あす1日の株式相場見通し
あす(1日)の東京株式市場は、きょうの全般急落相場の後を受けて、その後遺症が予想されることに加え、翌日からの5連休を控えて、大幅下落の反動による自律反発の買いは限定的となりそうだ。
きょうの急落で、日経平均株価は25日移動平均線(1万9700円=30日)を下回り、あすにも20日につけた取引時間中の安値1万9474円を下に抜けると、短期的な上昇トレンドが崩れて、調整色がさらに強まることになる。
30日の東京株式市場は、前日の欧米株安を受けて急落、日経平均は500円を超える下げで今年最大の下落幅となった。日経平均株価終値は、前営業日比538円94銭安の1万9520円01銭と急反落した。ただ、東証1部の売買代金は3兆4727億円と、SQ(特別清算指数)算出日を除くと今年最高に膨らんだ。
日程面では、3月の消費者物価指数・家計調査・完全失業率・有効求人倍率・毎月勤労統計速報値、4月の新車販売台数、携帯電話のSIMロック解除が義務化に注目。
海外では、米4月のISM製造業景況指数、中国が預金保険制度導入、ミラノ国際博覧会開幕(~10月31日)が焦点になる。
きょうの急落で、日経平均株価は25日移動平均線(1万9700円=30日)を下回り、あすにも20日につけた取引時間中の安値1万9474円を下に抜けると、短期的な上昇トレンドが崩れて、調整色がさらに強まることになる。
30日の東京株式市場は、前日の欧米株安を受けて急落、日経平均は500円を超える下げで今年最大の下落幅となった。日経平均株価終値は、前営業日比538円94銭安の1万9520円01銭と急反落した。ただ、東証1部の売買代金は3兆4727億円と、SQ(特別清算指数)算出日を除くと今年最高に膨らんだ。
日程面では、3月の消費者物価指数・家計調査・完全失業率・有効求人倍率・毎月勤労統計速報値、4月の新車販売台数、携帯電話のSIMロック解除が義務化に注目。
海外では、米4月のISM製造業景況指数、中国が預金保険制度導入、ミラノ国際博覧会開幕(~10月31日)が焦点になる。