前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■トラースＯＰ <6696> 　420円　(+80円、+23.5％) ストップ高

　トラース・オン・プロダクト <6696> [東証Ｇ]がストップ高。同社は情報機器装置の開発・製造販売を手掛ける企業で、4月に「ピースリー」から商号を変更している。7日の取引終了後、23年1月期第1四半期(2-4月)の決算を発表。営業損益が前年同期の赤字から黒字転換となる2800万円で着地しており、通期で営業赤字を見込んでいるだけにこれがサプライズとなって買いを呼び込んだようだ。売上高も前年同期比2.1倍の2億300万円と好調だった。サイネージ案件が堅調だったほか、前期からのサーバー納品の期ずれ案件が順調に着地したことや、既存顧客からSTB（セットトップボックス）大型受注案件があったことが大きく貢献した。また、固定費削減策が奏功したことも寄与した。

■シンワワイズ <2437> 　855円　(+128円、+17.6％) 一時ストップ高

　Ｓｈｉｎｗａ　Ｗｉｓｅ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <2437> [東証Ｓ]が4日続急騰、一時ストップ高。メタバースやNFT関連の一角として人気化したが、ここ国内でも高級時計や美術品などの売り上げが伸びており、インバウンドを追い風に高額消費で潤う銘柄としてもマーケットの注目を集めている。直近では今週6日に、同社が取り組んでいる江戸バース事業の説明会がオンライン開催されており、これが株価を刺激する材料となった。株式需給面では貸株調達による外資系経由の空売りが6日時点で一段と急増している状況で、踏み上げ相場の色を強めた。

■理経 <8226> 　346円　(+46円、+15.3％)

　理経 <8226> [東証Ｓ]が4日続急騰。同社は通信機器や 半導体関連などIT機器を扱う商社だが、 防衛省との取引関係が厚い。岸田政権では前日に骨太の方針を閣議決定し、5年以内に防衛力を抜本的強化する方針を明記、防衛費はGDP比2％以上を意識する方向でまとまり、現状からは大幅な増額が見込まれる状況となった。そのなか、同社は20年度の防衛省に対する売り上げが25億7600万円に達しており、22年3月期の売上高実績108億6200万円との比較では約24％と、売り上げの4分の1を占めるほど防衛省とのつながりが深い。これを材料視する形で投資資金が集中した。また、ドローン分野での展開で先行していることも買い人気を助長したようだ。

■シルバライフ <9262> 　1,698円　(+194円、+12.9％)

　東証プライムの上昇率トップ。シルバーライフ <9262> [東証Ｐ]が急反騰、年初来高値を更新。7日の取引終了後に発表した第3四半期累計（21年8月-22年4月）単独決算は、売上高82億6800万円（前年同期比11.7％増）、営業利益4億7700万円（同36.6％減）、純利益3億8100万円（同29.3％減）と大幅減益となったが、2～4月では営業利益は同17.0％増となっており、これが好感された。フランチャイズを展開しているFC加盟店向け販売で店舗数が前期末より50店舗増加したことが牽引した。一方で栃木工場の稼働により減価償却費、労務費、水道光熱費、租税公課などが増加したことや、広告宣伝費、販売促進費が大幅に増加したことが利益を圧迫した。22年7月期通期業績予想は、売上高117億2000万円（前期比16.6％増）、営業利益5億5000万円（同34.5％減）、純利益4億3000万円（同21.3％減）の従来見通しを据え置いている。

■フォースタ <7089> 　1,957円　(+191円、+10.8％)

　フォースタートアップス <7089> [東証Ｇ]が急反騰。政府が7日、「経済財政運営と改革の基本方針2022（骨太の方針）」を閣議決定したが、なかで「新しい資本主義に向けた重点投資分野」の一つに「スタートアップ（新規創業）への投資」を掲げたことから、スタートアップ企業に対する人材紹介や採用コンサルティングなどを手掛けている同社に思惑的な買いが向かったようだ。

■テラプローブ <6627> 　1,633円　(+138円、+9.2％)

　テラプローブ <6627> [東証Ｓ]が急反発、底値離脱の兆しをみせた。同社は半導体テスト工程の受託会社で、親会社である台湾の半導体後工程大手パワーテック・テクノロジー（力成科技）との連携を強みに旺盛な需要を捉えている。前21年12月期は営業9.7倍増益と業績変貌を遂げ、足もと1-3月期も営業2.5倍増益と引き続き高成長路線をまい進中だ。世界的な半導体不足のなか関連企業による設備投資は依然として拡大基調にあり、特に半導体受託生産世界大手ＴＳＭＣ を筆頭に台湾メーカーの動きがここ活発化している。この流れはパワーテック傘下のテラプローブにとっても追い風になるとみられ、今後の一段の業容拡大に対する期待が急速に強まったようだ。

■カクヤスＧ <7686> 　1,448円　(+98円、+7.3％)

　カクヤスグループ <7686> [東証Ｓ]が急反発。7日の取引終了後に発表した5月度の月次報告で、単体売上高が前年同月比64.3％増と大幅に伸長し、7ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。飲食店に対する利用人数や滞在時間制限の協力要請が撤廃され得意先への注文量が増加傾向にあり、業務用売上高が同3.2倍となったことが牽引した。

■神戸物産 <3038> 　3,270円　(+210円、+6.9％)

　神戸物産 <3038> [東証Ｐ]が3日ぶりに急反発。ＳＭＢＣ日興証券は7日、同社株の投資評価を「2」から「1」へ引き上げた。目標株価は3600円から3800円に見直した。スタグフレーション局面では、同社のビジネスモデルが真価を発揮する、と指摘。スタグフレーションになれば、節約意識の高まりから同社が展開する相対的に安価な「業務スーパー」の利用は増加するとみている。また、月次決算を踏まえ、既存店売上高と粗利率の前提などを見直し、22年10月期の連結営業利益は従来予想の288億円を318億円（会社計画288億円）に上方修正した。

■マクセル <6810> 　1,393円　(+84円、+6.4％)

　マクセル <6810> [東証Ｐ]が続急伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は7日、同社株のレーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に引き上げた。目標株価は1500円から2000円に見直した。エクイティストーリーは「成長13事業による業績拡大期の到来」としている。また、全固体リチウムイオン電池（LiB）への期待も示している。同社では、成長13事業としてエネルギー分野のコイン型リチウムイオン電池や機能性部材料の建材用テープなどを挙げており、今後の展開が期待されている。また、同証券では硫化物型全固体リチウムイオン電池 が25年3月期以降の業績に本格寄与すると予想している。

■ライフネット <7157> 　666円　(+40円、+6.4％)

　ライフネット生命保険 <7157> [東証Ｇ]が急反発。7日の取引終了後に発表した5月の業績速報で、新契約件数は8475件（前年同月比11.3％減）と減少したものの、5月末の保有契約の年換算保険料が219億2000万円（同14.1％増）、保有契約件数が51万7401件（同14.4％増）となったことが好感された。

■鳥貴族ＨＤ <3193> 　2,105円　(+125円、+6.3％)

　鳥貴族ホールディングス <3193> [東証Ｐ]が急反発し、2000円台を回復。今月6日につけた年初来高値2040円を奪回し新値街道に復帰した。同社は焼き鳥チェーンを展開し、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で厳しい収益環境を強いられているものの、臨時休業の反動により前年同月と比較した売り上げは急回復色をみせている。7日取引終了後に発表した5月の既存店売上高は前年同月比で16.5倍と大幅な伸びを達成、これで6ヵ月連続の前年実績超えとなり、業績改善を好感する買いを呼び込んだ。

■ＩＨＩ <7013> 　4,255円　(+250円、+6.2％)

　ＩＨＩ <7013> [東証Ｐ]が4日続急伸、年初来高値を連日で更新した。ＳＭＢＣ日興証券は7日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに目標株価を4000円から6000円に引き上げた。北米でのリージョナルジェットの運航回復が想定以上であり、航空エンジンのスペアパーツ事業の業績が大幅に伸びる見通し。円安効果も加わり、同証券では23年3月期の連結営業利益を770億円から951億円（会社計画750億円）に見直し最高益更新を予想。24年3月期の同利益も957億円から1052億円に増額修正している。

■鈴茂器工 <6405> 　2,358円　(+126円、+5.7％)

　鈴茂器工 <6405> [東証Ｓ]が急反発。7日の取引終了後、7月31日を基準日として1株を2株に分割すると発表。あわせて株主優待制度を導入することも発表しており、これらが好感されたようだ。株主優待は、毎年3月末時点で100株以上保有している株主が対象となる。保有株数に応じて、500円分から1万円分の「全国共通お食事券ジェフグルメカード」を贈呈する。同時に、大株主の鈴木節子氏による株式売り出しも明らかにしている。売り出しが66万株、オーバーアロットメントによる売り出しが上限9万9000株で、発行価格は15日から17日までのいずれかの日に決定する予定。引受人である大和証券とＳＢＩ証券の買い取り引き受けにより売り出す。

■パークシャ <3993> 　2,210円　(+112円、+5.3％)

　ＰＫＳＨＡ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ <3993> [東証Ｇ]が急反発。7日の取引終了後、グループ会社が自動音声対話エンジン「BEDORE（ベドア）　Voice Conversation」をアートネイチャー <7823> [東証Ｐ]へ提供したと発表しており、これが材料視されたようだ。同システムは既に4月から稼働を始めている。導入の結果として有用性が確認された場合、より幅広い範囲での活用やRPA（ロボットによる業務自動化）との連携による後続業務の効率化も検討されているという。

■東電ＨＤ <9501> 　528円　(+26円、+5.2％)

　東京電力ホールディングス <9501> [東証Ｐ]が続急伸。5月9日に540円台まで買われた後は調整局面にあったが、目先は25日移動平均線を足場に再び上値追い態勢を明示した。同社と中部電力 <9502> [東証Ｐ]が共同出資するJERAが今週6日、愛知県が大規模漏水に伴う工業用水の使用制限を緩和したことを受け、5月13日から運転をストップさせていた碧南火力発電所2号機を8日から再稼働することを発表しており、これが株価の刺激材料となった。また、岸田政権では、脱炭素戦略の一環として原発再稼働に前向きな姿勢をみせており、世界最大級の柏崎刈羽原発の再稼働に向けた思惑が高まるなか、同社株の上値に期待した買いも根強い。信用取組は直近6月3日申し込み現在で、売り残が増加する一方、買い残が減少し需給が改善している。更に日証金では貸借倍率1.04倍と売り買い拮抗した状態にあり、需給妙味が再燃したようだ。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース