前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―

■ＧＣジョイコ <6249> 　2,777円　(+500円、+22.0％) ストップ高

　ゲームカード・ジョイコホールディングス <6249> [東証Ｓ]がストップ高。祝日前19日の取引終了後、第2回新株予約権の残存分をすべて取得し、消却すると発表。株式価値の希薄化懸念の後退から買われたようだ。株価が想定以上に下落し権利行使が進んでいないため、新株予約権による資金調達を中止し、自己資金の活用や銀行借り入れなど他の資金調達手段を検討するという。同新株予約権2万5000個（潜在株式数250万株）のうち、既に4133個が行使されている。取得日は4月3日。

■山大 <7426> 　3,925円　(+700円、+21.7％) ストップ高

　山大 <7426> [東証Ｓ]がストップ高。東京証券取引所が19日の取引終了後、信用取引による新規の売り付け及び買い付けに係る委託保証金率を50％以上（うち現金20％以上）とする信用取引の臨時措置を21日売買分から解除すると発表。また、日本証券金融も21日から貸借取引自己取引分及び非清算参加者ごとの清算取次貸借取引自己取引分に係る銘柄別増担保金徴収措置を解除すると発表しており、取引負担の減少で短期資金の流入が再び活発化するとの思惑から買いが流入したようだ。

■富士石油 <5017> 　464円　(+80円、+20.8％) ストップ高

　東証プライムの上昇率トップ。富士石油 <5017> [東証Ｐ]がストップ高。祝日前19日の取引終了後、第5位株主の出光興産 <5019> [東証Ｐ]が筆頭株主に異動する見込みになったと発表。株式異動に伴う資本関係の強化を踏まえ、出光興産との間で既存燃料油事業の競争力強化や2050年のカーボンニュートラル時代を見据えた取り組みの協業深化に向けて協議を進めるとしており、今後の展開を期待した買いが膨らんだ。出光興産は、同じく富士石油の大株主である住友化学 <4005> [東証Ｐ]の保有株をすべて取得する。保有割合は議決権ベースで6.67％から13.22％に増加する見通し。異動予定日は3月26日。

■ファーストＡ <5588> 　3,225円　(+504円、+18.5％) ストップ高

　ファーストアカウンティング <5588> [東証Ｇ]がストップ高。19日の取引終了後、4月30日を基準日として1株を2株に株式分割すると発表したことが好感された。投資単位当たりの金額を引き下げることで投資家により投資しやすい環境を整えることが目的という。効力発生日は5月1日。

■ＳＤＳＨＤ <1711> 　546円　(+79円、+16.9％) 一時ストップ高

　ＳＤＳホールディングス <1711> [東証Ｓ]が続急騰、一時ストップ高となった。前営業日の19日の取引終了後、村田美夏氏によるＳＤＳＨＤの保有割合が新たに5％を超えたことが明らかとなり、これを手掛かり視した買いが入った。同日に財務省に提出された大量保有報告書によると、村田氏の保有割合は5.03％。保有目的は純投資で、報告義務発生日は15日。村田氏は「ウルフ村田」の名で知られており、X（旧ツイッター）で、今後の成長性に期待し、応援をするために投資をしたとコメントしている。

■まんだらけ <2652> 　2,788円　(+380円、+15.8％)

　まんだらけ <2652> [東証Ｓ]が3日ぶり急反騰。21日正午ごろ、4月末を基準日とする株式分割（5分割）の実施に伴い、株主優待制度を一部変更すると発表した。変更後の優待内容を好感する見方が広がった。変更前・変更後とも9月末に100株以上を保有する株主が対象。現行では保有株数に応じ2000～1万円分（継続保有期間1年以上の場合5000～5万円分）の「まんだらけ株主優待券」を贈呈しているが、株式分割に伴う変更後は100株保有で500円分（同1000円分）、100株超からは保有株数に応じ2000～1万円分（同5000～5万円分）を贈呈する。今年9月から変更を適用する。

■鉄建建設 <1815> 　2,832円　(+252円、+9.8％)

　東証プライムの上昇率6位。鉄建建設 <1815> [東証Ｐ]が続急伸。19日の取引終了後、期末一括配当予想を20円増額し100円（前期比20円増配）に修正したと発表。これが株価の刺激材料となったようだ。次期中期経営計画の検討内容を踏まえ、24年3月期から株主還元の充実を図ることとした。

■東洋エンジ <6330> 　966円　(+81円、+9.2％)

　東証プライムの上昇率9位。東洋エンジニアリング <6330> [東証Ｐ]が4日ぶり急反発。21日午前11時30分ごろ、24年3月期の期末配当予想を従来の無配から12円にすると発表しており、7期ぶりの復配を好感した買いが入った。

■南都銀 <8367> 　3,095円　(+227円、+7.9％)

　南都銀行 <8367> [東証Ｐ]が4日続急伸。前営業日となる19日の取引終了後、24年3月期の業績と配当予想の修正を発表。今期の純利益予想を110億円から120億円（前期比2.5倍）に引き上げたほか、期末配当予想のうち特別配当分を10円増額して74円に見直しており、評価されたようだ。貸出金利息と役務取引等利益が想定を上回る。与信関連費用も計画に対し圧縮される見込みとなり、影響を業績予想に織り込んだ。今期の年間配当予想は特別配当を含めて114円に修正。特別配当分を含めた前期の実績から1円の増配計画となる。

■雪国まいたけ <1375> 　1,136円　(+80円、+7.6％)

　雪国まいたけ <1375> [東証Ｐ]が急反発。祝日前19日の取引終了後に24年3月期連結業績予想の上方修正を発表。売上高を444億6700万円から472億1100万円（前期比11.9％増）へ、純利益を7億8000万円から15億4300万円（同30.7％増）へ引き上げており、これが好感され買われた。需給状況に応じた適切な施策による単価水準の引き上げが奏功。また、ユーティリティー関連費用の計画比での低い推移と自社努力による削減効果も寄与する。なお、配当については最終的な確定利益をベースとして、配当性向30％の方針を前提としつつ増配金額を決定するという。今期の配当予想は現時点で2円（前期20円）を見込んでいる。

■クロスキャト <2307> 　1,878円　(+123円、+7.0％)

　クロスキャット <2307> [東証Ｐ]が急反発。今月に入ってから急速に株価水準を切り上げ連日のストップ高を演じ7日ザラ場には2600円まで駆け上がる異彩人気となったが、その後は反動で急な調整を余儀なくされた。しかし、11日を境に下げ止まり5日移動平均線を絡め1700円近辺でのもみ合いに転じ、リバウンドの機をうかがっていた。金融業界や官公庁向けで実績が高いシステム受託開発会社だが、人工知能（AI）を活用した音声コンテンツ生成システムの開発やAI技術で店舗の商品需要量や在庫量を予測する小売り業向けサービスの提供など、AIソリューションにも傾注している。24年3月期は営業6％増益見通しで過去最高更新が見込まれるなど業績好調が続く。19日取引終了後、好業績を背景に24年3月期の年間配当を従来計画の25円から28円に増額することを発表、これが株価の新たな刺激材料となったもようだ。

■北洋銀 <8524> 　458円　(+22円、+5.1％)

　北洋銀行 <8524> [東証Ｐ]が急反発。前営業日となる19日の取引終了後、株主優待制度の導入を発表し、ポジティブ視されたようだ。2500株以上を継続して1年以上保有する株主が対象。北海道の特産品を掲載したカタログから優待品を株主に選んでもらう形とする。保有株式数2500株以上5000株未満の場合、継続保有期間1年以上5年未満で3000円相当、5年以上で6000円相当の優待品を贈呈する。5000株以上の場合は、継続保有期間1年以上5年未満で6000円相当、5年以上で9000円相当とする。初回の基準日は今年9月30日。2回目以降の基準日については、来年以降の毎年3月31日とする。

■メルコ <6676> 　3,420円　(+160円、+4.9％)

　メルコホールディングス <6676> [東証Ｓ]が大幅続伸。祝日前19日の取引終了後に24年3月期連結業績予想の修正を発表。純利益を12億円から23億円（前期比24.8％減）へ大幅に引き上げており、これが好感された。持ち分法適用関連会社であるセゾン情報システムズ <9640> [東証Ｓ]の一部株式を譲渡することに伴い、関係会社株式売却益約20億円を計上するため。これによりセゾン情報は持ち分法適用会社から外れるが、協業関係は継続する。なお、最近の業績動向を考慮して売上高を1480億円から1450億円（同1.7％増）へ、営業利益を18億円から19億円（同57.9％減）へそれぞれ見直した。

■日経レバ <1570> 　31,140円　(+1,240円、+4.2％)

　ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が大幅高で3日続伸。日経平均株価に連動する仕組みに組成されたETFで価格変動率が2倍に基本設定されていることで、全体相場のボラティリティが高まると値幅取りを狙った個人投資家の参戦が活発化する傾向がある。21日は、米株高を追い風に日経平均も上値追い態勢を継続、史上最高値圏で強調展開をみせており日経レバもこれに追随した。信用買い残も増勢で、直近信用倍率（15日現在）は売り残が減少していることも手伝って1.5倍まで緩んでいるが、依然として取組妙味が意識される局面。日経レバの昨年来安値は昨年1月下旬につけた1万2335円で、時価はそこから実に2.5倍化しており、全体相場の変貌ぶりを表している。一方、日経平均と逆方向に連動するＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]は下値模索が続いた。こちらは日経平均との価格変動率がマイナス2倍に基本設定されており、個人投資家は日経平均先物を売る感覚で参戦するが、全体相場が上昇した際には損失を被ることになる。日経Dインバは昨年1月初旬に404円の高値を形成していたが、時価はそこからほぼ3分の1まで水準を切り下げ、日経レバの上昇率よりも大きな下落パフォーマンスとなった。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース