1,202円
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■リックソフト <4429> 1,736円 (+300円、+20.9%) ストップ高
リックソフト <4429> [東証G]がストップ高。15日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算が、売上高15億6200万円(前年同期比72.2%増)、営業利益1億6800万円(同2.1倍)、純利益1億3300万円(同2.3倍)と大幅増益となったことが好感された。デジタルトランスフォーメーション(DX)推進の流れの加速を受けて、ライセンス&SIサービスで大型案件のアップグレードや新規案件が増加し、売上高は期初予想を大きく上回った。一方、販管費は想定通りの抑制効果もあり、大幅増益となった。なお、23年2月期通期業績予想は、売上高50億100万円(前期比16.1%増)、営業利益4億5100万円(同3.1%増)、純利益3億800万円(同5.6%減)の従来見通しを据え置いている。
■サイエンスA <4412> 2,661円 (+360円、+15.7%) 一時ストップ高
サイエンスアーツ <4412> [東証G]が4日続急騰、一時ストップ高となった。同社は法人向けにサブスクリプション型の通話アプリを展開するが、顧客の開拓が進むなか足もとの業績は好調に推移している。前週末15日取引終了後に発表した22年8月期第3四半期決算は営業損益が400万円の黒字と小幅ながら赤字から脱却、これを材料視する買いを誘導した。通期営業損益は6000万円の赤字を計画しているが、第3四半期時点の業績を受けて上方修正に向けた期待が高まりそうだ。
■ガーラ <4777> 754円 (+100円、+15.3%) ストップ高
ガーラ <4777> [東証S]がストップ高。同社は15日、子会社が開発し、6月14日からグローバルサービスを開始したHTML5ゲーム「Flyff Universe(フリフユニバース)」の登録者数が100万人を突破したと発表しており、これが株価を刺激したようだ。フリフユニバースは、HTML5ゲームとして開発され、ユーザーはアプリのダウンロードが不要でパソコンやモバイルのWeb環境でゲームを簡単に楽しむことができる。なお、今後はNFTゲーム/ブロックチェーンゲームとしてサービス提供を予定しているという。
■サイステップ <3810> 755円 (+100円、+15.3%) ストップ高
サイバーステップ <3810> [東証S]がストップ高。前週末15日の取引終了後、同社は22年5月期の連結最終損益は20.9億円の赤字(前の期は11.5億円の赤字)に赤字幅が拡大したと発表。23年5月期の業績見通しは非開示としたが、株価は悪材料出尽くし的な見方で買い戻しを誘ったようだ。
■ベクトル <6058> 1,149円 (+150円、+15.0%) ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。ベクトル <6058> [東証P]がストップ高。同社は15日取引終了後に、23年2月期第1四半期(3-5月)の連結決算を発表。営業利益は前年同期比30.6%増の14億7700万円となり、上半期計画20億7000万円に対する進捗率が71%強となったことが好感されたようだ。売上高は同17.8%増の131億3200万円で着地。主力のPR・広告事業で国内の売り上げが伸長したほか、ダイレクトマーケティング事業で想定以上の新規顧客を獲得したことなどが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。
■北の達人 <2930> 230円 (+30円、+15.0%)
東証プライムの上昇率2位。北の達人コーポレーション <2930> [東証P]が急反騰。化粧品や健康食品のネット販売を主力展開しており、小ジワ対策のヒアルロン酸化粧品などが主力商品として収益に貢献している。15日取引終了後に発表した23年2月期第1四半期決算(22年3-5月)は営業利益が3億7100万円(前年同期は4億100万円)と減少したものの、株価的には織り込みが進んでいた。低調な決算を見込んでここ空売りが溜まっており、その買い戻しが加速した。東証信用倍率は直近データで1.16倍と拮抗、日証金では更に売り長状態で前週末時点の貸借倍率は0.56倍となっている。
■KeyH <4712> 776円 (+100円、+14.8%) ストップ高
KeyHolder <4712> [東証S]がストップ高。前週末15日の取引終了後、22年12月期の業績予想について、売上高を160億円から200億円(前期比19.1%増)へ、営業利益を8億5000万円から15億円(同2.0倍)へ、純利益を7億5000万円から13億円(同2.8倍)へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。大型催事における入場者数の制限緩和などの事業環境の改善を背景に、乃木坂46に係る周年イベントが想定を上回る実績で推移し、SKE48など既存IPコンテンツも活躍を図れたことが要因。また、連結子会社FA Projectに7月31日付でインターネット広告事業及びインターネットメディア事業に関する権利義務の一部が加わり、事業規模が拡大することも寄与する。
■ココナラ <4176> 572円 (+69円、+13.7%)
ココナラ <4176> [東証G]が急反騰。前週末15日の取引終了後、22年8月期の連結業績予想について、売上高を36億5000万円から38億2000万円へ、営業損益を12億9000万円の赤字から5億8000万円の赤字へ、最終損益を12億9200万円の赤字から5億6000万円の赤字へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。プロダクト機能開発への注力及びマーケティング施策強化により流通高は順調に推移し売上高が拡大することに加えて、一時的にテレビCMへの投下を停止したことに伴い費用が減少することが要因。また、「ココナラ法律相談」の有料登録弁護士数が拡大し、広告収入は順調に推移していることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計(21年9月-22年5月)決算は、売上高27億8700万円、営業損益3億9200万円の赤字、最終損益3億8200万円の赤字だった。なお、今期から連結決算に移行したため、前期との比較は記載しないとしている。
■日本国土開発 <1887> 579円 (+63円、+12.2%)
東証プライムの上昇率3位。日本国土開発 <1887> [東証P]が続急騰。前週末15日の取引終了後に上限を500万株(発行済み株数の5.6%)、または30億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これが好感されたようだ。取得期間は19日から来年4月28日まで。あわせて前期決算と今期の見通しを発表し、今23年5月期業績予想について売上高を前期比34.9%増の1710億円、営業利益を同13.1%増の90億円とした。営業減益だった前期から増益に転じる見通しを示しており、これを好感した買いも入ったとみられる。配当予想は前期比据え置きの26円を見込む。
■幸和製 <7807> 694円 (+70円、+11.2%) 一時ストップ高
幸和製作所 <7807> [東証S]が続急騰、一時ストップ高となった。15日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算で営業利益が2億2700万円(前年同期比3.2%増)となり、上期計画の営業利益1億2900万円を上回ったことが好感された。会計基準の変更に伴い前年同期との増減率はないものの、売上高は歩行車「シトレア」の売り上げが好調に推移した結果、16億8300万円と前年同期実績を上回った。これに加えて、前期から続いて固定費抑制を推進したことも寄与した。なお、営業外費用として支払利息600万円や為替差損3500万円などを計上したことで、純利益は1億3700万円(同4.1%減)となった。23年2月期通期業績予想は、売上高58億9800万円、営業利益2億9900万円(同49.3%減)、純利益1億6800万円(同58.0%減)の従来見通しを据え置いている。
■ミット <4016> 797円 (+64円、+8.7%)
MITホールディングス <4016> [東証S]が急伸。同社は通信やエネルギー案件などのシステムインテグレーションを主力に手掛け、足もとの業績は回復トレンドが鮮明だ。15日取引終了後に発表した22年11月期上期の決算は営業利益が前年同期比2.9倍の5200万円となったことで、これが手掛かり材料となった。同社株は5月下旬に急騰相場を演じた経緯があり、足の速さに着目した短期資金が攻勢をかけている。需給面では信用買い残が枯れた状態にあることも上値の軽さを期待した買いを誘導した。
■ペットゴー <7140> 836円 (+61円、+7.9%)
ペットゴー <7140> [東証G]が続急伸。19日午前10時ごろ、運営するペットヘルスケア通販サイト「ペットゴー(petgo.jp)」の登録会員数が6月末時点で50万人に達したと発表しており、これが好材料視された。自社ECサイトで展開するサブスクコマース(定期購入)やスマートフォンアプリの利用者数拡大が登録会員数の拡大に寄与したという。
■三井松島HD <1518> 3,090円 (+201円、+7.0%)
東証プライムの上昇率8位。三井松島ホールディングス <1518> [東証P]が急反発。前週末こそ目先筋の利益確定売りで反落したものの、19日は改めて買い直され切り返しが急だ。同社は今月上旬に連結子会社の日本カタンの株式を追加取得することを決議し、これが材料視され株価は動意含みとなったが、その後は3000円台近辺で強弱観を対立させていた。株式需給面では、ここ外資系証券経由の空売りが高水準でその買い戻し圧力が株価に浮揚効果を与えている。また、欧州ではロシアからのガスパイプラインの停止でエネルギー需給が逼迫しており、ドイツでは脱炭素戦略の流れのなかで廃止する予定だった石炭火力発電所の再稼働という選択肢を採っており、こうした動きが株式市場でも石炭関連株へのショートカバーを誘発した。
※19日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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