前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■不二ラテ <5199> 　2,677円　(+500円、+23.0％) ストップ高

　不二ラテックス <5199> [東証Ｓ]がストップ高となったほか、相模ゴム工業 <5194> [東証Ｓ]、オカモト <5122> [東証Ｐ]が大幅高となった。世界保健機関（WHO）が23日、最高レベルの警告である「緊急事態」を宣言した「サル痘」に関して、25日に国内でも初めての感染者が確認されたことを受けて、性的接触を含む体液・血液との接触が感染経路の一つとなっていることから、コンドームを手掛ける各社に買いが入ったようだ。

■ＷＳＣＯＰＥ <6619> 　1,994円　(+276円、+16.1％)

　東証プライムの上昇率トップ。ダブル・スコープ <6619> [東証Ｐ]が急反騰。25日の取引終了後、22年12月期の連結業績予想について、売上高を380億円から440億円（前期比46.8％増）へ、営業利益を50億円から55億円（同2.9倍）へ、純利益を14億円から30億円（前期29億4300万円の赤字）へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。上期において、民生系用途及び車載系用途ともに主要顧客の需要が安定して伸び販売数量が計画を上回ったことに加え、継続して取り組む生産性の改善が進んでいることが要因としている。また、為替レートが想定より円安となったことにより、為替評価差益を営業外収益として計上することや、第3四半期以降に順次新設のコーティングラインの稼働が始まることで、需要の高まるコーティングセパレーターの販売拡大が寄与する。

■ＫＯＡ <6999> 　1,936円　(+245円、+14.5％)

　東証プライムの上昇率2位。ＫＯＡ <6999> [東証Ｐ]が急反騰、3年10ヵ月ぶりの高値水準に買われた。25日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を713億円から728億円（前期比12.1％増）へ、営業利益を64億円から98億円（同71.3％増）へ、純利益を50億円から74億円（同55.1％増）へ上方修正し、あわせて中間・期末各20円の年40円を予定していた配当予想を中間・期末各25円の年50円にすると発表したことが好感された。自動車向け市場において半導体不足による生産制約や上海市のロックダウンの影響により需要は弱含みで推移するものの、為替レートの円安影響や製品ミックス効果、原価改善などが寄与する。なお、想定為替レートは1ドル＝110円から120円へ見直している。同時に発表した第1四半期(4-6月)決算は、売上高186億4900万円（前年同期比16.8％増）、営業利益26億7500万円（同39.0％増）、純利益23億4800万円（同65.9％増）だった。中国・米国を中心に自動車向けが伸長した。

■インソース <6200> 　2,632円　(+332円、+14.4％)

　東証プライムの上昇率3位。インソース <6200> [東証Ｐ]が急反騰。25日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、売上高を89億円から93億円（前期比24.0％増）へ、営業利益を26億円から32億2000万円（同33.9％増）へ、純利益を17億7000万円から22億円（同40.0％増）へ上方修正したことが好感された。オンライン研修の普及やデジタルトランスフォーメーション（DX）の進展に伴い、講師派遣型研修事業で高単価の民間研修やDX研修の実施回数が増加していることに加えて、eラーニング・動画販売事業も堅調に推移していることが要因。また、想定よりも人件費が下回って推移していることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計（21年10月-22年6月）決算は、売上高68億7200万円（前年同期比24.0％増）、営業利益24億3700万円（同40.7％増）、純利益16億5300万円（同43.9％増）だった。

■大阪チタ <5726> 　3,075円　(+249円、+8.8％)

　東証プライムの上昇率4位。大阪チタニウムテクノロジーズ <5726> [東証Ｐ]が続急伸、フシ目の3000円大台回復を果たした。高品質の金属チタンで世界トップの商品シェアを誇るが、チタン鉱石の需給逼迫を背景としたチタン価格の上昇が同社の収益改善につながっている。スポンジチタンの在庫調整が進展し、需給改善が進んでいることもポイント。株式需給面では信用取組が売り買いガップリ四つで、信用倍率は1.09倍。更に直近は、外資系経由の空売り残が急増しており、この買い戻しが株価に浮揚力を与えている。

■アンビスＨＤ <7071> 　4,955円　(+390円、+8.5％)

　アンビスホールディングス <7071> [東証Ｓ]が5日続急伸。25日の取引終了後、22年9月期の連結業績予想について、売上高を216億8200万円から224億8700万円（前期比46.6％増）へ、営業利益を49億6500万円から58億円（同53.3％増）へ、純利益を33億100万円から39億7500万円（同51.3％増）へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。既存施設・新規施設ともに稼働率が想定を上回る水準で推移していることや、想定の稼働率にあわせた人員管理を実施し人件費率が低い水準となっていることが要因としている。

■Ｍｉｐｏｘ <5381> 　691円　(+52円、+8.1％) 一時ストップ高

　Ｍｉｐｏｘ <5381> [東証Ｓ]が急反発、一時ストップ高まで買われた。同社は26日、世界最薄・最軽量のリフレクタークロス（再帰性反射布）「レフライトウルトラライトリフレクター」を、カジレーネ（石川県かほく市）と共同開発したと発表。現在、同技術は特許出願中で、販売開始は9月を予定。スポーツウエアや作業服といった負担軽減が求められるファッションをはじめ、快適性を追求する衣類や雑貨への用途が期待できるという。

■Ｅストアー <4304> 　1,665円　(+113円、+7.3％)

　Ｅストアー <4304> [東証Ｓ]が3日ぶりに急反発。同社はeコマース支援ビジネスを展開するが、Web店舗運営支援事業が好調で業績は2ケタ利益成長路線を走っている。M＆A戦略にも積極的な姿勢をみせ、25日取引終了後にファッション・スキー、スノーボード、ランドセルなどの企画生産や販売事業を手掛ける志風音（東京都中央区）の株式を取得し子会社化することを発表。これによる業容拡大期待から投資資金の流入を誘った。株価は今月20日に1624円の年初来高値を形成した後、調整を入れていたが、26日は改めて買い直される展開となった。

■ＳＭＫ <6798> 　2,351円　(+146円、+6.6％)

　東証プライムの上昇率7位。ＳＭＫ <6798> [東証Ｐ]が急反発、後場上げ幅を拡大した。26日午後1時ごろに発表した第1四半期(4-6月)連結決算が、売上高126億1600万円（前年同期比10.6％増）、営業利益2億1600万円（前年同期7600万円の赤字）、純利益15億2600万円（前年同期比12.1倍）となり、営業損益が黒字転換したことが好感された。一部製品で中国ロックダウンの影響を受けたものの、車載向けやゲーム機・VR用コネクターが伸長した。また、車載向けのカメラモジュール、操作ユニットなども好調に推移した。なお、23年3月期通期業績予想は、売上高550億円（前期比14.0％増）、営業利益15億円（同2.1倍）、純利益14億円（同53.2％減）の従来見通しを据え置いている。

■平田機工 <6258> 　4,820円　(+295円、+6.5％)

　東証プライムの上昇率8位。平田機工 <6258> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。25日の取引終了後、電気自動車（EV）関連設備の大型案件を受注したと発表しており、これが好感されたようだ。受注した設備はEV向けEDU（ドライブユニット）組み立て設備2ラインで、受注金額は100億円超。この案件について会社側では、一部は今期業績予想に織り込んでいるが、一部については来期以降の業績に寄与する見込みとしている。

■Ａバランス <3856> 　4,395円　(+260円、+6.3％)

　Ａｂａｌａｎｃｅ <3856> [東証Ｓ]が続急伸。25日の取引終了後、8月31日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることを目的としている。効力発生日は9月1日。

■神戸物産 <3038> 　3,730円　(+205円、+5.8％)

　神戸物産 <3038> [東証Ｐ]が5日続急伸。低価格を売り物とする食材販売の「業務スーパー」を展開し、消費者のニーズを捉え業績好調が続いている。25日に発表した6月の月次売上高が前年同月比14.9％増と2ケタの伸びを達成した。同社の月次売上高は今年に入ってから2月を除いてすべて2ケタの伸びとなっている。また、6月の月次営業利益は前年同月比20.3％増と高い伸長率を示しており、これを評価する形で買いを呼び込んだ。

■イマジカＧ <6879> 　869円　(+46円、+5.6％)

　ＩＭＡＧＩＣＡ　ＧＲＯＵＰ <6879> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。年初来高値を更新したほか、ＡＮＡＰ <3189> [東証Ｓ]、バンク・オブ・イノベーション <4393> [東証Ｇ]、エムアップホールディングス <3661> [東証Ｐ]、モバイルファクトリー <3912> [東証Ｐ]、クリーク・アンド・リバー社 <4763> [東証Ｐ]などメタバース関連に位置付けられる銘柄群に買いが集まった。 メタバース関連ビジネスに乗り出す企業が世界的に増勢となるなか、日本でも同分野に新たな収益機会を求める企業が増えている。米ボストン・コンサルティング・グループが新規事業のアイデアを創出する研究組織の日本拠点を設立したことが報じられ、超高齢化社会の進む日本でメタバースの活用法なども模索する方針が伝わっており、これが関連銘柄の株価を刺激したようだ。一方、みずほフィナンシャルグループ <8411> [東証Ｐ]など国内金融機関がメタバースを活用した決済サービスなどに取り組む構えをみせるなど、同分野における需要の裾野が広がっていることが、テーマ視された。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース