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神栄のニュース
<動意株・3日>(大引け)=神栄、DWTI、大阪有機など
神栄<3004.T>=後場一段高。再び需給相場の片鱗をみせる。「今週末に米雇用統計などを控え、指数に連動しやすい主力株が買い手控えられやすく、幕間つなぎとして材料株に矛先が向きやすくなっている」(中堅証券営業体)という。そのなか同社は、その条件に見合う銘柄として脚光を浴びた形。今年3月初旬に突如人気化し4連続ストップ高の離れ業をみせたが、120円台の株価はわずか4日間で3倍となるなど、その上げ足の速さは仕手系色の強い材料株相場でも一頭地を抜いている。
デ・ウエスタン・セラピテクス研究所<4576.OS>=きょうで3日連続のストップ高。同社は三重大学発の創薬ベンチャーで、同社が創薬した開発品の新規緑内障治療剤「H-1129」が注目されていたが、この国内における独占的開発権と販売権については既にわかもと製薬<4512.T>に付与するライセンス契約を締結、今期は赤字幅が大きく減少する方向にある。目先バイオ関連株に物色の矛先が向いているが、これは「信用評価損益が急改善する中で個人投資家資金の市場回帰が急となっている」(国内ネット証券大手)ことが、底流にあるようだ。
大阪有機化学工業<4187.OS>=大幅高。主力のアクリル酸エステルのシェア拡大と生産性改善によるコスト競争力強化で、今11月期は営業利益で12.5%増益を見込み、年間10円配当を予定していることも買い安心感を誘っている。連結PBRは0.5倍割れの低水準で、東証との市場統合を16日に控え、割安修正の動きが強まっている。
新日本科学<2395.T>=ストップ高。この日、午前8時30分に日本網膜研究所と3日付で業務提携契約を締結したことを発表した。日本網膜研究所が目指す網膜疾患を適応症とした人工多能性幹細胞(ips細胞)を利用した再生医療の実用化に向けた取組みに対して、その安全性を担保する非臨床分野において、新日本科学が日本網膜研究所から独占的に受注し、早期に臨床応用を実現すべく協力していく。
アドバンスト・メディア<3773.T>=一時ストップ高。日立システムズが自社のコールセンター向けにアドバンストメディアの音声認識技術「アミボイス」を活用した自動音声システムを採用したことが、人気化の発端。信用買い残も直近は整理が進んでいたことから上値の重さが緩和されており、目先の値動きの良さに誘われた短期資金の買いにより上げ足を強めている。
亀田製菓<2220.T>=5日続伸。きょう付の日本経済新聞が「環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉を巡り、日本政府がせんべいや日本酒などに使う加工用米の関税を一部引き下げる案を検討していることがわかった」と報じており、米菓製造を手掛ける同社にとって原材料コスト下落につながるとの思惑が働いているようだ。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
デ・ウエスタン・セラピテクス研究所<4576.OS>=きょうで3日連続のストップ高。同社は三重大学発の創薬ベンチャーで、同社が創薬した開発品の新規緑内障治療剤「H-1129」が注目されていたが、この国内における独占的開発権と販売権については既にわかもと製薬<4512.T>に付与するライセンス契約を締結、今期は赤字幅が大きく減少する方向にある。目先バイオ関連株に物色の矛先が向いているが、これは「信用評価損益が急改善する中で個人投資家資金の市場回帰が急となっている」(国内ネット証券大手)ことが、底流にあるようだ。
大阪有機化学工業<4187.OS>=大幅高。主力のアクリル酸エステルのシェア拡大と生産性改善によるコスト競争力強化で、今11月期は営業利益で12.5%増益を見込み、年間10円配当を予定していることも買い安心感を誘っている。連結PBRは0.5倍割れの低水準で、東証との市場統合を16日に控え、割安修正の動きが強まっている。
新日本科学<2395.T>=ストップ高。この日、午前8時30分に日本網膜研究所と3日付で業務提携契約を締結したことを発表した。日本網膜研究所が目指す網膜疾患を適応症とした人工多能性幹細胞(ips細胞)を利用した再生医療の実用化に向けた取組みに対して、その安全性を担保する非臨床分野において、新日本科学が日本網膜研究所から独占的に受注し、早期に臨床応用を実現すべく協力していく。
アドバンスト・メディア<3773.T>=一時ストップ高。日立システムズが自社のコールセンター向けにアドバンストメディアの音声認識技術「アミボイス」を活用した自動音声システムを採用したことが、人気化の発端。信用買い残も直近は整理が進んでいたことから上値の重さが緩和されており、目先の値動きの良さに誘われた短期資金の買いにより上げ足を強めている。
亀田製菓<2220.T>=5日続伸。きょう付の日本経済新聞が「環太平洋経済連携協定(TPP)の交渉を巡り、日本政府がせんべいや日本酒などに使う加工用米の関税を一部引き下げる案を検討していることがわかった」と報じており、米菓製造を手掛ける同社にとって原材料コスト下落につながるとの思惑が働いているようだ。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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