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山形大学、AI対話エンジン「BEDORE Conversation」を導入

配信元:PR TIMES
投稿:2022/06/20 19:19
AIチャットシステムの導入で全学的な窓口業務の効率化を実現

株式会社PKSHA Technology(代表取締役:上野山 勝也、以下PKSHA)は、グループ会社である株式会社PKSHA Workplace(本社:東京都文京区、代表取締役:上野山 勝也)が、山形大学(本部:山形県山形市、学長:玉手 英利)と、深層学習と自然言語処理 (NLP) を活用した対話エンジン「BEDORE(べドア) Conversation」を6月より運用することになりましたので、お知らせします。PKSHA Workplaceは「BEDORE Conversation」をはじめとする多様なAI SaaSプロダクトにより、働く人々とソフトウエアが相互に関わり合いながら共に進化していく新たな関係性を構想し、運用性の高いプロダクトを提供することで未来の働き方の実現を目指します。



◆導入の背景:窓口業務効率化と学生体験の向上が最優先課題に
DX化の流れが学内で進んでいた山形大学では、業務運営領域推進プロジェクトチームを設置し、2021年6月頃より業務効率化と学生生活における利便性の向上を目指す取組みに着手することになりました。現場の事務職員が中心となって優先的な施策を検討した結果、各事務窓口で共通する問合せ対応業務の負荷軽減が大きなテーマとなりました。

◆導入の経緯:複数部署で利用できる運用性の高さが評価
業務効率化と窓口対応の負荷軽減策として、チャットシステムを導入することが決定しました。その上で、他大学で問合せデータに比例して精度が向上するAI型チャットの展開が進んでいる状況を踏まえ、複数部門にまたがり運用・活用できるAIを搭載したシステムが選定対象となりました。また、LINEやMicrosoft Teams等のチャットツールや学内システムとの連携も視野に入れていたため、それらのツールとの連携がしやすい事も重要な選定基準となりました。それらの観点を踏まえ複数社の機能やサポート体制を比較した結果、BEDORE Conversationが最も運用性と拡張性に優れ、複数部署における運用を実現するために適切だと判断しました。導入から運用定着までをカバーする充実したサポート体制も大きな選定理由となり、正式に導入が決定しました。

◆今後の展望:大学内部での活用を検討
教職員向けFAQの整備やMicrosoft Teamsとの連携など、大学内部における問合せ対応の効率化についても検討し、国立大学のDX化成功例として周知されることを目指していきます。

◆山形大学について
山形大学は、人文社会科学部・地域教育文化学部・理学部・医学部・工学部・農学部の6学部と6つの大学院研究科を備え、約9,000人の学生が勉学に励む、東日本でも有数規模の総合国立大学です。山形大学には、山形市・米沢市・鶴岡市の3地区に4つのキャンパスがあり、それぞれの地域の特徴を生かした教育と研究を行っています。

◆PKSHA Workplaceについて
未来の日本の働き方を提案すべく、PKSHA AI SaaS製品の開発・販売を行っています。日本特有の働き方の課題解決に向き合い、従業員体験の向上に日々悩まれる経営者の方々に対して、コロナ禍で変容した新たな環境でも社員の才能や熱意が最大限発揮されることを支援するAI SaaS製品を企画・開発・販売していくべく設立されました。ハイブリッド・ワーク時代に合わせた社内での新しいコミュニケーションのあり方を提案して参ります。

◆PKSHA Technology グループについて
「未来のソフトウェアを形にする」をミッションに、企業と顧客の未来の関係性を創るべく自社開発した機械学習/深層学習領域のアルゴリズムを用いたAIソリューションの開発・AI SaaSの提供を行っています。自然言語処理技術を用いた自動応答や、画像/動画認識、予測モデルなど多岐に渡る技術をベースにお客様の課題にあわせた解決策を提供する他、共通課題を解決するAI SaaSの展開により、日本のDX推進を多面的に支援し、人とソフトウェアが共に進化する豊かな社会を目指します。
※AI SaaS事業加速に向け、4月1日より「PKSHA Workplace」「PKSHA Communication」に事業再編をいたします。https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000029.000022705.html


会社名:株式会社PKSHA Technology
所在地:東京都文京区本郷 2-35-10 本郷瀬川ビル 4F
代表者:代表取締役 上野山 勝也
URL: https://www.pkshatech.com/
配信元: PR TIMES
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