盛夏到来前の仕込み局面、防災意識の「国土強靱化・猛暑」関連株総ざらい ＜株探トップ特集＞

―エルニーニョ発生の確率高く多雨傾向、台風や熱波も警戒し割安株の拾い場に―

　ここ最近は汗ばむ陽気の日が増え、春から夏へと季節の移ろいを感じるようになってきた。今月中旬には季節外れの暑さとなる地域が相次ぎ、東京都心では5月中旬としては統計開始以降初となる2日連続の真夏日を記録。一方、時を同じくして沖縄と奄美地方では梅雨入りし、大雨による冠水などの被害が出た。梅雨前線や台風の影響で豪雨被害が例年多発する6月以降の水害警戒シーズンに向け、また今後の本格的な夏の到来を前に国土強靱化 ・ 猛暑関連の両テーマに今から目を向けておきたい。

●新たな国土強靱化計画を策定へ、高配当の建設株に注目

　気象庁は12日、異常気象の原因とされる「エルニーニョ現象」が今年夏までに発生する確率が高いと発表した。観測史上最強だった1997～98年のエルニーニョと同規模になる恐れがあるという。エルニーニョ発生時の日本の夏は一般的に気温が低く、降水量は多くなる傾向にある。足もとでは非常に強い勢力の台風2号が沖縄方面へと進んでおり、この台風が梅雨前線を刺激する可能性も出ている。来週は東北から九州にかけての広い地域で雨の日が多くなる見込みだ。

　近年相次ぐ大雨などによる大規模な自然災害への対策として、政府は2021年度から「防災・減災、国土強靱化のための5ヵ年加速化対策」を実行中だ。更に、今年夏をメドに新たな「国土強靱化基本計画」を策定する方針を示している。国土強靱化に絡む銘柄としては、まずは配当面で魅力がある建設セクターが挙げられる。国策の国土強靱化に加え、都市再開発や半導体メーカーを中心とした設備投資の活発化により、建設業界を取り巻く環境は良好だ。大手ゼネコンはもちろん、準大手のインフロニア・ホールディングス <5076> [東証Ｐ]や安藤・間 <1719> [東証Ｐ]、熊谷組 <1861> [東証Ｐ]、奥村組 <1833> [東証Ｐ]、東急建設 <1720> [東証Ｐ]の高配当が光る。

　水害対策関連に焦点を絞って、業績堅調なショーボンドホールディングス <1414> [東証Ｐ]やライト工業 <1926> [東証Ｐ]、大豊建設 <1822> [東証Ｐ]、ベルテクスコーポレーション <5290> [東証Ｓ]、不動テトラ <1813> [東証Ｐ]に注目。株価上昇トレンドをひた走る日特建設 <1929> [東証Ｐ]、川田テクノロジーズ <3443> [東証Ｐ]、ヤマックス <5285> [東証Ｓ]なども。

　このほか建設コンサルも見逃せない。低PBR・高配当利回りを軸に選別すると日本工営 <1954> [東証Ｐ]、Ｅ・Ｊホールディングス <2153> [東証Ｐ]、ウエスコホールディングス <6091> [東証Ｓ]といった銘柄が浮かび上がってくる。

●6～8月の東・西日本「平年並みか高い」、エルニーニョでも冷夏ならず

　エルニーニョ現象が発生すると日本は冷夏になるというのが定説だが、前述の気象庁による発表では今年の夏が暑くなる可能性もあわせて示された。昨年末から今年初めにかけての冬シーズンに終息したラニーニャ現象が続いた影響が残っているためという。気象庁が直近23日に発表した3ヵ月予報（6-8月）でも、東日本や西日本で「平年並みか高い」、沖縄・奄美で「高い」との見通しが示されている。昨年は異例の早期梅雨明け宣言と記録的猛暑によって一連のサマーストックが動意含みとなった経緯があり、今年もマークしておく必要があるだろう。

　関連銘柄としてまず真っ先に思い浮かぶのは、明治ホールディングス <2269> [東証Ｐ]や江崎グリコ <2206> [東証Ｐ]、森永乳業 <2264> [東証Ｐ]、森永製菓 <2201> [東証Ｐ]といったアイスクリーム関連株。また、飲料メーカーのアサヒグループホールディングス <2502> [東証Ｐ]やキリンホールディングス <2503> [東証Ｐ]、サントリー食品インターナショナル <2587> [東証Ｐ]、伊藤園 <2593> [東証Ｐ]、サッポロホールディングス <2501> [東証Ｐ]も外せない。

　これら食品セクターはリオープン関連としての側面もあり、コロナ禍脱却に伴う外出需要や消費意欲の高まりが中長期的な追い風として意識される。関連中小型株ではライフドリンク　カンパニー <2585> [東証Ｓ]やセイヒョー <2872> [東証Ｓ]、アイスコ <7698> [東証Ｓ]、ジャパンフーズ <2599> [東証Ｓ]、石垣食品 <2901> [東証Ｓ]が面白い。

　日焼け止め商品を手掛ける資生堂 <4911> [東証Ｐ]、コーセー <4922> [東証Ｐ]、花王 <4452> [東証Ｐ]、加えてこれら各メーカーの商品を取り扱うマツキヨココカラ＆カンパニー <3088> [東証Ｐ]なども。日用品・化粧品株やドラッグストア株もリオープン関連、あるいはインバウンド関連として中長期の追い風が吹いている。関連中小型株ではアイスタイル <3660> [東証Ｐ]や北の達人コーポレーション <2930> [東証Ｐ]、薬王堂ホールディングス <7679> [東証Ｐ]、日本色材工業研究所 <4920> [東証Ｓ]、アイビー化粧品 <4918> [東証Ｓ]などがある。

　空調大手のダイキン工業 <6367> [東証Ｐ]、親会社の富士通 <6702> [東証Ｐ]による売却手続きが進んでいる同業の富士通ゼネラル <6755> [東証Ｐ]も取り上げておきたい。例年夏に向けてエアコン需要は増加する傾向にあるが、今年は6月からの電気料金値上げを受けて省エネ家電への切り替えニーズが高まると予想される。

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