957円
東レのニュース
■トレファク <3093> 2,058円 (+393円、+23.6%) 一時ストップ高
東証プライムの上昇率トップ。トレジャー・ファクトリー <3093> [東証P]が6日ぶりに急反騰。一時ストップ高となり、約1ヵ月ぶりに年初来高値を更新した。12日の取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、売上高を260億3800万円から265億1400万円(前期比13.7%増)へ、営業利益を14億円から19億4300万円(同95.2%増)へ、純利益を8億8600万円から12億2000万円(同73.4%増)へ上方修正し、あわせて10円を予定していた期末配当予想を15円へ引き上げたことが好感された。上期において、新品の物価高や供給不足も追い風となってリユースへの需要が引き続き強く推移し、既存店売上高が高い伸びとなったことが要因としている。なお、年間配当は27円(前期17円)を予定している。同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高128億2500万円(前年同期比19.5%増)、営業利益10億200万円(同6.5倍)、純利益6億6500万円(同14.7倍)だった。あわせて、上限を12万株(発行済み株数の1.08%)、または2億円とする自社株買いを実施すると発表した。取得期間は10月13日から10月20日までで、経営環境に応じた機動的な資本政策の遂行や株主還元の充実を図ることが目的。東京証券取引所の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT-3)による買い付けを予定しているという。
■ウイングアーク1st <4432> 2,124円 (+329円、+18.3%)
東証プライムの上昇率2位。ウイングアーク1st <4432> [東証P]が続急騰。12日の取引終了後に23年2月期上期(3-8月)の決算を発表し、営業利益は前年同期比27.6%増の37億2800万円と大幅増益で着地した。上期時点で通期計画(47億5000万円)に対する進捗率が78%に達しており、これを評価した買いが入ったようだ。売上高は同17.9%増の113億7700万円だった。企業による活発なデジタルトランスフォーメーション(DX)投資を背景に、帳票基盤ソリューション「SVF」をはじめとする各種ソリューションが引き続き大きく伸びた。なお、通期の増収減益見通しは据え置いた。
■CANBAS <4575> 722円 (+100円、+16.1%) ストップ高
キャンバス <4575> [東証G]がストップ高。12日の取引終了後、膵臓がん3次治療を対象として米国で実施しているCBP501の第2相臨床試験ステージ1の3剤併用投与群で2例目となる部分奏効(がんの縮小)が確認されたと発表しており、これが好感された。膵臓がんの3次治療とは、効果の期待できる治療選択肢を既に2つ済ませた状態への次の治療のこと。同領域では現在までに承認された医薬品や治療がなく、新薬候補や既存治療の併用による多数の臨床試験が実施されているが、多くの試験結果は残念ながら芳しくなく、また、奏効出現率は低いことが知られている。今回、3剤併用投与群の一つで新たに1例の部分奏効が確認されたが、1例目と同じ投与群であり、対象となる患者9人のうち2例で部分奏効が確認されたことになる。
■コシダカHD <2157> 1,108円 (+150円、+15.7%) ストップ高
東証プライムの上昇率3位。コシダカホールディングス <2157> [東証P]がストップ高。12日の取引終了後、23年8月期の連結業績予想を発表した。売上高は前期比40.4%増の533億6100万円、純利益は同21.9%増の44億4200万円を見込む。中間配当は1円増配の5円、期末配当も1円増配の5円を計画しており、これらを好感した買いが集まった。コロナ禍から経済活動が正常化に向かうなか、カラオケ事業では積極的に新規出店を継続する。
■久光薬 <4530> 3,805円 (+460円、+13.8%)
東証プライムの上昇率4位。久光製薬 <4530> [東証P]が3日ぶりに急反騰。鎮痛消炎剤でトップシェアを有する薬品メーカーで「サロンパス」ブランドで有名。12日取引終了後に発表した23年2月期上期(22年3-8月)決算は最終利益が65億400万円(前年同期実績は50億200万円)と好調だった。薬価改定の影響で利益採算は低下したものの、円安による為替メリットが発現し最終利益の伸びに反映された。商品別では主力のサロンパスの海外売り上げが牽引した。また、同社は同日に発行済み株式数2.51%相当の200万株、金額ベースで100億円を上限とする自社株買いを実施することを発表、これらを評価する買いを呼び込んだ。
■鉄人化計画 <2404> 329円 (+26円、+8.6%)
鉄人化計画 <2404> [東証S]が続急伸。コシダカホールディングス <2157> [東証P]が12日の取引終了後に決算を発表し、23年8月期の連結営業利益予想を74億3000万円(前期比3.4倍)を見込むとしたことを受けて、同じくカラオケ大手である鉄人化計画にも好決算を期待した買いが向かったもよう。なお、同社の22年8月期決算は10月17日に発表を予定している。
■TSIHD <3608> 451円 (+35円、+8.4%)
東証プライムの上昇率5位。TSIホールディングス <3608> [東証P]が3日ぶりに急反発。12日の取引終了後、23年2月期の連結業績予想について、営業利益を15億円から18億円(前期比59.5%減)へ、純利益を15億円から24億円(同2.3倍)へ上方修正したことが好感された。上期において、一部ブランドが不振だったことから、売上高は1573億5000万円から1540億円(同9.7%増)へ下方修正したものの、円安に対して一部ブランドで上期から値上げを実施したことに加えて、適正量の製販体制構築に注力し値引きによる売り上げの割合を大幅に削減したことで、歩留まりが改善されたことが利益を押し上げる。また、同じく上期において為替差益や投資有価証券売却益を計上したことも寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(3-8月)決算は、売上高720億8700万円(前年同期比11.3%増)、営業利益5億8800万円(同48.1%減)、純利益22億4900万円(同19.0%増)だった。
■アミタHD <2195> 800円 (+58円、+7.8%)
アミタホールディングス <2195> [東証G]が急反発。13日午後2時、NTTコミュニケーションズ(東京都千代田区)と「サーキュラー・プラットフォームの構築による市場創造に関する基本合意書」を締結したと発表。中長期的な業績への好影響を期待した買いが集まった。循環型経済の実現に向け、アミタHDが社会実証の企画・運用などを担当。NTTコミュニケーションズは必要な情報システムの企画などを担い、共同で新規事業の開発に向けた検討を進める。
■東芝 <6502> 5,512円 (+379円、+7.4%)
東証プライムの上昇率6位。東芝 <6502> [東証P]が続急伸。12日夜の共同通信の報道で、東芝の経営再建を巡って優先交渉権を与えた企業連合が、同社の買収額として2兆8000億円を想定していることが分かったと伝えたことが材料視され、上値を見込んだ投資資金が集中する格好となった。また、共同通信は、企業連合の中核である国内ファンドの日本産業パートナーズ(JIP)が東レ <3402> [東証P]に出資を打診したことも報じている。市場では「プレミアムを含めて2兆8000億円という数字は、同社の株価水準に引き直して6500円に相当する。しかし、プレミアムの上乗せも当然あり得る話で、その場合は更に上値が見込まれるケースも考えられる」(中堅証券ストラテジスト)としている。
■ミクニ <7247> 321円 (+20円、+6.6%)
東証プライムの上昇率8位。ミクニ <7247> [東証P]が続急伸。全般地合い悪のなか急動意、商い急増のなか一時12%高の337円まで駆け上がる人気となった。独立系の自動車部品メーカーで、主力の燃料噴射装置関連ではCO2排出削減技術で先駆し優位性を発揮する。海外では経済成長が著しいインドでの自動車需要拡大に照準を合わせ、新規受注の拡大を背景にVVT(可変バルブタイミング機構)の増産投資に乗り出すことを発表している。このほかEVトラック向け電動オイルポンプなどへの商品展開も期待されている。株価指標面でも見直し余地が大きい。PERが7倍台であることに加え、配当利回り3%超の有配企業にもかかわらずPBR0.3倍台という超割安水準に放置されており、ディープバリュー株としての側面を持つ。300円近辺の値ごろ感と合わせ、水準訂正高を見込んだ投資資金の食指を動かした。
■日本PC <6025> 895円 (+55円、+6.6%)
日本PCサービス <6025> [名証N]が急反発。13日午前11時ごろ、AIテクノロジーを活用したNFT事業を行うクリエイターズネクスト(東京都港区)と業務提携契約を締結したと発表しており、これが好感された。今回の提携は、NFTを活用した販路拡大などを計画する企業向けに、 NFT事業立ち上げ支援からエンドユーザー向けサポートまで、ワンストップサポート体制の構築を両社で目指すのが狙い。両社の専門知識やインフラを強みとして、NFT事業化に向けた仕組みの構築のほか、サポートプラン、エンドユーザー向けのサポートパッケージなどの構築を予定。更に日本PCがデジタルサポートを提供するショッピングモール、家電量販店、生活関連企業など約800社の提携企業や、クリエイターズネクストの新規顧客へサポート展開を行うとしている。
■ITbook <1447> 446円 (+27円、+6.4%)
ITbookホールディングス <1447> [東証G]が3連騰。河野デジタル大臣が13日の会見で、紙の保険証を2024年秋に原則廃止し、今後マイナンバーカードに一本化する方針を発表した。これに加え、政府が現在24年度末の一本化を目指す運転免許証についても、時期を更に前倒しすることが可能かどうかを警察庁と検討を進めていることも明らかにした。これを受けて、関連銘柄には収益チャンスにつながるとの見方で投資資金が向かっており、官公庁に強みを持つITソリューション関連企業で、とりわけマイナンバー分野での実績が高い同社株はその象徴株として物色人気化したようだ。
■コメダ <3543> 2,472円 (+146円、+6.3%)
東証プライムの上昇率9位。コメダホールディングス <3543> [東証P]が続急伸、年初来高値を更新した。12日に発表された第2四半期(6-8月)の連結営業利益は前年同期比約6%増の18億9500万円となり、市場には堅調な決算との見方が出ている。4月から店舗での商品値上げを実施しており、今期業績への寄与が見込まれるほか、10月に香港に出店するなど海外市場の開拓への期待も膨らんでいる。
■鈴与シンワ <9360> 2,087円 (+120円、+6.1%)
鈴与シンワート <9360> [東証S]が急反発。同社は13日、GMOインターネットグループ <9449> [東証P]傘下のGMOメイクショップ、ハートコア(東京都品川区)と協業し、電子商取引(EC)のワンストップソリューションの提供を開始したと発表。企業合併によりサイトの基盤統合が必要になるケースや、D2C(Direct to Consumer) ECの広まりからマルチブランドを展開し、複数乱立したサイトの管理・運用が煩雑になるなどの課題を抱える企業に対し、複雑なEC基盤の統合における要件定義の段階から、業務フローの整備や、物流・在庫管理の最適化など運用段階までトータルにサポートするとしている。
■ミライベート <3528> 237円 (+13円、+5.8%)
ミライノベート <3528> [東証S]が8日続急伸。12日の取引終了後、23年3月期の連結業績予想について、営業利益を2億6100万円から6億9500万円(前期比63倍)へ、純利益を8400万円から7億5100万円(同46.9%減)へ上方修正しており、これを好感した買いが流入した。上期において、利益率の高い投資事業における売上高が上振れたことに加え、再生可能エネルギー事業における太陽光発電による売電収入も計画を上回り、今後も堅調に推移する見込みであることが要因としている。なお、連結子会社ササキハウスを譲渡したことから売上高は93億9500万円から84億6600万円(同16.9%増)へ下方修正した。
■ヘリオス <4593> 296円 (+8円、+2.8%)
ヘリオス <4593> [東証G]が4日ぶりに反発。12日の取引終了後、遺伝子編集技術により特定機能を強化した他家iPS細胞由来NK(ナチュラルキラー)細胞(eNK細胞)の肺がん患者由来がんオルガノイドに対する抗腫瘍効果を確認したと発表しており、好材料視された。オルガノイドとは、生体内の組織・器官に極めて似た特徴を有している3次元な構造を持つ組織・細胞のこと。今回の試験で使用したオルガノイドは、患者の腫瘍組織に由来する複数種の細胞からなる細胞塊で、組織学的・遺伝学的解析により患者由来のがん組織の特徴を維持していることが確認されており、今回の試験結果からeNK細胞が固形がん患者への有効な治療法となる可能性が示されたとしている。
■リベレステ <8887> 789円 (+19円、+2.5%)
リベレステ <8887> [東証S]が3日ぶりに反発。12日の取引終了後に発表した第1四半期(6-8月)単独決算が、売上高19億7500万円(前年同期比3.1倍)、営業利益5億1700万円(同37.0倍)、純利益3億7300万円(同3.8倍)と大幅増益となったことが好感された。開発事業で分譲マンション及び分譲仕様の賃貸マンションを売却したほか、不動産販売事業で都内の物件を複数売却したことが寄与した。なお、23年5月期通期業績予想は売上高65億円(前期比7.2%増)、営業利益9億1000万円(同18.6%減)、純利益6億4000万円(同23.4%減)の従来見通しを据え置いている。
■サカタタネ <1377> 4,410円 (+105円、+2.4%)
サカタのタネ <1377> [東証P]が続伸。岩井コスモ証券は12日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価を4800円から4950円に引き上げた。同社の第1四半期(6-8月)の連結営業利益は前年同期比25.6%減の24億6700万円となった。ひまわり種子の中国向け輸出を抑制したことやエジプトの外貨規制の影響でトマト種子の販売が減少したことなどが影響した。この決算発表を受け、株価は急落したが、同証券では「過剰反応」と指摘。今後、円安効果が更に発現するほか、エジプトの外貨規制の影響も解消に向かうことから今23年5月期の会社計画は十分達成可能と予想しており、今回の株価下落は良い投資機会とみている。
■セゾン情報 <9640> 1,799円 (+35円、+2.0%)
セゾン情報システムズ <9640> [東証S]が続伸。12日の取引終了後、第2四半期累計(4-9月)の連結業績について、純利益が5億円から6億5000万円(前年同期比32.2%減)に上振れて着地したようだと発表したことが株価の支えとなった。フィナンシャルITサービス事業において、情報処理サービスの売り上げが想定を上回って推移した。23年3月期の連結業績予想は、今後修正が必要と判断した場合には速やかに開示するとしている。
■ブレインズ <4075> 1,036円 (+20円、+2.0%) 一時ストップ高
ブレインズテクノロジー <4075> [東証G]が3日ぶりに反発、一時ストップ高となった。13日、米ネットアップ
※13日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
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