前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―

■アクリート <4395> 　2,752円　(+500円、+22.2％) ストップ高

　アクリート <4395> [東証Ｇ]がストップ高。商いを伴い、昨年9月9日につけた上場来高値を更新。引き続き、18日に発表した25年12月期を最終年度とする中期経営計画を好感した買いが流入した。最終年度に売上高170億円（21年12月期28億3300万円）、営業利益30億円（同4億6500万円）を目指すという。国内メッセージングサービス事業で、SMS市場のシェア拡大とSMS以外のメッセージングサービスのラインアップの拡充を図るほか、海外メッセージングサービス事業で東南アジア地域を中心にM＆Aを推進するとしている。

■アサヒ陶 <5341> 　499円　(+76円、+18.0％) 一時ストップ高

　アサヒ衛陶 <5341> [東証Ｓ]が続急騰、一時ストップ高に買われた。19日の取引終了後、ベトナムの複数の集合住宅で同社製品の採用が正式決定したと発表しており、これが好材料視された。同社はベトナムで内装工事や建材を取り扱う商社のＣＯＮＧ　ＴＹ　ＴＮＨＨ　ＡＭＹ　ＭＡＹＡ社と総代理店契約を結んでいたが、今回5件の集合住宅で同社製品の採用が正式決定し、23年8月ごろ以降から順次納入を実施するとしている。なお、22年11月期業績への影響はないとしている。

■サンウッド <8903> 　680円　(+100円、+17.2％) ストップ高

　サンウッド <8903> [東証Ｓ]がストップ高。前週末19日の取引終了後、上限を10万株（発行済み株数の2.1％）、または7000万円とする自社株買いを実施すると発表したことが好感された。取得期間は8月22日から12月29日までで、株主還元の強化及び資本効率の向上を図るためという。同時に配当政策の基本方針について、「業績拡大に応じた株主還元の拡大を目指す」に変更することに伴い、25円としていた23年3月期の期末一括配当予想を35円に増額修正すると発表しており、これも好材料視された。前期実績に対しては10円の増配となる予定だ。

■室町ケミカル <4885> 　1,097円　(+150円、+15.8％) ストップ高

　室町ケミカル <4885> [東証Ｓ]がストップ高。22日午前11時ごろ、バイオディーゼル燃料の精製装置を開発したと発表しており、これを材料視した買いが入ったようだ。この装置は、水光技研（福岡県春日市）、健製作所（福岡県筑前町）、ＲＩＴＡ（東京都新宿区）、ポリプラ・エボニック（東京都新宿区）の4社と共同開発したもの。耐溶剤分離膜を用いており、これにより不純物の少ない高品質のバイオディーゼル燃料を製造することができるという。9月の上市を予定している。

■セイファート <9213> 　1,093円　(+137円、+14.3％) 一時ストップ高

　セイファート <9213> [東証Ｓ]が急反騰。ＩＢＪ <6071> [東証Ｐ]が22日正午ごろに関東財務局に提出した大量保有報告書で、ＩＢＪのセイファート株式保有割合が5.03％となったことが判明しており、思惑的な買いが向かったようだ。保有目的は純投資で、報告義務発生日は8月17日としている。

■オーケーエム <6229> 　1,121円　(+95円、+9.3％)

　オーケーエム <6229> [東証Ｓ]が続急伸。今朝のテレビ東京系経済報道番組「ニュースモーニングサテライト」で紹介されたことが好材料視されたようだ。地域で奮闘する企業を取り上げる「輝く！ニッポンのキラ星」コーナーで取り上げられ、徹底した顧客目線で業績を伸ばす老舗のバルブメーカーであると紹介された。

■田中化研 <4080> 　1,591円　(+133円、+9.1％)

　田中化学研究所 <4080> [東証Ｓ]が続急伸。同社は2次電池正極材料の専業メーカー。リチウムイオン電池向けの売り上げ割合が高く、電気自動車（EV）普及を背景に車載用リチウムイオン電池市場の拡大が加速するなか、関連有力株として投資家の視線を集めている。足もと4-6月期業績は営業3.4倍増益と高変化を示しており、これを受けて株価は急騰。底値離脱の動きを鮮明としており、22日は大幅高で中長期の節目となる20日移動平均線を上に抜けてきた。

■いちご <2337> 　314円　(+18円、+6.1％)

　東証プライムの上昇率5位。いちご <2337> [東証Ｐ]が3日ぶり急反発。前週末19日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を1200万株（発行済み株数の2.59％）、または30億円としており、取得期間は22年8月22日から23年2月28日まで。株主利益の向上を図ることが目的としている。

■松尾電機 <6969> 　918円　(+49円、+5.6％) 一時ストップ高

　松尾電機 <6969> [東証Ｓ]が続急伸。同社はコンデンサー大手。自動車向けを主力とし、主要取引先にはトヨタグループの中核を担うデンソー <6902> [東証Ｐ]を持つ。売り上げの柱はタンタルコンデンサーだが、このほか回路保護素子（電流ヒューズ）を手掛けており、電気自動車（EV）の基幹部品であるリチウムイオン電池向け高電流ヒューズへの期待が高い。22日は投資資金が一気に流入し、21年11月以来およそ9ヵ月ぶりの高値圏に浮上する場面があった。

■チエル <3933> 　1,033円　(+53円、+5.4％)

　チエル <3933> [東証Ｓ]が7連騰。19日付の読売新聞オンラインで「文部科学省は2024年度から小中学校の『英語』でデジタル教科書と紙の教科書を併用して導入する方針を固めた」と報じられており、デジタル教科書関連の一角として買われたようだ。記事によると、同省は24年度からデジタル教科書を本格導入するとしていたが、紙の教科書は全教科で配布し、デジタル教科書は英語1教科での併用にとどめる考えだという。具体的な方向性が示されたことで、実需発生への期待から買われたようだ。

■ジェイエイシ <2124> 　1,995円　(+97円、+5.1％)

　東証プライムの上昇率6位。ジェイエイシーリクルートメント <2124> [東証Ｐ]が4日ぶりに急反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が19日付で、投資評価「バイ」を継続し、目標株価を2400円から2800円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。国内人材紹介市場の中長期的成長と、両面コンサルタント体制という差別化から、同社に高い利益成長ポテンシャルがあるとの見方を維持。企業の中高額年収帯の中途採用需要に関しては、人手不足や人的資本強化の意識の高まりもあり強い状況に変わりはなく、また同社は今期より積極化している広告宣伝投資により、登録者数が大きく増加しているもよう。上期末のコンサルタント数も929人と会社計画を上回るペースで確保しており、下期業績に対する懸念は特段ないとしている。

■アートＳＨＤ <3663> 　953円　(+46円、+5.1％)

　アートスパークホールディングス <3663> [東証Ｓ]が6日ぶりに急反発。前週末19日の取引終了後、東証プライム市場への市場変更申請に向けた準備を行うと発表したことが好感された。同社は現在、東証スタンダード市場に上場しているが、グループの中長期的な成長と企業価値の更なる向上を実現するために、プライム市場への市場変更が必要と判断したという。なお、承認の可否や時期については不確定としている。

■アルマード <4932> 　1,497円　(+71円、+5.0％)

　アルマード <4932> [東証Ｓ]が3日続急伸。同社は卵殻膜原料を活用した化粧品や健康食品の販売を手掛ける。新規顧客の獲得が進んでおり、12日に発表した4-6月期決算では売上高が前年同期比25％増と増収基調を継続。広告宣伝費の発生で営業損益は赤字となったものの、会社側では計画通りとしており、通期の増収増益見通しは据え置いた。決算発表とあわせて、上限を30万株（発行済み株数の3.1％）、または3億円とする自社株買いの実施も発表。これを受け、同社株は一気に上げ足を加速させた。

■あいＨＤ <3076> 　1,934円　(+87円、+4.7％)

　東証プライムの上昇率8位。あい　ホールディングス <3076> [東証Ｐ]が大幅高で5日続伸。19日の取引終了後に発表した23年6月期連結業績予想で、売上高480億円（前期比2.0％増）、営業利益103億円（同4.6％増）、純利益80億円（同3.4％増）を見込み、年間配当予想を前期比15円増の75円を予定していることが好感された。マンション向け監視カメラ事業が引き続き堅調に推移する見通し。また、前期にスタートした脱炭素システム事業も成長を見込む。なお、22年6月期決算は、売上高470億5900万円（前の期比1.8％増）、営業利益98億5000万円（同4.3％増）、純利益77億3800万円（同32.0％増）だった。

■藤コンポ <5121> 　1,030円　(+43円、+4.4％)

　藤倉コンポジット <5121> [東証Ｐ]は4日続伸で年初来高値を更新。22日午前10時30分ごろ、新シャフト「SPEEDER NX GREEN」を10月6日から発売すると発表しており、これによる業績寄与を期待した買いが入った。新製品は「SPEEDER NX」をベースに、中間部と手もと側のねじり剛性差を大きくすることでボール初速アップを実現。また、手もとのロートルク化、先端EI剛性を高めることで一体感のあるシャフト挙動で、前に強い弾道で飛距離アップに貢献するとしている。

■博展 <2173> 　845円　(+22円、+2.7％)

　博展 <2173> [東証Ｇ]が続伸。22日午後2時ごろ、同社や森ビルなど11社からなる企業コンソーシアムが虎ノ門ヒルズエリアで「クリエイティブエコシステム構築に向けた共同プロジェクト」を始動させたと発表しており、これが好材料視された。同プロジェクトは、虎ノ門ヒルズエリアを舞台に、都市づくりを担う企業や、最先端テクノロジーや多彩なコンテンツを有する企業、新進気鋭のアーティストやクリエイターなどがコラボレーション。ビジネス・アート・ファッション・エンターテインメントなどを高次元で融合させ、新たな価値や体験を創出し、東京・日本から広く世界に発信するための価値創造システム（クリエイティブエコシステム）の構築を目指すという。具体的には、デジタルツインなどにより、現実都市と仮想空間が連動する新たな都市体験やイベントの創出や、業界・領域を横断したコラボレーションによる東京発の世界を魅了する新コンテンツの開発などを行うとしている。

■ＨＩＳ <9603> 　2,102円　(+54円、+2.6％)

　エイチ・アイ・エス <9603> [東証Ｐ]が全般軟調相場のなか続伸。複数のメディアで、ＨＩＳが売却を検討している傘下のテーマパーク「ハウステンボス」について売却額が900億円程度になる見通しであることが伝わっている。売却先は香港の投資ファンドＰＡＧが有力とされており、ＨＩＳは月内にも交渉をまとめたい考えにあるという。ハウステンボスの売却額を巡っては当初800億円程度とも報じられていただけに、今回の報道を好感する向きもあるようだ。なお、会社側はハウステンボスの株式譲渡に関する報道について、「当社が発表したものではない」とのコメントを発表している。

■ＣＲＩ <3698> 　1,000円　(+20円、+2.0％)

　ＣＲＩ・ミドルウェア <3698> [東証Ｇ]が続伸。同社は22日、国内最大規模のゲーム開発者向け技術カンファレンス「コンピュータエンターテインメントデベロッパーズカンファレンス2022（CEDEC2022）」（8月23～25日）に、ミドルウエア製品ブランド「CRIWARE」を提供したと発表。また、セッションのスムースな視聴を実現するWebシステムや動画を活用したオンラインブースシステムの構築も行ったとしており、これが株価を刺激したようだ。

■大塚ＨＤ <4578> 　4,740円　(+73円、+1.6％)

　大塚ホールディングス <4578> [東証Ｐ]が3日ぶり反発。22日付の日本経済新聞朝刊で「傘下の大塚製薬は2024年末にも、サプリメント『ネイチャーメイド』の新工場を米国で稼働する」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、新型コロナウイルス下で健康増進や維持の意識が高まっており、米国では今後もサプリの市場拡大が見込まれることから、需要拡大に対応するために工場を新設するという。なお、投資額は2億ドル規模の見込みとしている。

■レオパレス <8848> 　341円　(+5円、+1.5％)

　レオパレス２１ <8848> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券が19日付で、投資評価「2」を継続し、目標株価を320円から380円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、第1四半期(4-6月)は入居率が着実に改善基調にあると指摘。入居者入れ替え時の賃料アップやアパートオーナーとの保証賃料適正化交渉によるコスト削減が想定以上に進捗しており、今後もコロナ感染者数増加が一段落し外国人の来日が加速すれば、入居率向上による収益改善が加速すると予想。23年3月期の営業利益予想を102億円から167億円へ、24年3月期を同153億円から193億円へ引き上げている。

■塩野義 <4507> 　6,988円　(+88円、+1.3％)

　塩野義製薬 <4507> [東証Ｐ]が反発。前週末19日の取引終了後、抗インフルエンザウイルス薬XOFLUZA（一般名バロキサビル マルボキシル）が、5歳以上のインフルエンザウイルス感染患者に対する単回投与の経口治療薬として米国食品医薬品局（FDA）から承認を取得したと発表しており、これが好感された。なお、米国で初の承認取得としている。5歳以上のインフルエンザウイルス感染曝露後予防の適応もあわせて取得した。米国では既に、12歳以上の合併症のない患者及び合併症を併発するリスクが高い患者双方における発症後48時間以内の急性のインフルエンザウイルス感染症治療、12歳以上のインフルエンザウイルス感染曝露後予防の適応で承認されている。今回の追加適応により、5歳以上の小児においても単回経口投与型の新しい治療・予防の選択肢が提供可能になるという。

■ライオン <4912> 　1,606円　(+19円、+1.2％)

　ライオン <4912> [東証Ｐ]が3日ぶりに反発。ＳＭＢＣ日興証券は19日、同社株の投資評価「1」を継続するとともに目標株価を1800円から1900円に引き上げた。第4四半期(10-12月)以降の値上げ効果発現で23年12月期は増益転換を予想している。22年12月期業績は原材料価格の急騰に加え新工場稼働やシステム投資に伴う償却費増で減益基調が続くが、第4四半期以降は国内日用品で値上げ効果が表面化すると予想。オーラルケアや薬品、ハンドソープなど主要品目の売り上げは堅調に推移しており、23年12月期はコストアップの一巡と値上げ効果で増益転換の確度は高いとみている。22年12月期の連結営業利益は275億円（前期比11.8％減）を維持するが、23年12月期は332億円から334億円に、24年12月期は356億円から365億円に増額修正している。

※22日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース