前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■洋刃物 <5964> 　2,210円　(+400円、+22.1％) ストップ高

　東洋刃物 <5964> [東証Ｓ]がストップ高。フェローテックホールディングス <6890> [東証Ｓ]が前週末3日の取引終了後、持ち分法適用関連会社である同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格2254円にサヤ寄せする格好となった。フェローテクは現在、洋刃物株式の33.24％を所有しているが、完全子会社化による一体経営を行うことで、グローバルネットワーク（顧客・調達網）の活用などによるコストの削減や人事交流の活発化による人材の有効活用、製品ラインアップの拡充などを図るのが狙い。買付予定数は95万7331株（下限47万9400株、上限設定なし）で、買付期間は6月6日から7月15日まで。TOB成立後、洋刃物は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は6月3日付で洋刃物株式を監理銘柄（確認中）に指定している。

■ソフトＭＡＸ <3671> 　916円　(+150円、+19.6％) ストップ高

　ソフトマックス <3671> [東証Ｇ]がストップ高。前週末3日の取引終了後、鹿児島県から医療情報システム導入に係る大口の受注を獲得したと発表したことが好感された。受注金額は7億300万円で納期は22年12月から23年3月までで、売り上げ計上時期は22年12月期及び23年12月期となる予定。なお、22年12月期業績予想には織り込んでおらず、業績への影響は精査中としている。

■トリプルアイ <5026> 　1,899円　(+305円、+19.1％)

　トリプルアイズ <5026> [東証Ｇ]が3日ぶりに急反騰。6日午後2時ごろ、ｘｅｎｏｄａｔａ　ｌａｂ．（東京都渋谷区、以下ゼノデータ）と業務提携を締結したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ゼノデータは、国内最大級の経済予測分析プラットフォーム「xenoBrain」を有し、ディープラーニングや自然言語処理などの人工知能（AI）技術で経済予測を行い、将来における企業、業界、マーケットの動向の予測分析を提供している。今回の業務提携により、両社の共通課題である説明可能なAI（XAI）分野での意見交換をスタートするほか、XAIの共同開発も視野に入れ、人に優しいAIの実現で協働するとしている。

■ケイブ <3760> 　1,045円　(+150円、+16.8％) ストップ高

　ケイブ <3760> [東証Ｓ]がストップ高。ソーシャルゲームを主力展開するほか、ライブ配信サービスにも参入するなど事業エリアを広げている。業績は主力部門の不振で苦戦を強いられているが、ライブ配信サービスなどに期待が大きい。そうしたなか、前週末3日取引終了後にスマートフォンゲームの開発運営会社で同社の上位株主である、でらゲー（東京都渋谷区）の全株式を取得し子会社化することを発表、でらゲーは同社の連結子会社となる。これが株価を強く刺激する材料となった。

■アインＨＤ <9627> 　6,460円　(+640円、+11.0％)

　東証プライムの上昇率5位。アインホールディングス <9627> [東証Ｐ]が急騰。調剤薬局のトップで業績は絶好調に推移している。前週末3日取引終了後に発表した23年4月期の業績は営業利益が前期比32％増の200億円予想と大幅な伸びが続く見通しにあり、これを材料視する買いを呼び込んだ。 新型コロナウイルスの影響から完全に立ち直る形で、営業利益は5期ぶりの過去最高更新となる見込みだ。また、好業績を背景に今期の年間配当を前期実績から5円増配の60円とすることも発表しており、これも物色人気を助長した。

■日本駐車場 <2353> 　177円　(+16円、+9.9％)

　東証プライムの上昇率9位。日本駐車場開発 <2353> [東証Ｐ]が急騰し年初来高値を更新。前週末3日の取引終了後に発表した第3四半期（21年8月-22年4月）の連結決算で、売上高199億3600万円（前年同期比8.9％増）、営業利益37億200万円（同37.5％増）、純利益24億3900万円（同34.6％増）と大幅増益となったことが好感された。駐車場事業は月極契約営業強化による時間貸物件の収益改善や、前期からの新規物件受託の寄与により順調に推移した。また、スキー場事業やテーマパーク事業において、来場者数が回復していることなども寄与した。なお、22年7月期通期業績予想は、売上高254億円（前期比6.8％増）、営業利益45億円（同37.9％増）、純利益29億円（同24.2％増）の従来見通しを据え置いた。同時に、上限を400万株（発行済み株数の1.24％）、または5億円とする自社株買いを実施すると発表したことも好材料視された。取得期間は6月7日から8月15日までで、株主還元及び資本効率の向上と経営環境の変化に応じた機動的な資本政策の遂行を図るためという。

■ロードスター <3482> 　1,520円　(+98円、+6.9％)

　ロードスターキャピタル <3482> [東証Ｐ]が続急伸。不動産流動化ビジネスを展開するが、都内の中規模ビルディングを対象としており、円安進行で海外投資資金が誘引されるなか、都心の地価上昇思惑が同社株の刺激材料となった。また、足もと不動産投資は旺盛な個人投資家の投資意欲を背景に好調で、同社の22年12月期第1四半期（22年1-3月）営業利益は前年同期比28％増の12億7300万円と大幅な伸びを確保した。クラウドファンディングも手掛け、不動産投資分野における専門性とIT技術の融合を経営戦略の主眼に置いている。

■力の源ＨＤ <3561> 　770円　(+43円、+5.9％)

　力の源ホールディングス <3561> [東証Ｐ]が4日続急伸、前週末に続く年初来高値更新となった。訪日外国人観光客の入国規制緩和に伴い、内需の消費関連で インバウンド需要の見込める銘柄群に物色の矛先が向いている。新型コロナウイルス感染拡大による影響が出る以前のインバウンド需要に沸いた日本では、食の分野でラーメン人気が話題となった。博多ラーメン店「一風堂」を主力展開している同社にとって、収益チャンスが広がるとの見方が物色人気を後押しした。また、同社は株式需給面からも注目されており、直近の信用取引では信用倍率が1.1倍台と拮抗、日証金では逆日歩がついた状態にある。売り方の強制買い戻しを誘発し、ミニ踏み上げ相場の様相をみせた。

■石原産 <4028> 　1,177円　(+61円、+5.5％)

　石原産業 <4028> [東証Ｐ]が続急伸。株価は5月下旬に動意づいたが、今月に入り上値を買い進む動きが加速している。酸化チタンのトップメーカーで、自動車向けや高速通信規格の5G関連などで急増する需要を捉えている。また、ここ最近はウクライナ有事に絡みチタン需要が逼迫する状況にある。同社では、5月末に酸化チタンの値上げを発表、日本を除くアジア・太平洋地域を対象に7月から1トン当たり300ドル引き上げる方針で、これによる収益採算の向上を期待した買いを誘導している。6日は、ハイグレードのスポンジチタンを製造する東邦チタニウム <5727> [東証Ｐ]や大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証Ｐ]なども大きく株価水準を切り上げた。

■ＹＥデジタル <2354> 　463円　(+24円、+5.5％)

　ＹＥ　ＤＩＧＩＴＡＬ <2354> [東証Ｓ]が続急伸。6日午前10時ごろ、同社のテレビ収録スタジオをメタバース化した「テレビ局特化型メタバース」を6月15～17日に幕張メッセ（千葉市美浜区）で開催されるインターネットテクノロジーのイベント「Interop Tokyo2022」に出展すると発表しており、これが好材料視された。今回同社が出展する「テレビ局特化型メタバース」は、 メタバース化したテレビスタジオにアクセスすることで、視聴者はグループ機能を利用し、会話やチャットでコミュニケーションが取れ、ファンミーティング、限定ライブなどオリジナルコンテンツを楽しめるサービス。VRゴーグルで収録スタジオにいるような没入感や、 スマートフォンによるテレビコンテンツの新体験ができるほか、視聴者の視界に出演者の衣装や飲み物などの情報を表示し、スポンサーサイトにリンクすることで、視聴者が知りたい情報にすぐにアクセスできる環境となっているという。

■出光興産 <5019> 　3,800円　(+195円、+5.4％)

　出光興産 <5019> [東証Ｐ]が5日続急伸。6日の午前中、ＩＮＰＥＸ <1605> [東証Ｐ]及び三井石油開発（東京都千代田区）と建設を予定している秋田県湯沢市の地熱発電所（名称「かたつむり山発電所」）について、建設段階への移行を決定したと発表しており、これが好材料視された。発電所は、蝸牛山（かたつむりやま）中腹の小安地域に建設し、運営は3社が出資する小安地熱が行う予定。3社は、11年から合同で小安地域での地下資源の探査、地熱資源量の確認及び経済性評価などの調査を行い事業化を検討してきたが、調査の結果、事業化が可能と判断したことで、建設段階への移行を決定したという。今後、国、地方自治体に対して必要な手続きを進め、27年3月の運転開始を計画している。

■バイセル <7685> 　3,930円　(+195円、+5.2％)

　ＢｕｙＳｅｌｌ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <7685> [東証Ｇ]が5日ぶりに急反発。6日午前11時30分ごろ、6月からＳｐｅｅｅ <4499> [東証Ｓ]との業務提携サービスを拡大すると発表しており、これが好材料視された。両社の提携は、バイセルの顧客が介護施設やリフォーム、土地活用に関する悩みを抱えている場合、Ｓｐｅｅｅの各種サービスを紹介することで、中心顧客であるシニア層の顧客の多様なニーズや課題に対応するのが狙い。これまでもバイセルは不動産売却「イエウール」や「すまいステップ」への送客を実施していたが、介護施設のマッチングプラットフォーム「ケアスル介護」や、リフォームのマッチングプラットフォーム「ヌリカエ」、土地活用・不動産投資プラン比較サイト「イエウール土地活用」などでも紹介事業を開始するとしている。

■大日光 <6635> 　494円　(+24円、+5.1％)

　大日光・エンジニアリング <6635> [東証Ｓ]が急伸。東京証券取引所が3日の取引終了後、同社株の監理銘柄（確認中）の指定を4日付で解除したことが好感された。会社側が5月16日、四半期報告書を法定提出期限（5月16日）までに提出できる見込みがないとの発表を行ったことで、監理銘柄（確認中）に指定していたが、四半期報告書の提出が確認されたため、解除することにしたという。

■ベルグアース <1383> 　2,748円　(+133円、+5.1％)

　ベルグアース <1383> [東証Ｓ]が4日続急伸。6日朝放送のテレビ東京系情報番組「ニュースモーニングサテライト」の「輝く！ニッポンのキラ星」コーナーで、高品質の接ぎ木苗で日本一の企業として紹介されたことが好材料視されたようだ。現在では、根鉢を生分解性の不織布で包み、そのまま植えることができる苗で、輸送などにも優れているという特徴を持つ「アースストレート苗」や、あらかじめワクチンを苗に摂取し、ウイルスに強くする苗である「ウイルスガード苗」などに力を注いでいると紹介された。

■三社電機 <6882> 　1,017円　(+48円、+5.0％)

　三社電機製作所 <6882> [東証Ｓ]が6日続急伸。全般地合い悪に抗して異彩の上昇波動を形成した。半導体モジュールや電源デバイスを主力とするメーカーで、半導体はパワー系に特化し高い実績を有するほか、表面処理用電源では国内トップの商品競争力を誇る。パワー半導体は、SiC（シリコンカーバイド）製デバイスの開発で先駆する。22年3月期営業利益は前の期比3倍強となる13億1600万円と急拡大、続く23年3月期も前期比22％増の16億円と高成長が続く見通しにある。前期の年間配当は前の期実績から10円の増配となる25円を実施するなど株主還元にも余念がない。

■第一三共 <4568> 　3,400円　(+120円、+3.7％)

　第一三共 <4568> [東証Ｐ]が大幅高で3日続伸。6日、英アストラゼネカ と共同開発するがん治療薬「エンハーツ」（一般名「トラスツズマブデルクステカン」）のHER2低発現乳がん患者を対象とした第3相臨床試験で、主要評価項目である無増悪生存期間について、標準的な化学療法に比べて病勢進行または死亡リスクを49％低下させる結果を受けたと発表しており、これが好材料視された。HER2は、乳がん、胃がん、肺がんや大腸がんを含む多くのがん細胞表面に発現するタンパク質で、その過剰発現は、乳がんにおいて進行性疾患や予後不良と関連しているという。現在、HER2低発現の乳がん患者を対象に承認されている抗HER2療法はなく、同剤が新たな標準治療になると期待されている。なお、同社及びアストラゼネカでは、国内を含むグローバル承認申請に向けた準備を進めているとしている。

■Ｆスターズ <3687> 　911円　(+31円、+3.5％)

　フィックスターズ <3687> [東証Ｐ]が大幅反発。同社の株価は実質6月相場入りとなった5月30日を境に急速に上放れ、前週末3日は上ヒゲをつける形とはなったがザラ場912円まで上値を伸ばし、4月14日の高値905円を払拭して年初来高値に買われていた。6日も目先筋の利益確定売りを吸収し上値追い態勢を継続した。政府は前週2日に首相官邸で「総合科学技術・イノベーション会議」を開いたが、その際に岸田首相が量子技術の社会実装を加速すべく、官民協力しての重点投資促進に言及、これが量子コンピューター 関連株の刺激材料となっている。同社は量子コンピューター分野で国内では先駆しており、昨年来、野村総合研究所 <4307> [東証Ｐ]や豊田通商 <8015> [東証Ｐ]、エヌ・ティ・ティ・データ <9613> [東証Ｐ]などとパートナー契約を結ぶなど提携戦略も活発化させている。

■ＨＩＳ <9603> 　2,356円　(+75円、+3.3％)

　エイチ・アイ・エス <9603> [東証Ｐ]が大幅続伸。4日付の日本経済新聞朝刊で、「政府内で観光需要喚起策『Go To　トラベル』を6月末～7月にも再開する案が浮上してきた」と報じられており、旅行需要の高まりを期待した買いが関連銘柄に入ったようだ。記事によると、都道府県による旅行割引の支援事業である「県民割」の対象を全国に広げることで、実質的に「Go To」の代替とする案もあるという。新型コロナウイルスの流行が落ち着きつつあることから、個人消費の押し上げに向けた目玉施策とするもようで、同社のほか、オープンドア <3926> [東証Ｐ]やアドベンチャー <6030> [東証Ｇ]、エアトリ <6191> [東証Ｐ]、ＫＮＴ－ＣＴホールディングス <9726> [東証Ｓ]などの旅行会社も軒並み高く、ＪＲ東日本 <9020> [東証Ｐ]、ＪＲ西日本 <9021> [東証Ｐ]、ＪＲ東海 <9022> [東証Ｐ]などのJR各社も買われた。

■三菱重 <7011> 　5,338円　(+136円、+2.6％)

　三菱重工業 <7011> [東証Ｐ]が4日続伸、上げ足が止まらない。年初から25日移動平均線をサポートラインとする上昇トレンドを継続、新値街道をまい進中だ。岸田文雄首相は、日米首脳会談を経て防衛予算の大幅増額を表明している。ロシアのウクライナ侵略や中国の台湾への圧力などを背景に有事リスクに対する警戒が強まり、世界的に防衛費の増大傾向が強まっている。日本では防衛費の拡大に加え、 防衛装備品の輸出規制についても見直す動きにあり、防衛省と取引関係のある銘柄に収益機会拡大の思惑が浮上し、株価を後押しした。6日は防衛市場向けのレーダー機器や艦艇向け航法装置などの開発・生産で高実績を有する東京計器 <7721> [東証Ｐ]、ロケットの推進薬などを手掛けるカーリットホールディングス <4275> [東証Ｐ]、陸上自衛隊向け火器を製造する豊和工業 <6203> [東証Ｐ]なども大きく上値を追った。

■ＧＡテクノ <3491> 　919円　(+19円、+2.1％)

　ＧＡ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <3491> [東証Ｇ]が3日ぶり反発。子会社のイタンジが5月度に、合計管理戸数3万6000戸超となる複数の不動産賃貸会社へ、不動産関連電子契約システム「電子契約くん」を提供したことを発表しており、これが好感された。今回、イタンジが「電子契約くん」を提供したのは、E-Life不動産（熊本県熊本市）、ウスイホーム（神奈川県横須賀市）など6社。「電子契約くん」の利用により、契約書の郵送が不要となるほか、IT機器を活用した契約時の重要説明事項を実施することで入居希望者の来店が不要となり、最短当日に賃貸借契約を締結することが可能になるという。

※6日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース