手掛かり難で続落、地合いの悪さ認識へ

明日の東京株式市場見通し

　２１日の東京株式市場は、手掛かり材料の乏しいなかで買い手控え姿勢が続き、日経平均株価は続落の推移となりそうだ。きょう取引時間中に２５日移動平均線（１万９５９６円＝２０日終値）を２日以来、１２営業日ぶりに一時割り込む場面があり、あすもその攻防が予想される。

　２０日の東京株式市場は、前週末の欧米株相場の下落に加え、中国株の空売り規制緩和など株式需給悪化に警戒感が強まり、売り先行のスタートとなった。ただ、その後は中国株の下落幅が限定的だったこともあり、日経平均株価は一時プラス圏に浮上するなど下げ渋り、終値は前週末比１８円３９銭安の１万９６３４円４９銭と小幅続落となった。

　市場関係者からは「東証１部の値上がり銘柄数３９８に対して、値下がり銘柄数は１３７４（変わらずは１０９銘柄）と全体の７０％を超えており、日経平均の下落幅の印象に比べて実際の地合いの悪さを認識する必要がある」との見方が出ていた。確かに、東証１部の業種別指数でも、３３業種中上昇は空運、医薬品、海運などわずか５業種にとどまった。

20日の動意株

　黒田電気＜7517＞＝後場一段高。
午後２時に集計中の１５年３月期連結業績について売上高を２９００億円から３２６０億円（前の期比１３．３％増）へ、営業利益を同９７億円から９８億５０００万円（同１３．６％増）へ、純利益を同６１億円から６７億円（同１５．７％増）へ上方修正したことが好感されている。海外ビジネスを中心に業績が好調推移したことで、想定を上回る見込みとなったとしている。

　林兼産業＜2286＞＝急動意。
食肉加工や養魚用飼料を手掛けるが、１５年３月期はスターゼンとの協業効果や商品価格転嫁が寄与して最終黒字に浮上する見通し。また、２８日の日米首脳会談を前にＴＰＰの日米交渉大詰めに入ったとの観測が強まるなか、同社にとっては原料の関税引き下げによる恩恵が期待される。株価は年初から急速に水準を切り上げる動きにあったが、時価は１１０円近辺と依然として値ごろ感があり、短期筋の買いを誘っている。

　京極運輸商事＜9073＞＝ストップ高。
ＪＸホールディングス＜5020.T＞傘下のＪＸ日鉱日石エネルギーでは、都内と名古屋市などに水素ステーションを開設し、３月末で全国１２カ所を稼働させているが、京極運輸は同じＪＸ系列であることから、ＪＸの水素ステーション拡大による思惑が働いているようだ。

　石塚硝子＜5204＞＝急騰。
前週末１７日の取引終了後、集計中の１５年３月期連結業績について、売上高を６０５億円から６０４億円（前の期比２．４％増）へ下方修正した一方、営業利益を同３億５０００万円から７億９０００万円（同２２．２％減）へ、最終損益を収支均衡から７億円の黒字（前の期１億５８００万円の黒字）へ上方修正したことが好感されている。売上高はほぼ計画通りとなったが、グループを挙げての徹底的なコスト削減努力が奏功したほか、為替差益や鳴海製陶子会社化に伴う負ののれん発生益を計上したことなどが寄与したという。

　ディジタルメディアプロフェッショナル＜3652＞＝ストップ高。
同社はきょう、独自開発のＵｌｔｒａ　ｔｉｎｙ　ＧＰＵコア「ａｎｔ１００　ｆｏｒ　Ａｎｄｒｏｉｄ」と「ＳＭＡＰＨ－Ｆ」が、ｉＣａｔｃｈ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社のモバイル用途向け次世代画像処理ＬＳＩに採用されたと発表。これが材料視されているようだ。ｉＣａｔｃｈ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ社は、台湾に本社を持つファブレスのＩＣ設計を行う企業。デジタルカメラやスマートフォン、ゲーム機、車載カメラ、スポーツカメラなどの画像処理ＬＳＩをグローバル展開しており、出荷台数は既に数億台規模にのぼっている。

　山田債権回収管理総合事務所＜4351＞＝一時ストップ高。
同社は１７日取引終了後に、再生案件に係る債権譲渡契約締結に向けた交渉を開始すると発表。これが買い手掛かりとなっているようだ。契約は債務者の事業再生を目的として債務者向け債権を購入するもので、債務者に関する情報や債権購入金額などは非公表。契約締結日は５月１５日以降、債権譲受日は６月３０日を予定し、必要となる資金は取引金融機関からの借り入れと自己資金で賄う。なお、債権購入が実現した場合、連結総資産は直前連結会計年度の末日における連結純資産の３０％に相当する額以上が増加する見通しだとしている。