう。ただ、第1四半期は前年同期比26.5％増で業績上振れは想定線、通期の市場予想は2150億円程度になっており、サプライズは乏しい状況のようだ。

<4911>　資生堂　7228　+297大幅続伸。インバウンド需要の減退懸念から、足元では調整色が強まっていたが、本日は米P&Gの好決算発表などを刺激に、リバウンドの動きが強まっている。米P&Gの7-9月期純利益は前年同期比12％増、事業買収・売却などの影響を除いた実質売上高も4％増で市場予測を大幅に上回っている。好景気を背景に米消費者の間で高級スキンケア用品の需要が高まったもよう。週末の株価は8.8％の上昇となった。

<7102>　日車輌　2601　-205大幅反落。台湾で前日に特急列車の脱線事故が発生し、少なくとも18人が死亡したなどと伝わっている。駅近くのカーブを曲がりきれずに全車両が脱線し、うち4車両が横転したもよう。事故の原因は不明とされているが、車両を製造したのは同社とされており、2012年から14年にかけて納入した車両とみられている。現時点で同社への影響度は不明ながら、警戒感からの処分売りにつながっているもよう。
＜US＞