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<動意株・7日>(大引け)=非鉄系ETF、塩野義製薬など
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塩野義製薬<4507.T>=強さ発揮。一時300円を超える上昇で8000円大台を回復する場面があった。大手医薬品メーカーで感染症薬を主力としており、特に抗HIV薬で高い実績を持っている。新型コロナウイルスについてもワクチンや治療薬の開発に傾注しており、マーケットの同社株に対する関心も高い。全体相場は波乱含みの急落をみせているが、原油市況や海外株式市場、外国為替市場などの影響を受けにくいディフェンシブストックとしての思惑に加え、前週2月28日の参院予算委員会で岸田首相が、同社が承認申請した新型コロナ経口薬について、安全性が確認でき次第速やかに承認して必要量を供給したいと述べたこともあり、コロナ薬関連の一番手として物色人気化している。また、同社が4日に、開発中の新型コロナワクチンについて、追加接種向けの治験で米ファイザー製と同等の効果を確認したと発表、これも株高を後押ししている。
NEXT NOTES ドバイ原油先物 ダブル・ブル ETN<2038.T>=ストップ高。原油市況動向に連動させたETNで、指数の前日比変動率の2倍の値動きを想定したボラティリティの高さが特徴。前週末4日にWTI原油先物価格が終値ベースで8ドル高と暴騰し1バレル=115ドル台をつけたが、アジア原油スポットドバイはこれに先立って前週3日時点で、終値で114ドル台をつけていた。ウクライナ情勢が一段と不透明感を増しており、OPECプラスの増産もままならない状況下で、目先は原油高騰に歯止めがかからないとの思惑が強まり、原油先Wブルへの投資資金流入を誘っている。
平和不動産<8803.T>=急伸。午前9時15分ごろ、国際的な不動産投資指数であるFTSE EPRA Nareit Global Real Estate Index Seriesへ採用され、同指数への組み入れは18日の営業終了後に実施される予定と発表。これを受けて、株式需給面の需要を期待した買いが入っているようだ。
農業総合研究所<3541.T>やOATアグリオ<4979.T>、片倉コープアグリ<4031.T>など農業関連株=一斉高。ロシアとウクライナは世界の穀倉地帯であり、ロシア軍によるウクライナ侵攻で小麦などの穀物価格が急伸するなか、国内農業には自給率の上昇も目指し、農産物の増産に向けた動きが強まるとの思惑が浮上している様子だ。カネコ種苗<1376.T>も値を上げている。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:MINKABU PRESS
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