前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■メディネット <2370> 　62円　(+10円、+19.2％)

　メディネット <2370> [東証Ｇ]が4日続急騰。24日の取引終了後、九州大学と共同研究を進めている慢性心不全の治療を目的とした再生医療等製品に関して、医師主導第2b相臨床試験が同大で開始されたと発表しており、これが好感された。なお、同件による22年9月期業績への影響は軽微としている。

■スポーツＦ <7080> 　1,598円　(+219円、+15.9％)

　スポーツフィールド <7080> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反騰。24日の取引終了後、6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表しており、これが好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げてより投資しやすい環境を整えることにより、株式の流動性向上及び投資家層の拡大を図ることを目的としている。効力発生日は7月1日。

■ＱＤレーザ <6613> 　532円　(+72円、+15.7％) 一時ストップ高

　ＱＤレーザ <6613> [東証Ｇ]が急反騰、一時ストップ高となった。25日付の化学工業日報で、「量子ドットレーザーに対応したエピタキシャルウエハーとファウンドリーサービスの市場開拓を進める」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、ガリウムヒ素（GaAs）基板に波長1120～1310ナノメートルの量子ドットを形成し、レーザー素子、光学増幅素子（ゲインチップ）を3インチウエハーやチップ、デバイスで提供するという。車載LiDARや光インターコネクトなどの分野への応用を図るもようだ。

■さいか屋 <8254> 　304円　(+32円、+11.8％) 一時ストップ高

　さいか屋 <8254> [東証Ｓ]が4日続急騰。新型コロナウイルスの影響もあって厳しい収益環境を強いられていたが、ここにきて改善色をみせた。24日に発表した3、4月の営業損益は概算値で1411万円の黒字（前年同期は5079万8000円の赤字）だった。業績回復傾向にあることで、これを手掛かり材料に投資資金が攻勢をかけた。同社株は値ごろ感があり、今月11日に急動意し、商い急増のなかでストップ高に買われ市場の注目を集めた経緯がある。それだけに、インバウンド関連の一角として人気素地が意識されたようだ。

■日東紡 <3110> 　2,495円　(+252円、+11.2％)

　東証プライムの上昇率トップ。日東紡績 <3110> [東証Ｐ]が急反騰。24日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を273万株（発行済み株数の7.0％）、または50億円としており、取得期間は22年5月25日から23年5月24日まで。現在の株価水準を踏まえ、株主還元及び資本効率の一層の向上のために取得するとしている。これにより取得した全ての自社株は消却するとあわせて発表した。なお、今朝は東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で31万6200株（総額7億923万6600円）の自社株を取得した。

■ラオックス <8202> 　256円　(+23円、+9.9％)

　ラオックス <8202> [東証Ｓ]が6日続急伸、上げ足鮮明となった。 インバウンド関連株に物色の矛先が向いているが、そのなか中国小売大手の蘇寧グループを大株主とする同社に投資資金が集まった。業績は大幅赤字が続いているが、リストラによる収益体質改善もあり22年12月期営業損益は2億円の黒字に転じる見通し。信用買い残も増勢にあるが売り残も急増しており、日証金では売り長の状態で株式需給面での妙味も意識されやすい。

■平山 <7781> 　1,335円　(+80円、+6.4％)

　平山ホールディングス <7781> [東証Ｓ]が急反発。24日の取引終了後、6月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げ、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。効力発生日は7月1日。

■ＣＲＩ <3698> 　1,104円　(+59円、+5.7％)

　ＣＲＩ・ミドルウェア <3698> [東証Ｇ]が急反発。24日の取引終了後、コミュニケーションミドルウェア「CRI TeleXus（テレクサス）」のボイスチャット機能の先行試用ができるアーリーアクセス版の提供を開始したと発表しており、これが好材料視された。「CRI TeleXus」は、メタバースやオープンワールドゲームなどの大規模な仮想空間で感動や興奮が醸し出す空気感を共有でき、臨場感豊かな「居心地良い」ものにすることでコミュニケーションを活性化させるミドルウェアで、コミュニティー拡大による収益の向上に寄与する。AIスピーカーのように会話をサポートするコミュニケーションアシスト機能を有しており、例えば、「AI通訳機能」によって海外の人と簡単に会話することや、「AIアドバイザ」が攻略法を伝えることで継続率が向上するという。

■マツオカ <3611> 　1,040円　(+51円、+5.2％)

　東証プライムの上昇率6位。マツオカコーポレーション <3611> [東証Ｐ]が急反発。24日の取引終了後、26年3月期に売上高700億円（22年3月期510億5600万円）、経常利益35億円（同10億3700万円）を目指す中期経営計画を発表しており、これを評価する買いが入った。ベトナム新工場の本格稼働による生産能力拡大効果を見込むほか、海外市場への販路拡大などで売上高の増大を目指す。また、コスト競争力の高いASEAN諸国などへの生産地シフトを進めることで目標達成を狙う。

■中国電 <9504> 　920円　(+43円、+4.9％)

　東証プライムの上昇率9位。中国電力 <9504> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。複数のメディアで、島根県の丸山達也知事が同社の島根原子力発電所2号機の再稼働について、来月2日の県議会で同意するかどうかの判断を表明する考えを示したと報じており、これが好感された。島根原発2号機は昨年9月、再稼働の前提となる規制委員会の審査に合格。立地自治体である松江市を含め、原発30キロ圏内にある自治体も再稼働に同意を表明している。

■ワイエイシイ <6298> 　1,830円　(+72円、+4.1％)

　ワイエイシイホールディングス <6298> [東証Ｐ]が大幅反発。全般軟調地合いのなか強さを発揮した。半導体製造装置周辺の銘柄には向かい風の強い地合いが続いているが、同社は好業績を背景に上値指向が強い。今月16日にマドを開け買われる人気となり18日には1908円まで買われ年初来高値更新となったが、これは2007年8月以来、約15年ぶりの高値水準で実質的には青空圏に近い。22年3月期営業利益は前の期比2.2倍の15億6600万円と急拡大したが、続く23年3月期も前期比92％増の30億円と大幅な伸びを見込んでおり、時価予想PERも10倍を切る水準だ。メカトロニクス分野が収益の柱となっている。また、次世代パワー半導体分野で活躍余地を広げているほか、次世代電池分野への参入にも意欲的で、2月4日にはマグネシウム電池の量産体制整備に着手したことを明らかにするなど、業容拡大に向けた積極的な挑戦が続いている。

■ＯＬＣ <4661> 　19,445円　(+685円、+3.7％)

　オリエンタルランド <4661> [東証Ｐ]が大幅高で4日続伸、戻り足が鮮明。株価は25日で1万9400円まで上値を伸ばし、今月2日ザラ場以来となる2万円大台回復を視野に捉えた。外国人観光客の入国制限の緩和が進むとの見方から、インバウンド関連株に物色の矛先が向いている。そのなか同社は国内テーマパーク最大手として、恩恵を正面から享受できる関連株として継続的な買いが流入したようだ。「ディズニー・プレミアアクセス」という新サービス導入により、利益率が高まるとの思惑も株高を後押ししている。同社株は4月28日を境に機関投資家とみられる売りに株価は急落局面を余儀なくされていた。しかし、今月中旬以降は売り物が切れ上値指向に変わった。下落過程で信用買い残も増加し直近で100万株台に乗せたが、流動性の高い銘柄で株価の重石にはなっていない状況だ。

■日ヒュム <5262> 　710円　(+18円、+2.6％)

　日本ヒューム <5262> [東証Ｐ]が反発。同社は25日午後2時ごろに、12万5000株（自己株式を除く発行済み株式総数の0.50％）、1億円を上限とする自社株取得枠を設定したと発表しており、需給改善などが期待されたようだ。取得理由は、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行、及び株主への利益還元のため。取得期間はあす26日から来年3月22日までとなっている。

■新家工 <7305> 　1,470円　(+37円、+2.6％)

　新家工業 <7305> [東証Ｓ]が3日続伸。24日の取引終了後、24年3月期を最終年度とする中期経営計画の数値目標について、売上高を380億円から435億円（22年3月期407億6000万円）へ、営業利益を15億円から27億円（同33億8400万円）へ上方修正したことが好感された。世界的な半導体不足やサプライチェーンの混乱、鉄鉱石や石炭などの鉄鋼原料価格の高止まりにより、鋼管製品の原材料価格や諸経費が大幅に上昇しているものの、製品販売価格の引き上げや市況のタイト感と先高観に支えられた販売数量の増加が見込まれることが要因としている。

■みらいＷＫＳ <6563> 　624円　(+15円、+2.5％)

　みらいワークス <6563> [東証Ｇ]が反発。25日午前11時ごろ、官民ファンドの地域経済活性化支援機構のファンド運営子会社である観光産業化投資基盤（ＴｉＰＣ、東京都千代田区）と戦略パートナー契約を締結したと発表しており、これが好感された。今回の戦略パートナー契約締結は、 人材支援による国内の観光需要の回復と観光産業の体質強化を図ることが狙い。同社は今後、ＴｉＰＣと連携しながら観光地域づくりのかじ取りを担う企業（DMC）の経営や事業推進する経営人材採用を推進。都市から地方への人材流動化、観光産業を日本の基幹産業へと成長させることに貢献するとしている。

■ＪＭＡＣＳ <5817> 　388円　(+9円、+2.4％)

　ＪＭＡＣＳ <5817> [東証Ｓ]が反発。24日の取引終了後、本社工場（兵庫県加東市）の敷地内に新工場及び新社屋を増設すると発表しており、これを好感した買いが入った。生産・物流体制の最適化を図るのが狙い。また、意思決定のスピードアップや業務効率の向上を図ることなどを目的に社屋を拡充するという。投資金額は約9億円で、23年8月の竣工を予定している。

■イード <6038> 　804円　(+17円、+2.2％)

　イード <6038> [東証Ｇ]が反発。24日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を3万3000株（発行済み株数の0.67％）、または3000万円としており、取得期間は6月1日から7月31日まで。株主への利益還元と経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を実施するためとしている。

■飯田ＧＨＤ <3291> 　1,983円　(+41円、+2.1％)

　飯田グループホールディングス <3291> [東証Ｐ]が反発。24日の取引終了後、上限を800万株（発行済み株数の2.77％）、または200億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。取得期間は22年5月25日から23年5月24日までで、取得した自社株は全株式を消却する予定という。また、605万2582株（同2.10％）の自社株を6月10日付で消却するとあわせて発表している。

■キリンＨＤ <2503> 　1,963円　(+36.5円、+1.9％)

　キリンホールディングス <2503> [東証Ｐ]が反発。25日、10月1日納品分からビール類やRTD（栓やプルタブを開けてそのまま飲めるアルコール飲料）、その他樽詰商品、ノンアルコール飲料、輸入洋酒の一部商品を値上げすると発表しており、これが好感された。対象となるのはビール類の「キリン一番搾り生ビール」「淡麗グリーンラベル」「本麒麟」やRTDの「氷結」など。大麦、コーン、アルコールなどの原材料価格をはじめ、アルミ、段ボールなどの資材価格、製造にかかるエネルギー価格や物流費などあらゆるコストが上昇しており、企業努力だけで各種コストの上昇分を吸収することは困難であると判断したという。

■三菱商 <8058> 　4,492円　(+75円、+1.7％)

　三菱商事 <8058> [東証Ｐ]が4日続伸。三井物産 <8031> [東証Ｐ]など総合商社株が買い人気を集めた。エネルギー価格や穀物市況の高騰は米国や欧州をはじめインフレを高進させる背景となっており、企業のコスト増加に伴う業績への影響も警戒されている。しかし、資源や穀物を扱う総合商社にとっては収益面で強い追い風となっている。PERやPBRも割安感が強く、世界的なバリュー株シフトの動きも味方している。25日は、米ハイテク株安を受けIT関連株への買いが入りにくく、市況関連のリバウンドを狙う動きが優勢。その流れで商社株に投資資金が誘導された。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース