1,319円
Abalanceのニュース
■ファンペップ <4881> 207円 (+50円、+31.9%) ストップ高
ファンペップ <4881> [東証G]がストップ高。14日の取引終了後、抗体誘導ペプチド「FPP003」の尋常性乾癬を対象疾患とするオーストラリアで実施中の第1/2a相臨床試験について、安全性及び忍容性が示されるとともに、抗IL-17A抗体(標的タンパク質IL-17Aに対する抗体)の抗体価の持続的な上昇が確認されたと発表しており、好材料視された。今回の試験結果は、同社の抗体誘導ペプチド(ペプチド治療ワクチン)が慢性疾患の標的分子である「自己タンパク質」(IL-17A)に対して抗体誘導することをヒトで初めて示したもので、同社では独自の創薬プラットフォーム技術「STEP UP」及び抗体誘導ペプチドプロジェクトの開発コンセプトを支持するとしている。同時に発表した22年12月期連結決算は、売上高100万円、営業損益11億6900万円の赤字、最終損益11億7200万円の赤字となった。22年12月期から連結決算へ移行したため前の期との比較はないものの、化粧品分野向けなどの機能性ペプチド販売額100万円を計上した。なお、23年12月期業績予想は未開示としている。
■マイクロアド <9553> 1,769円 (+300円、+20.4%) ストップ高
マイクロアド <9553> [東証G]がストップ高。14日の取引終了後、23年9月期第1四半期(22年10-12月)の連結決算を発表。売上高は33億5300万円、最終利益は2億1100万円だった。前年同期に四半期連結財務諸表を作成していないため、前年同期と比べた増減率の記載はないものの、最終利益は通期計画に対し、第1四半期ながら進捗率が約35%と高く、業績の上振れを期待した投資家の買い注文を集めたようだ。企業のマーケティング活動を支援するデータプラットフォームにおいて稼働アカウント数が増加したほか、デジタルサイネージサービスでは小売店や美容サロンなどリテール領域で、消費財メーカーを中心に広告出稿が順調に拡大した。メディア向けコンサルティングサービスでの取引量も順調に増えたという。
■チェンジ <3962> 2,546円 (+335円、+15.2%)
東証プライムの上昇率2位。チェンジ <3962> [東証P]が続急騰。14日の取引終了後に23年3月期第3四半期累計(22年4-12月)の決算を発表し、営業利益は52億3000万円(前期変則決算のため比較なし)だった。通期計画(70億円)に対する進捗率が上期時点(1.9%)から急改善し、74%まで回復したことから、これを好感した買いが入った。売上高は155億1900万円(同)だった。ふるさと納税のプラットフォームビジネスや官公庁向けサービスの提供を手掛けるパブリテック事業や、IT技術を生かして企業の変革を促すNEW-ITトランスフォーメーション事業が全体業績を牽引した。通期の見通しは据え置いている。
■アウトソシン <2427> 1,141円 (+150円、+15.1%) ストップ高
東証プライムの上昇率3位。アウトソーシング <2427> [東証P]がストップ高。同社は製造業向け技術者派遣事業を手掛けており、海外展開にも積極的。14日取引終了後に発表した22年12月期決算は経常利益が前の期比45%増の170億3000万円と大幅な伸びを達成し、過去最高利益を更新した。好業績を背景に前期年間配当は従来計画に3円上乗せの25円とすることも発表している。更に23年12月期の経常利益は前期比62%増の275億円を見込んでおり、連続で大幅に過去最高利益を更新する見通し。株主還元策も一段と強化し、前期比18円の増配となる43円を計画しており、これを評価する形で大口の投資資金が流入した。
■CAC <4725> 1,626円 (+206円、+14.5%)
東証プライムの上昇率4位。CAC Holdings <4725> [東証P]が続急騰。同社は2月14日大引け後に決算を発表、22年12月期の連結経常利益は前の期比13.9%減の31.5億円になったが、23年12月期は前期比1.3%増の32億円に伸びる見通しとなったことで好感されたようだ。
■ギフティ <4449> 2,615円 (+299円、+12.9%)
東証プライムの上昇率7位。ギフティ <4449> [東証P]が続急騰し、昨年来高値を更新した。同社は14日取引終了後、23年12月期通期の連結業績予想を公表。営業利益の見通しを前期比2.2倍の8億1300万円としていることが買い手掛かりとなったようだ。売上高は同43.7%増の67億8800万円を見込む。eギフトの発行企業及びeギフトの利用企業・利用者双方の拡大、新規サービスの開発・展開をしていくことで、eプラットフォームの拡大を図るとともに、地理的な横展開をしていくことで収益の多様化を図るとしている。なお、22年12月期通期の連結決算は売上高が前の期比26.8%増の47億2300万円(従来予想は46億7000万円)、営業利益は同17.6%増の3億6200万円(従来予想は3億1000万円)で着地した。
■UFHD <4235> 4,005円 (+455円、+12.8%)
ウルトラファブリックス・ホールディングス <4235> [東証S]が5日ぶりに急反騰。同社は2月14日大引け後に決算(国際会計基準=IFRS)を発表、22年12月期の連結最終利益は前の期比2.1倍の20.5億円に急拡大し、従来予想の17億円を上回って着地した。23年12月期も前期比2.4%増の21億円に伸びる見通しとなったことで好感されたようだ。これで3期連続の増収、増益となる。同時に、3月31日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表した。
■Aバランス <3856> 4,305円 (+480円、+12.6%)
Abalance <3856> [東証S]が急反騰。太陽光パネルの製造を主力とするが、生産規模の拡張が進み足もとの業績は極めて好調に推移している。14日取引終了後に発表した23年6月期上期(22年7-12月)業績は営業利益が前年同期比9.7倍の51億6700万円と急拡大した。通期営業利益は70億円(前期比4.1倍)を計画しているが進捗率は74%に達した。特に10-12月期の伸びは著しく、前年同期比で20倍となった。これを材料視する形で投資資金の攻勢が加速したようだ。株価は連日の上場来高値更新となり、株式分割を考慮して初の4000円大台ライン突破となった。
■日本ペHD <4612> 1,233円 (+95円、+8.4%)
日本ペイントホールディングス <4612> [東証P]が続急伸。14日の取引終了後、22年12月期の連結決算発表にあわせ、23年12月期の業績予想を開示した。最終利益は前期比23.4%増の980億円と大幅増益を見込む。市場のコンセンサスを上回る見通しを示したほか、年間配当予想は同2円増配の13円としており、これらがポジティブ視されたようだ。売上収益は同7.0%増の1兆4000億円を計画する。建築用を中心とした製品の値上げ効果や自動車市場の回復、原材料費率の改善による影響を業績予想に反映した。22年12月期の売上収益は前の期比31.1%増の1兆3090億2100万円、最終利益は同17.5%増の794億1800万円だった。
■楽天グループ <4755> 713円 (+51円、+7.7%)
楽天グループ <4755> [東証P]が急反発。14日の取引終了後に発表した22年12月期の連結決算は、売上収益が前の期比14.6%増の1兆9278億7800万円、最終損益は3728億8400万円の赤字(前の期は1338億2800万円の赤字)となった。最終赤字幅が大幅に拡大したことを嫌気した売りが膨らんだものの、主因となったモバイル事業の損失が改善することへの期待感もあり、押し目買いが入ったようだ。23年12月期の業績予想は、証券サービスを除いた連結売上収益について前期に比べ2ケタの成長率を目指すとしている。モバイル事業は自社ネットワークの拡大による減価償却費の増加を見込む半面、パートナー回線エリアの縮小に伴うローミング費用の減少と、基地局整備投資の一巡などを想定。損失の更なる改善を目指す方針を示した。
■ガンホー <3765> 2,371円 (+149円、+6.7%)
ガンホー <3765> [東証P]が続急伸。同社は2月14日大引け後に決算を発表、22年12月期の連結経常利益は前の期比13.8%減の289億円に減った。同時に、発行済み株式数(自社株を除く)の4.52%にあたる280万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施すると発表。こちらが好感されたようだ。買い付け期間は2月15日から3月24日までとなる。取得した自社株は3月31日付で全て消却する。
■三井海洋 <6269> 1,534円 (+84円、+5.8%)
三井海洋開発 <6269> [東証P]が3日続急伸。同社は2月14日大引け後に決算(国際会計基準=IFRS)を発表、22年12月期の連結最終損益は49.6億円の黒字(前の期は418億円の赤字)に浮上し、23年12月期の同利益は前期比20.4%増の59.7億円に伸びる見通しとなったことで好感されたようだ。
■三谷セキ <5273> 4,215円 (+155円、+3.8%)
三谷セキサン <5273> [東証S]が大幅高で3日ぶりに反発。14日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、売上高を810億円から840億円(前期比8.6%増)へ、営業利益を71億5000万円から79億円(同3.9%増)へ、純利益を52億円から60億5000万円(同13.7%増)へ上方修正し、減益予想から一転して営業増益としたことが好感された。主力のコンクリートパイル部門において販売強化に努めたことが奏功し第3四半期の業績が好調に推移しており、これを加味したとしている。なお、業績の上方修正は昨年11月に続き2度目となる。同時に発表した第3四半期累計(22年4-12月)決算は、売上高643億7500万円(前年同期比16.0%増)、営業利益68億5600万円(同16.8%増)、純利益52億6900万円(同20.9%増)だった。
■JT <2914> 2,786.5円 (+66.5円、+2.4%)
JT <2914> [東証P]が4日続伸。14日の取引終了後、22年12月期の連結決算発表にあわせ、23年12月期の業績予想を開示した。最終利益は前期比微減の4400億円を見込む。半面、年間配当は188円と前期の水準を維持する計画を示した。配当利回りの高さを意識した買いが優勢となった。売上収益は前期比1.1%減の2兆6290億円を計画する。たばこ事業で為替のネガティブな影響が出て、調整後営業利益を押し下げる。半面、金融損益の改善などが最終利益を下支えする。22年12月期の売上収益は前の期比14.3%増の2兆6578億3200万円、最終利益は同30.8%増の4427億1600万円だった。
■日本製鉄 <5401> 2,956円 (+66.5円、+2.3%)
日本製鉄 <5401> [東証P]が5日続急伸。そのほか、神戸製鋼所 <5406> [東証P]も連日の高値更新となった。日本製鉄は一時2964円まで買われ18年1月以来、5年1ヵ月ぶりの水準に上昇、神戸鋼も5日続伸で昨年来高値を更新した。両社には好業績を評価した買いが継続している。日本製鉄は9日に決算発表を行い、23年3月期の連結純利益は前期比5.1%増の6700億円の見通しを据え置いたが、在庫評価差などを除いた実力ベースの連結事業利益は11月見通しから増額修正し6900億円と最高益を更新することを明らかにした。同時に期末配当は90円とし年180円とした。また、神戸鋼も同日に発表した決算発表で今期利益予想を増額修正した。日本製鉄に関して、アナリストからは構造改革を進めた結果、実力ベースでの事業利益6000億円以上を継続的に出せるようになってきたことを高評価する見方が出ている。今期予想配当利回りは日本製鉄が6%台、神戸鋼が4%台の水準にあり、配当権利取りの買いも入ったようだ。
■Fスターズ <3687> 1,407円 (+23円、+1.7%)
フィックスターズ <3687> [東証P]が続伸。岩井コスモ証券は14日、同社株の投資判断「A」と目標株価1600円を継続した。同社は大量データ計算を高速化する技術に強いソフトウェア開発会社。第1四半期(22年10-12月)の連結営業利益は前年同期比7割弱の増益と順調だった。自動運転などの大量データ計算の高速化を行うソフトウェアなどの収益拡大で、23年9月期は前期比23.1%増の20億円への増益を予想している。自動運転、人工知能(AI)などの大量データ計算の高速処理を必要とする製品やサービスの開発が増えるデジタルトランスフォーメーション(DX)社会に向けて、中期的な成長が期待できる企業として注目している。
■クボタ <6326> 2,025.5円 (+22円、+1.1%)
クボタ <6326> [東証P]が8日続伸。14日の取引終了後、22年12月期の連結決算発表にあわせ、23年12月期の業績予想を開示した。売上高は前期比8.3%増の2兆9000億円、最終利益は同19.1%増の1860億円を見込む。大幅な増益計画を示したことを好感した買いが集まったようだ。海外での農業機械や建設機械が堅調に推移すると予想。水・環境部門での値上げ効果も寄与する。想定為替レートは1ドル=125円、1ユーロ=135円とした。22年12月期の売上高は前の期比21.9%増の2兆6787億7200万円、最終利益は同10.6%減の1561億8200万円だった。
■山口FG <8418> 916円 (+9円、+1.0%)
山口フィナンシャルグループ <8418> [東証P]が7日続伸。大和証券は14日、同社株の投資判断を「3(中立)」から「2(アウトパフォーム)」に引き上げた。目標株価は800円から1000円に見直した。23年3月期の連結純損益は170億円の黒字(前期は130億500万円の赤字)と会社計画の達成を予想。前年度の有価証券ポートフォリオ再構築の影響や追加的・予防的引き当て実施に伴う赤字決算から回復する見通しだ。同証券では24年3月期の同利益を240億円、25年3月期は315億円と予想。年間配当は、配当性向40%程度から23年3月期は31円(前期比3円増)、24年3月期は42円、25年3月期は56円と大幅な増配継続を期待している。
※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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