訪日外国人増でレンタサイクルの普及加速

＜株式トピックス＞

　訪日外国人旅行者の増加も一因となって、レンタサイクルの普及が加速している。従来、大都市圏を中心にコミュニティサイクルなどの導入が進んでいたが、ここにきて旅行者を対象に、交通機関がやや不便な観光地を効率的に巡る手段としての需要が拡大をみせているという。外国人旅行者は、大型バスで団体行動のイメージが強いが、リピーターなど上級者になると、自転車での単独行動も現実的になってくるという。

　国土交通省の調査によると、国内では２０１３年末時点で、全国５４都市でレンタサイクルの導入が進められている。導入の目的としては、観光戦略の推進、公共交通の機能補完、地域の活性化――などが挙げられている。

　主要電鉄会社では、沿線の駅を中心にレンタサイクルへの参入が相次いでいる。阪急阪神ホールディングス＜9042＞が展開する阪急レンタサイクルは、沿線の２０駅を超える駅前を中心に幅広いサービスを継続している。一方、オリックス＜8591＞１００％子会社のオリックス自動車は、環境に配慮した自動車関連サービスを推進する一環として、東京・京都などで電動アシスト付き自転車をレンタルする事業を展開している。

　さらに、主な自転車関連銘柄としては、ブリヂストン＜5108＞、パナソニック＜6752＞、ヤマハ発動機＜7272＞などの自転車メーカー（電動アシスト車含む）、変速機・ブレーキ部品など自転車部品世界最大手のシマノ＜7309＞、自転車専門店のあさひ＜3333＞などがある。