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ベイシスのニュース
■ガーラ <4777> 320円 (+77円、+31.7%)
ガーラ <4777> [東証S]が3連騰、新値追いとなった。同社は19日、子会社が開発したHTML5ゲーム「Flyff Universe(フリフユニバース)」について、東南アジアでのサービス提供を開始したと発表し、これが材料視されたようだ。フリフユニバースは、HTML5ゲーム(HTMLのバージョン5が用いられたゲーム)として開発されていることから、ユーザーはアプリのダウンロードが不要でパソコンやモバイルのWeb環境でゲームを楽しむことが可能。同社は今後、NFTゲーム/ブロックチェーンゲームとしてサービス提供を予定しているという。
■光陽社 <7946> 1,788円 (+300円、+20.2%) ストップ高
光陽社 <7946> [東証S]がストップ高。同社はオフセット印刷用写真製版の大手。19日の取引終了後に発表した22年3月期決算では、印刷物需要の減少や原材料価格高騰などの影響があったものの、営業力の強化や新規顧客開拓に注力し、雇用調整助成金の利益寄与もあって最終損益が黒字転換で着地した。続く23年3月期の同利益予想も、前期比3.6%増の3500万円と業績改善が進む見通しを示した。先回り買いの動きも出ていたようで既に前日時点でストップ高に買われていたが、決算発表を受けて改めて買いが流入し連続ストップ高に買われた。
■エネチェンジ <4169> 685円 (+100円、+17.1%) ストップ高
ENECHANGE <4169> [東証G]がストップ高。同社は19日、エネチェンジEV充電サービス専用のスマホアプリの提供を開始したと発表しており、同サービスのユーザー拡大などが期待されたもようだ。同社株は12日に上場来安値をつけるなど、足もとで売り込まれていたことから買いが入りやすくなったようだ。同アプリは、全国に設置が進むEV充電スポットを検索できるだけでなく、エネチェンジEV充電スタンドなら満空情報の確認ができるため、アプリ上で利用者登録を行うとすぐに充電を始められ、決済までをひとつのアプリで完結できるサービス。これにより、EV充電インフラの更なる普及を目指すとしている。
■ベイシス <4068> 3,420円 (+390円、+12.9%)
ベイシス <4068> [東証G]が3日続急騰。19日の取引終了後、大日本印刷 <7912> [東証P]及びMIRAI BAR(熊本県八代市)と空中ディスプレー「MIRAIPIX」の設置推進に係る共同プロジェクトを発足すると発表したことが好感された。「MIRAIPIX」は、大日印が特殊ホログラムシートによる「ホロタッチ」技術を提供し、MIRAI BARが開発・設計・製造した非接触によるタッチ・入力操作を可能とする空中ディスプレー。ベイシスは、全国に広がる300社超の「ベイシスパートナーズ」との協力体制による全国対応と、自社開発ツール「BLAS」による作業時間の削減を活用することで、全国20万カ所以上のキャリアWi-Fi構築や140万台以上の電力スマートメーターの設置などの実績があり、これまで培ってきたノウハウを活用することで、日本の課題だったIoT機器普及の遅滞という課題の解決が可能となるとしている。
■シンバイオ <4582> 780円 (+86円、+12.4%) 一時ストップ高
シンバイオ製薬 <4582> [東証G]が急反騰。欧州や米国などで天然痘に似た症状の感染症「サル痘」の患者が相次いで報告されているが、19日のNHKニュースでは「治療法はないが、1980年に根絶された天然痘に対するワクチンが、サル痘にも高い予防効果があるとされている」と報道。これを受けて、思惑的な買いが入ったようだ。同社は19年9月、米キメリックス
■エプソン <6724> 2,123円 (+171円、+8.8%)
東証プライムの上昇率9位。セイコーエプソン <6724> [東証P]が急反発し年初来高値を更新した。19日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を3300万株(発行済み株数の9.53%)、または300億円としており、取得期間は22年5月20日から23年5月19日まで。取得した自社株は全株式を消却する方針としている。同時に、中間・期末各31円の年62円を予定していた23年3月期の配当予想を中間31円・期末41円の年72円にすると発表しており、これも好材料視された。5月18日に創立80周年を迎えたことを記念して記念配当10円を実施する。
■ライトW <4267> 1,943円 (+152円、+8.5%)
ライトワークス <4267> [東証G]が急反発。19日の取引終了後、同社の学習管理システム(LMS)「CAREERSHIP(キャリアシップ)」が京王電鉄 <9008> [東証P]の学習プラットフォームに採用されたと発表しており、これが好感された。ライトWによると今回の採用は、スキルを可視化するスキルマップなどの「スキル管理」機能が充実していたことや、教材作成機能eStudioの優れたユーザビリティ、LMS導入後の手厚い運用サポートなどが総合的に評価されたという。採用はまず、特定の駅やコールセンターなどを中心とした約500人の社員からスタートし、現在はアルバイト社員を含めた全ての駅の係員など約1500人が利用しており、22年度中には車掌、運転士を加えた2500人まで利用が拡大する予定としている。
■ソフトウェア <3733> 5,550円 (+300円、+5.7%)
ソフトウェア・サービス <3733> [東証S]が急反発。19日の取引終了後に発表した4月度の月次売上高が前年同月比58.4%増の19億2800万円となり、2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。また、受注高が同62.5%増の28億9400万円、受注残高も同39.9%増の74億4300万円と順調に積みあがっている。
■東北新社 <2329> 641円 (+34円、+5.6%)
東北新社 <2329> [東証S]が急反発し年初来高値を更新。19日の取引終了後、集計中の22年3月期連結業績について、営業利益が30億4800万円から41億3500万円(前の期比72.4%増)へ、純利益が24億5000万円から30億6800万円(同3.8倍)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。売上高は従来予想の529億4400万円から527億5800万円(同0.2%減)へやや下振れたものの、音響字幕制作における受注が堅調に推移したほか、デジタルプロダクション・テレビ配給・ライツの各部門の業績が好調で予想を上回る増益となったことが要因としている。
■網屋 <4258> 1,105円 (+52円、+4.9%)
網屋 <4258> [東証G]が大幅高で3日続伸。東京証券取引所が19日の取引終了後、同社株を20日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、株式流動性の向上などによる売買活性化への期待から買われたようだ。また、日本証券金融も20日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。
■郵船 <9101> 9,990円 (+360円、+3.7%)
日本郵船 <9101> [東証P]が大幅反発。そのほか、川崎汽船 <9107> [東証P]など大手海運株が買いを集めた。19日は全体相場波乱に引きずられ押し目を形成したが、20日はすかさず押し目買いが入り、切り返す展開となった。中国景気の減速懸念がいわれるなかも、中国経済との連動性が高いとされるバルチック海運指数が4月中旬を境に、上昇基調を強めている。4月上旬には2000トビ台にあったが、その後は一貫して水準を切り上げ今月18日現在で3189まで1000ポイント以上も上昇している。同指数は鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すが、 海運セクターの業績との連動性も強いことで、株価にプラス材料となった。
■リミックス <3825> 535円 (+18円、+3.5%)
リミックスポイント <3825> [東証S]が3日ぶりに大幅反発。インベスコ・アセット・マネジメント(東京都港区)が19日の取引終了後に財務省に提出した大量保有報告書で、インベスコ社のリミックス株式の保有割合が6.31%となり、新たに5%を超えたことが判明。これを受けて需給思惑的な買いが入った。投資一任契約に基づく契約資産の運用及び委託者指図型投資信託の運用において保有しているという。なお、報告義務発生日は5月13日。
■三星ベ <5192> 2,759円 (+84円、+3.1%)
三ツ星ベルト <5192> [東証P]が大幅続伸し連日で年初来高値を更新。19日の取引終了後、上限を45万株(発行済み株数の1.56%)、または12億375万円とする自社株を、20日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)で取得すると発表しており、これが好感された。
■サイバーリン <3683> 1,036円 (+30円、+3.0%)
サイバーリンクス <3683> [東証P]が3日ぶりに大幅反発。19日の取引終了後、韓国のRAONSECURE(ラオンセキュア)との間で ブロックチェーンや分散型ID基盤の電子証明書事業で業務提携したと発表しており、これが好感されたようだ。会社側では、この提携によってラオンセキュアが持つ分散型ID基盤を生かし、公的認定制度に基づくサービスを提供しているトラストサービス事業のさまざまな証明をより広く、安全に流通させることを目指すという。
■オプティム <3694> 779円 (+21円、+2.8%)
オプティム <3694> [東証P]が反発。19日の取引終了後、スマートフォン3次元測量アプリ「OPTiM Geo Scan」が、経済産業省が管轄する「IT導入補助金2022」の補助対象として認定されたと発表しており、これが好材料視されたようだ。「IT導入補助金」事業は、自社の課題やニーズに沿ったサービスやソリューション、サービスを導入する事業者に対して、導入費用の一部を補助し、業務の効率化や売上向上をサポートすることを目的とした制度。今回、対象ツールに認定されたことにより、商機拡大が期待されているようだ。
※20日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
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