＜動意株・１０日＞（大引け）＝浜ゴム、東洋エンジ、新田ゼラチンなど

　横浜ゴム<5101.T>＝後場急上昇。午後１時ごろ、２２年１２月期の連結業績予想について、売上高を７５００億円から８５５０億円（前期比２７．５％増）へ、営業利益を５８５億円から６０５億円（同２７．７％減）へ、純利益を４００億円から４２０億円（同３５．９％減）へ上方修正したことが好感されている。世界的な半導体不足による新車の生産調整や資源価格の上昇に伴う原材料コストの増加、中国のゼロコロナ政策によるサプライチェーンの停滞などが響き減益予想を余儀なくされるものの、国内で降雪による冬用タイヤや海外市販用タイヤ、オフハイウェイタイヤを中心に販売が増加していることに加えて、為替が円安で推移していることが影響する。同時に発表した第２四半期累計（１～６月）決算は、売上高３９１４億８３００万円（前年同期比２８．８％増）、営業利益２６９億４４００万円（同４４．６％減）、純利益２３３億７００万円（同３６．９％減）だった。

　東洋エンジニアリング<6330.T>＝後場切り返す。午前１１時３０分ごろに発表した第１四半期（４～６月）連結決算で、営業利益が２２億９５００万円（前年同期比２５．９％増）となり、通期計画を上回ったことが好感されている。売上高は４６１億６９００万円（同１４．５％減）となった。複数の国内バイオマス発電所、インド向け石油化学プラント、インド向け化学肥料プラントなどのプロジェクトの進捗が寄与したが、前年実績は下回った。なお、受注高はインド向け石油精製プラントなどを受注したことが寄与し４９８億円（同６７．０％増）となった。２３年３月期通期業績予想は、売上高２１００億円（前期比３．５％増）、営業利益２０億円（同３２．５％減）の従来見通しを据え置いている。

　新田ゼラチン<4977.T>＝一時ストップ高。９日の取引終了後に発表した第１四半期（４～６月）連結決算が、売上高９２億４８００万円（前年同期比２２．０％増）、営業利益６億８０００万円（同２．５倍）、純利益５億４５００万円（同２．６倍）と大幅増益となり、最終利益が上期計画の４億円を上回ったことが好感されている。フードソリューション領域で、顧客の好調な新商品販売が続き、グミキャンディー向けの売り上げが引き続き拡大した。また、ヘルスサポート領域において海外で美容用コラーゲンペプチドの販売が伸長したほか、スペシャリティーズ領域では飼料・肥料向け需要の高まりにより副産物であるリン酸カルシウムなどの売り上げが増加。海外売り上げに対する為替の影響もプラスに働いた。２３年３月期通期業績予想は、売上高３６０億円（前期比１３．３％増）、営業利益１６億円（同２．５％増）、純利益９億円（同２３．９％増）の従来見通しを据え置いている。

　マクロミル<3978.T>＝物色人気でストップ高。同社はネットを活用したマーケティング・リサーチにおいて国内外で高い実績を持っている。９日取引終了後に発表した２２年６月期決算は営業利益が前の期比８％増の５８億１４００万円と好調だった。また特筆されるのはトップラインの伸びで、同１５％増の４９８億１０００万円と２ケタ伸長を果たし過去最高を更新している。オンライン調査の需要が高水準で国内、韓国ともに想定を上回り業績を押し上げている。２３年６月期営業利益も前期比１３％増の６５億５０００万円を見込んでおり、業績成長トレンドに陰りがみられないことで、これを材料視する買いが集中した。

　ヨネックス<7906.T>＝ストップ高。同社はスポーツ用品の大手でバドミントンの商品シェアが高い。新型コロナウイルスの影響が一巡し、バドミントン用具の需要回復が収益を押し上げている。９日取引終了後に２３年３月期上期（２２年４～９月）の業績予想の修正を発表、営業利益は従来予想の３８億円から６０億円（前年同期比４３％増）に大幅増額した。あわせて通期営業利益予想についても同利益を７７億円から９２億円（前期比３７％増）に増額しており、連続のピーク利益大幅更新となることで、これを材料視する買いが集中した。中国の都市封鎖による影響については、解除後に想定以上の回復を示したことから収益へのダメージはわずかにとどまった。株価は７月１１日に１３２０円の年初来高値をつけてからは調整を強いられたものの、押し目買い需要は旺盛で下値が堅く、株式需給面でも信用買い残が枯れ切った状態で上値の軽さが意識されている。

　リゾートトラスト<4681.T>＝年初来高値更新。９日取引終了後に発表した２３年３月期第１四半期（２２年４～６月）決算は営業利益が前年同期比２．７倍の２５億１０００万円と急拡大した。同社は会員制リゾートホテルのトップ企業で健康診断などのメディカル事業も手掛けるが、ホテル、メディカルの会員権販売がいずれも好調で業績を押し上げている。リベンジ消費で会員制リゾートホテルの宿泊需要はコロナ前を超えており、収益環境に吹く追い風が想定以上に強い。これを評価する形で投資資金が流入している。

　※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所：MINKABU PRESS