2,846円
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■デルタフライ <4598> 1,330円 (+300円、+29.1%) ストップ高
Delta-Fly Pharma <4598> [東証G]がストップ高。前週末3月31日の取引終了後、米国で実施中の難治性または再発の急性骨髄性白血病の患者を対象とした「DFP-10917」臨床第3相比較試験の症例登録状況を発表しており、これを手掛かりにした買いが集まった。症例登録について現在、目標の150症例に対し143症例まで進んでいるという。今後、短期間で残る7症例の登録完了を目指すとしている。
■加地テック <6391> 4,070円 (+700円、+20.8%) ストップ高
加地テック <6391> [東証S]がストップ高。そのほか、那須電機鉄工 <5922> [東証S]、山王 <3441> [東証S]など水素関連株が高かった。読売新聞オンラインが3日、政府が改定を予定している水素基本戦略の骨子案について、「2040年の水素供給量の目標を、現在の約6倍となる『年1200万トン程度』に設定」と報じた。この報道を受け、水素関連に位置づけられる中小型株を中心に思惑的な物色が向かった。三菱化工機 <6331> [東証P]、新日本理化 <4406> [東証S]なども上昇した。
■ASNOVA <9223> 2,215円 (+326円、+17.3%)
ASNOVA <9223> [名証N]が3日ぶりに急反騰。3月31日の取引終了後、5月31日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げるとともに、流通株式数の増加により株式の流動性を高めて投資家がより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大や株主数の更なる増加を図ることが目的としている。
■シキノHT <6614> 4,290円 (+540円、+14.4%)
シキノハイテック <6614> [東証S]が3連騰でフシ目の4000円大台ラインを突破した。時価は3月9日につけた3955円の年初来高値を約3週間ぶりに大幅更新した。車載用を中心に半導体検査装置の製造や、LSI設計・開発などを手掛ける。世界的なEVの普及を背景に車載用パワー半導体 の市場拡大が続いており、経営戦略もメモリーからパワーデバイスへのシフトを進めている。23年3月期営業利益は前期比5割増の5億9000万円を見込むが、24年3月期も増益トレンドが維持されるとの見方が強い。
■原油先Wブル <2038> 1,328円 (+154円、+13.1%)
NEXT NOTES ドバイ原油先物 ダブル・ブル ETN <2038> [東証EN]が続急騰。そのほか、WTI原油価格連動型上場投信 <1671> [東証E]、WisdomTree WTI 原油上場投資信託 <1690> [東証E]が急伸した。米原油先物相場の時間外取引でWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の5月限が一時、前週末に比べ7%超高の1バレル=81.5ドル台まで急伸。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどから構成される「OPECプラス」は2日、日量116万バレルの追加減産を行うと発表。市場には想定外との見方が多く、原油価格が急伸するなか、原油先Wブルなどが大幅高となった。
■北野建 <1866> 3,300円 (+353円、+12.0%)
北野建設 <1866> [東証S]が続急騰し年初来高値を更新した。3月31日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を40万株(発行済み株数の6.73%)、または12億円としており、取得期間は23年4月3日から24年3月29日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行するためとしている。
■SREHD <2980> 3,720円 (+350円、+10.4%)
東証プライムの上昇率トップ。SREホールディングス <2980> [東証P]が急反騰。3月31日の取引終了後、集計中の23年3月期連結業績について、売上高が163億円から180億円(前の期比32.6%増)へ、営業利益が16億5000万円から16億9000万円(同21.5%増)へ、純利益が9億3000万円から11億5000万円(同28.9%増)へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。AIクラウド&コンサルティングセグメントにおける、利益水準を意識したクラウドソリューションのオペレーション改善や一部プロダクトの値上げに伴う収益確保、アナリティクス&トランスフォームの案件獲得の伸長などが要因。また、不動産テックセグメントにおいて、立ち上げを計画していたSREアセットマネジメントによる不動産ファンド組成に伴い、保有アセットの一部を売却したことも寄与する。
■サムコ <6387> 5,510円 (+430円、+8.5%)
東証プライムの上昇率5位。サムコ <6387> [東証P]が4日続急騰、上場来高値を連日で大幅更新した。化合物半導体(次世代パワー半導体)を中心としたオプトエレクトロニクス分野での高い技術力が評価されている。同社が独自開発した新型ALD装置「AD-800LP」はナノレベルの膜厚制御性やカバレッジ性で強みを有しSiCやGaNを材料とした次世代パワー半導体のゲート酸化膜形成用として脚光を浴びた。このほか同社は複数の戦略商品でグローバル・ニッチトップの可能性を内包している。レーザーテック <6920> [東証P]の連想も働きやすく、わずか400億円台の時価総額は中長期的な上値余地も期待されるところ。
■フジプレアム <4237> 406円 (+27円、+7.1%)
フジプレアム <4237> [東証S]が続急伸。3日付の日本経済新聞朝刊で、「政府は『曲がる太陽電池』を2030年までに普及させる方針を打ち出す」と報じられており、なかで「計画の柱の一つが『ペロブスカイト型太陽電池』と呼ぶ次世代パネルの30年までの実用化だ」と紹介されたことを受けて、京都大学とともに量産化に向けた開発を進めている同社に買いが流入したようだ。記事によると、政府は4日にも関係閣僚会議を開き、再生エネの導入拡大に向けた実行計画を取りまとめるとしている。国内企業の量産を支援し、公共施設や駅、学校などで導入するようにするとあることから、国内企業のビジネスチャンス拡大が期待されており、同社のほか、21年4月にペロブスカイト太陽電池事業への参入を表明し量産化への取り組みを進めるホシデン <6804> [東証P]や、主な材料であるヨウ素を製造するK&Oエナジーグループ <1663> [東証P]、伊勢化学工業 <4107> [東証S]なども買われた。
■Mipox <5381> 607円 (+39円、+6.9%)
Mipox <5381> [東証S]が4日続急伸。表面加工処理に使う研磨液剤を製造するが、パワー半導体分野のエッジ研磨や表面研磨などの受託研磨で需要開拓を図っている。メモリー半導体市況は軟化傾向が続いている一方、脱炭素分野では産業用電源や電気自動車(EV)向けに次世代パワー半導体の需要が旺盛となっており、同社も案件獲得に傾注している。足もとの業績は低調ながら、株価的には織り込みが進んでおり、24年3月期は営業損益の黒字化が期待されている。
■INPEX <1605> 1,474円 (+77円、+5.5%)
INPEX <1605> [東証P]が3日ぶりに急反発。そのほか、石油資源開発 <1662> [東証P]も大幅高となった。石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどから構成される「OPECプラス」は2日、日量116万バレルの追加減産を行うと発表。この発表を受け米原油先物相場は、時間外取引でWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の5月限が一時81ドルまで上昇している。これを受け、INPEXなど石油関連株が値を上げた。
■シナネンHD <8132> 3,380円 (+175円、+5.5%)
シナネンホールディングス <8132> [東証P]が急伸。3月31日の取引終了後、集計中の23年3月期の連結業績予想について、営業利益が収支均衡から10億円(前の期比59.7%減)へ、純利益が収支均衡から5億円(同79.9%減)へ上振れて着地したようだと発表したことを好感した買いが入った。直近の原油価格の低下に伴い主力の石油事業を中心に販売単価が下落したことで、売上高は3700億円から3400億円(同17.5%増)へ下方修正したものの、電力事業で競争力の高い相対電源の調達を行ったことや、法人向け電力販売の価格改定を実行したことが利益を押し上げた。また、LPガス事業で棚卸資産の在庫影響があったことなども寄与した。
■ブレインP <3655> 753円 (+39円、+5.5%)
ブレインパッド <3655> [東証P]が3日ぶりに急反発。そのほか、HEROZ <4382> [東証P]、ユーザーローカル <3984> [東証P]、アドバンスト・メディア <3773> [東証G]、ティアンドエス <4055> [東証G]など人工知能(AI)関連株に引き続き買いが流入した。前週末の米国株市場では米長短金利の低下を背景にグロース株への資金還流がみられ、エヌビディア
■プロロジスR <3283> 295,400円 (+15,100円、+5.4%)
日本プロロジスリート投資法人 <3283> [東証R]が5日ぶりに急反発。そのほか、アクティビア・プロパティーズ投資法人 <3279> [東証R]、産業ファンド投資法人 <3249> [東証R]が5%を超す上昇となった。日本ビルファンド投資法人 <8951> [東証R]やGLP投資法人 <3281> [東証R]、ジャパンリアルエステイト投資法人 <8952> [東証R]も高く、東証REIT指数は3%を超す上昇となった。名実ともに新年度入りとなるなか、REITの相対的な分配金利回りの高さが意識されている。市場では地方銀行をはじめとする国内金融機関が新規の運用資金をREITに配分させるとの期待が根強く、需給面の思惑をもとにした買いが入ったようだ。
■ヤマシタHD <9265> 2,014円 (+103円、+5.4%)
ヤマシタヘルスケアホールディングス <9265> [東証S]が急反発。3月31日の取引終了後、23年5月期の連結業績予想について、売上高を531億1700万円から556億5100万円(前期比0.9%増)へ、営業利益を5億2500万円から10億4900万円(同12.8%増)へ上方修正したことが好感された。前期に新型コロナウイルス の感染拡大などにより減少していた検査・手術件数が回復し、診療材料の売り上げが想定より回復・増加したことに加えて、新型コロナウイルス検査試薬やPPE(個人防護具)の消費が継続したこと、前期からは減少しているものの新型コロナウイルス対策補助金による医療機関の設備投資需要が想定を上回ったことなどが要因としている。なお純利益は、取引先であるジェミックで生じた債権の全額6億1100万円を取立不能見込額として貸倒引当金を設定し、同額を特別損失の貸倒引当金繰入額として計上したため3億9500万円から1億9800万円(同71.4%減)へ下方修正した。同時に発表した第3四半期累計(22年6月-23年2月)決算は、売上高417億2500万円(前年同期比2.7%増)、営業利益8億9500万円(同5.0%増)、純利益100万円(同99.8%減)だった。
※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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