好条件を背景に続伸、５日・２５日線がＧＣ達成

明日の東京株式市場見通し

　２１日の東京株式市場は、株式需給関係の改善を背景に買い気優勢の状態が継続する見通しで、日経平均株価は続伸となりそうだ。テクニカル面では２０日終値で、５日移動平均線（１万９８８３円）と２５日移動平均線（１万９８０８円）がゴールデンクロスを達成しており、先高期待感が高まっている。

　きょうの東京株式市場では、欧州中央銀行（ＥＣＢ）による量的緩和規模拡大への思惑が浮上して前日の欧米株式が堅調に推移したことに加え、寄り付き前発表の１～３月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値が前期比年率２．４％のプラスと市場予想の１．５％程度のプラスを上回ったことや、外国為替市場で１ドル＝１２０円９０銭台と急速に円安が加速するなど、好材料が重なった。

　こうした強烈な追い風を背景に、日経平均株価終値は、前日比１７０円１８銭高の２万１９６円５６銭と４日続伸し、４月２３日につけた取引時間中の年初来高値を更新。終値では２０００年４月１４日以来、１５年１カ月ぶりの高値水準となった。また、東証１部の売買代金は２兆９９５５億円と３兆円近くまで膨らんだ。

ＧＤＰで個人消費は小幅ながら伸びる

　ＧＤＰの実質成長率の速報値は、年率換算でプラス２．４％となった。去年４月の消費増税後、４半期ベースで２期連続のマイナスだったが、今回は前の期に続いてプラスとなった。市場予測は１．６％程度のプラスだったが、これを上回ったことで消費増税によるダメージが和らいでいるムードが浮上した。これまで低迷を続けていた冷蔵庫やテレビなどの家電に回復傾向がみられるなど、個人消費がプラスになったことに加え、住宅投資や企業の設備投資も増えたことが背景となっている。

　ただ、厚生労働省によると、２０１４年度の１人当たりの１カ月の現金給与総額は、前の年度に比べて０．５％増加し、３１万５９８４円と４年ぶりに上昇したものの、物価の影響を加味した「実質賃金」は、前の年度に比べて、３．０％減少し、４年連続のマイナスとなっており、今後の個人消費の動向からは目が離せない