書籍『業務改善とデジタル人材育成を実現する 全社員DX化計画』4月12日発売

当社の連結子会社である株式会社日本DX人材センター（以下、日本DX人材センター/ 本社：東京都千代田区 / 代表取締役：藤田 舞 / URL：https://www.nihon-dx-hr.co.jp/）は、書籍『業務改善とデジタル人材育成を実現する 全社員DX化計画』（クロスメディア・パブリッシング）を2024年4月12日より全国の書店にて発売いたします。



書籍発刊の趣旨と背景
今や全ての企業が取り組むべき最重要テーマの一つとなったDX(デジタルトランスフォーメーション)ですが、経済産業省のレポートや報告書によると、「思うように社内理解が進まない」「技術者が不足している」「全社的なリテラシー不足」などの理由から実現できていない企業も多いのが現状です。
著者は、日本M&Aセンターに入社後、未経験でSaaSツールの活用推進を任され、試行錯誤の末、「DXツールの定着化と社員自身が活用する”民主化”」を実現するノウハウを確立しました。その取り組みが評価され、「第10回Salesforce全国活用チャンピオン大会」大企業部門で優勝し、2024年2月、企業のDX支援とDX人材の育成を目的とした日本DX人材センターをグループ内に設立しました。
本書では、著者が確立したDX化のノウハウを「理念浸透」「習慣化」「デジタルアダプション」「活用風土の醸成」「ツールの民主化」の5ステップにまとめています。
どうすればDX化が実現するのか。社員が自ら動き出し、デジタルツールを使って業務改善するには？
DX推進担当者はもちろんのこと、DXが思うように進まず悩んでいる経営者の皆様にもお読みいただきたい一冊です。


書籍概要
『業務改善とデジタル人材育成を実現する 全社員DX化計画』
著者：株式会社日本DX人材センター
　　　代表取締役 藤田 舞
出版社：クロスメディア・パブリッシング
定価：1,628円（税込）
発売日：2024年4月12日
詳細はこちら：
https://www.nihon-ma.co.jp/groups/publication/978-4295409533.html
●日本M&Aセンター流、社員自らが動き出す組織の作り方
●「Salesforce全国活用チャンピオン大会」で優勝した担当者、初の著書
●「組織の業務改善」と「デジタル人材育成」を両立！
●5つのステップでどんな組織でもDX化が実現する！

本書の構成（目次）
はじめに
第1章 なぜ、あなたの会社のDXは進まないのか
第2章 日本M&Aセンターが急成長できた理由
第3章 SaaS導入～活用5つのステップ
第4章 世の中のDXを次のステップへ
第5章 人の力は社会を変える――日本DX人材センターの設立
おわりに

著者プロフィール

藤田 舞（ふじた・まい）
株式会社日本DX人材センター 代表取締役

東京大学大学院工学系研究科卒業後、2010年4月に株式会社日本M&Aセンターへ新卒で入社。営業企画を経て、Salesforceを中心としたSaaSツールの活用推進や運営保守等を行う部門に移り、既存の顧客管理システムを置き換える全社DX基幹プロジェクトの一員に起用される。現在も引き続き構築・運用・保守を担うチームを率いており、2021年にはSalesforce活用に関する社内資格制度を立案、社員がデータベースを活用しやすい仕組みの構築に注力。2022年9月、セールスフォース・ジャパンが主催する「第10回 Salesforce全国活用チャンピオン大会」の大企業部門で優勝。2024年2月、日本M&Aセンターグループ内に日本DX人材センターを設立。Salesforce認定アドミニストレーター。
日本M&Aセンター　データマネジメント部 部長兼任。

著者インタビュー　
「全社員DX化計画」著者に聞く　会社設立に込めた思い
https://colors.nihon-ma.co.jp/post/people-fujita-dx


【株式会社日本M&Aセンターホールディングス（東証プライム：2127）】
会社名： 株式会社日本M&Aセンターホールディングス
本社所在地： 東京都千代田区丸の内一丁目8番2号　鉃鋼ビルディング 24階
事業内容： グループ会社の経営管理等
設立： 1991年4月
拠点： 東京、大阪、名古屋、福岡、札幌、広島、沖縄、シンガポール、インドネシア、ベトナム、
マレーシア、タイ（現地法人および連結子会社である日本M&Aセンターの拠点を含む）

【株式会社日本DX人材センター】
会社名： 株式会社日本DX人材センター
本社所在地： 東京都千代田区丸の内一丁目8番2号
事業内容： DX人材の育成、Salesforce推進支援、DXコンサルティング
設立： 2024年2月


【本件に関するお問い合わせ先】　
株式会社日本DX人材センター　広報担当　[e-mail]