前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■メディカルＮ <3645> 　648円　(+100円、+18.3％) ストップ高

　メディカルネット <3645> [東証Ｍ]がストップ高。12日の取引終了後に発表した第1四半期(6-8月)連結決算が、売上高8億300万円（前年同期比29.8％増）、営業利益9900万円（同2.1倍）、純利益1億4700万円（同4.9倍）と大幅増益となったことが好感された。メディア・プラットフォーム事業で、歯科分野の受注が前期から受注が好調に推移し継続契約が増加していることに加えて、医療機関経営支援事業でオカムラが売り上げを伸ばした。また、21年6月に連結子会社化したノーエチ薬品や前期第2四半期に連結子会社化したタイのパシフィック・デンタル・ケアも業績拡大に貢献した。なお、22年5月期通期業績予想は、会計基準の変更に伴い売上高を40億円から35億4700万円（前期比22.1％増）へ下方修正したものの、営業利益3億6000万円（同8.8％増）、純利益2億8400万円（同2.2倍）は従来見通しを据え置いている。

■フィルＣ <3267> 　3,590円　(+545円、+17.9％)

　東証1部の上昇率トップ。フィル・カンパニー <3267> が急反騰。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計（20年12月-21年8月）連結決算が、売上高38億8200万円（前年同期比57.2％増）、営業利益8億1400万円（前年同期9900万円の赤字）、最終利益5億3500万円（同1億円の赤字）と大幅黒字転換し、営業利益が通期計画を上回ったことが好感された。土地オーナーに土地活用商品の企画提案をする「請負受注スキーム」で7件の竣工引き渡しを行ったほか、不動産投資家に同社が土地を購入し空中店舗フィル・パークの開発から販売までを行う「開発販売スキーム」で2件の販売引き渡しを行ったことが牽引した。特に、同社の販売額としては過去上位1、2位である福岡市及び東京都品川区の販売用不動産の売却が完了したことが寄与した。なお、21年11月通期業績予想は、売上高51億5000万円（前期比29.7％増）、営業利益6億7600万円（同5.2倍）、最終利益3億2000万円（同16.8倍）の従来見通しを据え置いている。

■ＧＷ <3936> 　3,410円　(+501円、+17.2％) ストップ高

　グローバルウェイ <3936> [東証Ｍ]がストップ高。12日の取引終了後、11月3日を基準日として1株を3株に株式分割すると発表。投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家がより投資しやすい環境を整えるとともに、株式の流動性の向上と投資家層の拡大を図ることが目的という。また、東京証券取引所は13日売買分から、信用取引による新規の売り付け及び買い付けにかかる委託保証金率を90％以上（うち現金60％以上）とする臨時措置を解除すると発表した。なお、日本証券金融も同日付で増担保金徴収措置を解除している。

■サインポスト <3996> 　1,290円　(+163円、+14.5％)

　東証1部の上昇率2位。サインポスト <3996> が急反騰。12日の取引終了後に発表した22年2月期業績予想の下方修正を受けて朝方安く始まったものの、13日場中に同社出資先のＴＯＵＣＨ　ＴＯ　ＧＯ（ＴＴＧ）がグローリー <6457> と資本・業務提携したことが明らかとなり、これが材料視され急速にプラス圏に切り返した。今回の提携により、ＴＴＧが展開する無人決済システムソリューションにグローリーの製品やサービスを組み込み、決済の効率化や購買前の行動・購買データを活用した新たなマーケティングサービスの創出を目指す。サインポストが発表した通期業績予想の下方修正では、売上高を21億7000万円から20億5000万円（前期比0.6％増）へ、営業損益を2億3500万円の赤字から4億6000万円の赤字（前期5億9600万円の赤字）へ引き下げた。上半期の業績や進行中のプロジェクトの動向を踏まえたほか、中途採用者の増加による人件費などの増加が響く。

■ＯＫＫ <6205> 　344円　(+37円、+12.1％)

　東証1部の上昇率3位。ＯＫＫ <6205> が大幅高で4日続伸。東京証券取引所が12日の取引終了後、同社株の監理銘柄（確認中）の指定を解除すると発表したことが好感された。ＯＫＫが9月22日に、21年3月期有価証券報告書及び22年3月期第1四半期報告書の延長承認を受けた法定提出期限までに提出できる見込みがないと発表したことから、監理銘柄（確認中）に指定していたが、6日に有価証券報告書、12日に四半期報告書の提出が確認されたため、指定を解除するとした。

■ＳＨＩＦＴ <3697> 　24,030円　(+2,180円、+10.0％)

　東証1部の上昇率4位。ＳＨＩＦＴ <3697> が急反騰。同社は金融・通信などを主要顧客に企業向け基幹システムのソフトウェアテスト（動作確認、品質検査）を展開している。企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）シフトが加速するなか、同社のソフトの品質保証サービスが旺盛な需要を捉えている。12日取引終了後に発表した22年8月期の業績予想は、営業利益が57億円（前期比43％増）を見込んでおり、21年8月期の39億9400万円（前の期比70％増）に続き、2期連続で過去最高利益の大幅更新となる。これをポジティブ視する買いを呼び込んだ。

■Ｊフロント <3086> 　1,104円　(+87円、+8.6％)

　東証1部の上昇率5位。Ｊ．フロント　リテイリング <3086> が急反発。百貨店業界は新型コロナウイルスの影響で大苦戦を強いられているが、9月末の緊急事態宣言解除に加え、足もとで新型コロナ感染者数が急減していることから、今後の業績動向にマーケットの注目度も高い。そうしたなか、同社は12日取引終了後に21年3-8月期決算を発表、最終損益が19億9500万円の赤字（前年同期は163億1100万円の赤字）と損失幅が縮小した。4-6月期の休業が響いているほか、夏場の感染第5波の影響も拭えない状況にあるが、22年2月期通期ベースの最終損益は10億円の黒字予想を据え置いている。コスト管理などの合理化努力を推進する一方、ワクチン普及効果から下期の消費回復を見込んでいる。前日12日は決算発表前に買いポジションを減らす動きがでて株価を5％超下げていたが、13日は不安心理後退を背景に同社株への買い戻しを誘発する流れとなった。

■ＩＤＥＣ <6652> 　2,196円　(+162円、+8.0％)

　東証1部の上昇率7位。ＩＤＥＣ <6652> が急反発。大和証券が12日付で投資判断を「3／中立」から「2／アウトパフォーム」とし、目標株価を1900円から3000円へ引き上げた。同証券では営業利益予想として、22年3月期94億円、23年3月期108億円と過去最高（18年3月期61億1200万円）を更新すると予想。21年8月から国内で幅広い標準製品の値上げ（5～50％）を実施していること、主力製品のスイッチでは半導体を使用しないことが業績のプラス材料になると予想。上期決算で通期会社計画の上方修正に期待したいとしている。

■アサカ理研 <5724> 　1,592円　(+102円、+6.9％)

　アサカ理研 <5724> [ＪＱ]が大幅高で3連騰。同社は電子デバイスなどから貴金属を回収・精錬する事業を手掛けるが、ここ非鉄市況の高騰で思惑を集めている。21年9月期業績は営業利益段階で前期比4.8倍の4億500万円を計画するが、第3四半期時点で前年同期比7.4倍の3億5500万円に達しており、一段の上振れも視野に入っている。また、株価の急騰性も注目されている。過去には、2014年11月初旬から中旬にかけ連日ストップ高を続け、約2週間で261円から4470円（いずれも分割修正後株価）へ17倍以上に大化けした経緯がある。

■アスコット <3264> 　198円　(+11円、+5.9％)

　アスコット <3264> [ＪＱ]が材料株物色人気に乗り5日続伸。前日12日の取引時間中に一気に200円台を回復する場面があったが、その後は伸び悩み長い上ヒゲ形成となった。しかし、短期売買が主体で上値にシコリを残しておらず、株価に値ごろ感もあることで、13日は改めて投資マネーが流入した。中国平安グループ傘下で、東京23区を中心に小型物件を主力のマンション開発を展開している。

■ヤプリ <4168> 　4,025円　(+190円、+5.0％)

　ヤプリ <4168> [東証Ｍ]が急反発。東京証券取引所が12日の取引終了後、同社株を13日付で貸借銘柄に選定すると発表しており、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買いが入ったようだ。また、日本証券金融も13日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。

■イズミ <8273> 　3,605円　(+145円、+4.2％)

　イズミ <8273> が大幅反発。12日の取引終了後に発表した第2四半期累計(3-8月)連結決算は、売上高3318億4400万円（前年同期比1.7％増）、営業利益159億7000万円（同3.0％減）、純利益107億1900万円（同0.4％増）となり、営業利益が従来予想の175億円を下回り減益で着地したものの、想定内との見方が強くアク抜け感から買われたようだ。新型コロナウイルスによる影響が長引き、テナントを含む非食品領域で回復に遅れが生じた。また、夏場には豪雨・低気温の影響があり、前年を下回る状況が継続した。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高7214億円（前期比6.1％増）、営業利益367億円（同2.6％増）、純利益235億円（同1.9％増）の従来見通しを据え置いている。

■インソース <6200> 　2,277円　(+91円、+4.2％)

　インソース <6200> が大幅反発。13日午前中、SE（システム開発者）向けデータサイエンティスト（初級）コースを開発したと発表。データサイエンティストの育成には、プログラミングなどのITスキル以外にも、統計学や機械学習に加え、ビジネス分析など多岐にわたる知識、スキルが求められることから、同コースでは幅広い知識、スキルを体系的に学ぶことのできる研修コースを開発したという。これにより、システム会社のSE、事業会社システム部のSEの双方が受講できるコースとなっているとしている。

■東宝 <9602> 　5,320円　(+200円、+3.9％)

　東宝 <9602> が大幅反発し年初来高値を更新した。12日の取引終了後、22年2月期の連結業績予想について、売上高を2140億円から2260億円（前期比17.7％増）へ、営業利益を320億円から380億円（同69.3％増）へ、純利益を205億円から260億円（同77.0％増）へ上方修正した。上期の映画営業事業で、自社配給の「竜とそばかすの姫」「僕のヒーローアカデミア THE MOVIE ワールドヒーローズ ミッション」、東宝東和配給の「ワイルド・スピード／ジェットブレイク」などの大ヒットがあったことや、映像事業で「呪術廻戦」「ウマ娘プリティーダービー Season2」「僕のヒーローアカデミア」などの「TOHO animation」作品がパッケージ販売、商品化ライセンス、配信などの多面的展開を図り好調に推移したことなどが寄与する。なお、第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高1180億5000万円（前年同期比59.5％増）、営業利益214億6300万円（同3.0倍）、純利益150億8100万円（同4.0倍）だった。

■ダイセキ <9793> 　5,300円　(+180円、+3.5％)

　ダイセキ <9793> が大幅高で5日続伸。12日の取引終了後、上限を80万株（発行済み株数の1.55％）、または40億9600万円とする自社株を、13日朝の東京証券取引所の自己株式立会外買付取引（ToSTNeT-3）で取得すると発表。企業環境の変化に対応した機動的な資本政策を遂行することが目的という。

■ＣＳＰ <9740> 　2,944円　(+99円、+3.5％)

　セントラル警備保障 <9740> が大幅反発。12日の取引終了後に発表した第2四半期累計(3-8月)連結決算が、売上高344億5000万円（前年同期比1.6％増）、営業利益28億7500万円（同9.4％減）、純利益20億8300万円（同16.3％増）と増収増益だったことが好感された。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う影響により、鉄道関連施設を中心とした主要顧客からの警備業務の見直しの要請を受けたものの、東京オリンピック・パラリンピックの開催に伴う臨時警備が好調に推移したことが牽引した。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高690億円（前期比2.3％増）、営業利益46億7000万円（同1.9％増）、純利益32億円（同2.3％増）の従来見通しを据え置いている。

■新日本電工 <5563> 　342円　(+7円、+2.1％)

　新日本電工 <5563> が7日続伸。日本製鉄系の合金トップメーカーで足もとの業績は回復色を強めている。21年12月期は従来予想を増額修正し、経常利益段階で前期比58％増の55億円を計画している。ここ非鉄セクターに物色の矛先が向いていることは、同社の株価見直しにもつながっている。また、世界的に脱炭素への取り組みが加速するなかで、水素吸蔵合金で実績が高い同社は、水素貯蔵システムなどへの展開に期待が大きい。燃料電池車普及のカギを握る水素ステーションのインフラ拡充では重要な役割を担うとの思惑がある。

■高島屋 <8233> 　1,213円　(+15円、+1.3％)

　高島屋 <8233> が反発。12日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(3-8月)連結業績について、売上高が3785億円から3472億円（前年同期比16.8％増）へ、営業損益が20億円の黒字から20億円の赤字（前年同期102億1700万円の赤字）へ、最終損益が35億円から44億円の赤字（同232億8400万円の赤字）へ下振れて着地したようだと発表したが、業績下振れは予想されていただけにアク抜け感から買いが優勢となったようだ。新型コロナウイルス感染症感染再拡大による2度の緊急事態宣言の発出や21年7月以降の新規感染者数増加による外出自粛傾向の強まりのなか、グループ商業施設において休業要請を受けるなど厳しい営業体制に置かれたことが要因としている。

■Ｄｍミックス <7354> 　4,225円　(+45円、+1.1％)

　ダイレクトマーケティングミックス <7354> が反発。ＳＭＢＣ日興証券が12日付で、投資評価「1」を継続し、目標株価を4600円から5000円へ引き上げた。同証券によると、21年12月期第2四半期業績はコロナ関連のスポット業務が注目されがちだが、それを除く既存業務も同証券見通しより好調だったと評価。引き続き通信向けでは各社の格安プラン導入を含めたユーザー獲得競争激化のなか、高い成果が評価されウォレットシェア拡大が進むほか、キャッシュレス決済やフードデリバリーの加盟店開拓などのコロナを機とした事業機会の拡大も業績拡大を後押しすると予想。コロナ関連のスポット業務が一巡するとの前提でみている22年12月期も2ケタ増益は可能と予想している。

※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース