TDCソフト、ニチレイ、ZHDなど

<5384>　FUJIMI　5800　+500大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は30億円で前年同期比32.0％増益となり、上半期計画は従来の38億円から55億円に、通期では85億円から102億円に上方修正している。最先端半導体デバイス向けCMP製品及びシリコンウエハー向け製品の想定以上の販売拡大などが業績上振れの主因に。中間期末配当金は60円計画から80円に引き上げ、年間配当金は前期比30円増配の145円としている。

<4974>　タカラBIO　2893　+128大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は85億円で前年同期6.9億円から大幅増益となっている。つれて、上半期計画は従来の71.4億円から114億円に、通期では140億円から170億円に上方修正している。一般研究用試薬の市場が回復に転じているほか、新型コロナのPCR検査関連製品、遺伝子解析・検査関連受託などのCDMO事業が拡大しているもよう。年間配当予想も16円から20円に引き上げ。

<4687>　TDCソフト　1270　+170急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は8.3億円で前年同期比88.2％増の大幅増益に。上半期計画11億円、同2.1％増に対する進捗率は75.1％に達しており、想定以上の大幅増益スタートをポジティブ視する動きが優勢に。金融ITソリューションではクレジット関連のシステム開発案件が堅調に推移、公共法人ITソリューションでは運輸業向けの開発案件などが堅調に推移した。

<5802>　住友電工　1509.5　-91.5大幅続落。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は290億円と前年同期赤字から黒字転換、会社想定も上振れているもよう。ただ、主力の自動車分野の損益悪化がマイナス視される形になっているようだ。業績計画は据え置いているが、上半期の自動車事業の見通しは330億円から200億円に下方修正、半導体不足の影響による受注減少、カンボジア製造拠点のロックダウン、資材価格の上昇などが背景となっているもよう。

<2871>　ニチレイ　2631　-368急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は70.5億円で前年同期比10.3％減益、市場予想を10億円強下回っている。加工食品が想定外の大幅減益となったことが業績下振れの背景に。タイの生産工場で人材不足によって稼働率が低下、原材料コストも想定以上に拡大のもよう。低温物流などが好調で通期予想は据え置いているものの、業務用の回復力も鈍く、下振れ懸念などが強まる展開になっている。

<2212>　山崎パン　1618　+83大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は122億円で前年同期比23.9％増益、1-3月期の同7.2％増に対して、4-6月期は同44.6％増と増益率が拡大し、市場予想も上回る着地になっている。下半期にかけての原料高の影響懸念は拭い切れないものの、株価が安値圏にあったことで、上半期の上振れ着地、通期計画の据え置きなどを受けて、目先のリバウンド期待も高まる状況のようだ。

<6952>　カシオ計　1900　+105大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は58億円で前年同期赤字から黒字転換、市場コンセンサスも15億円程度上振れている。時計事業が想定以上に好調に推移しており、市場予想上振れの背景に。減速懸念もあった中国の好調持続確認などは安心感につながっている。通期計画265億円、前期比72.4％増は据え置いているものの、上振れの可能性も高まったとみられている。

<4689>　ZHD　621　+55.3大幅続伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は514億円で前年同期比1.5％増益となり、市場コンセンサスを150億円程度上回っている。販促費反動増などによる減益が見込まれていた中、増益確保をポジティブ視へ。LINEの好調が想定比上振れの背景、広告の好調を主因にして売上が2割成長、営業損益も前年同期95億円の赤字から76億円の黒字に転換しているようだ。

<6367>　ダイキン工　24670　+1465大幅上昇で昨年12月の上場来高値を更新。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は1093億円で前年同期比2.0倍となり、会社計画を200億円程度上振れたもよう。欧米や中国などで空調事業が上振れたようだ。第1四半期上振れ分のみを上方修正し、通期予想は従来の2700億円から2900億円、前期比21.5％増に引き上げ。市場予想をやや上回る水準となっている。

<5401>　日本製鉄　2036　+62大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、事業利益は2170億円の黒字となり、前年同期の275億円の赤字から大幅に黒字転換。また上半期計画は従来の2500億円から3500億円に、通期は4500億円から6000億円に上方修正。世界経済の回復、中国の粗鋼減産など好環境ななか、スプレッド改善、海外グループ会社の収益が改善していることが背景。未定としていた中間配当金は前年同期の無配から55円に。 ＜ST＞