ゴルフ人気復活へ動く！「利用税」廃止論議が活発化

ゴルフ場利用税廃止へ向けた取り組みが本格化

　ゴルフの利用促進へ向けてゴルフ利用税廃止の論議が高まってきた。バブル景気当時は贅沢なスポーツというイメージが強かったが、現在では会員権を保有しなくても手頃な値段でプレーできる優良コースが増加し、誰もが楽しめるスポーツとして定着している。ただ、ゴルフコースを利用する場合、通常の消費税に加えてゴルフ利用税もプレーヤーには課税されることから、プレー人口の拡大には税制面の見直しが急務との見方が広がっている。

　ゴルフに関しては、長期の景気低迷とともに会員権相場が暴落し、それに比例するかたちでプレー人口が長期にわたり減少傾向を続けていた。しかし、最近ではインターネット上で予約が可能な格安ゴルフコースが増えたことで、サラリーマンのみならず女性にもゴルフが浸透してきている。そのようななか、利用税を廃止することで、ゴルフを一段と活性化させるための論議も高まっている。

　ゴルフ利用税廃止について、１０月９日に衆議院第１議員会館会議室で開催された「超党派ゴルフ議員連盟」総会で廃止へ向けた論議が行われている。この総会では、衆参両議員のほか、所管官庁である文部科学省やゴルフ関連１７団体などが出席し、議員連盟の新会長には麻生太郎副総理が選出され、就任の席上「ゴルフ場利用税廃止に取り組んでいきたい」と意欲を見せている。

２０１６年に五輪種目として復活見通し

　ゴルフ利用税は、市町村の重要な財源として位置づけられてきたが、その一方で、消費税との二重課税になっており、税の公平性から、かねてより問題視されている。この総会ではゴルフ場利用税を廃止し、これにより影響を受ける市町村に対しては、必要な財政措置を求める税制改正要望書が手渡されており、今後ゴルフ場利用税廃止へ向けた取り組みが本格化していきそうだ。

　ゴルフは、２０１６年のリオデジャネイロ五輪で１１２年ぶりに正式種目に採用される見通し。その４年後に開催される東京五輪へ向けて、世界に通用する若年層のゴルフプレーヤーを育成する必要性が高まっている。今回のゴルフ場利用税廃止を含めた活性化策は、ゴルフ関連企業にとって追い風になりそうだ。以下、ゴルフ関連銘柄をピックアップした。

　◎アコーディア・ゴルフ＜2131＞～国内最大級のゴルフ場運営会社で、北海道から沖縄まで全国に多彩なゴルフ場を展開、ネット予約サイトの機能も充実している。

　◎ＰＧＭホールディングス＜2466＞～ゴルフ場運営の大手で、全国で１２０以上のコースを展開。テーマ別に検索できるウェブ予約システムも高い評価。

　◎ゴルフ・ドゥ＜3032＞～中古ゴルフクラブなどの専門店を首都圏中心に全国で展開。見積もりから集荷、査定、買い取り成約まですべての手続きが自宅に居ながら簡単にできる独自のシステムを構築、豊富な品ぞろえを誇る。

　◎ゴルフダイジェスト・オンライン＜3319＞～日本最大級のゴルフポータルサイトを運営、ネット上でゴルフ場予約や用品販売を展開。関東近県ではゴルフクラブ・用品の買取・販売ショップ「ゴルフガレージ（ＧｏｌｆＧａｒａｇｅ　ｂｙ　ＧＤＯ）」も展開している。

　◎ダンロップスポーツ＜7825＞～住友ゴム工業＜5110＞傘下でゴルフクラブ製造・販売で国内トップを誇り、「ゼクシオ」は世界的にも高いブランド力を誇る。

　◎ミズノ＜8022＞～スポーツ用品専業大手で、さまざまなスポーツ用品を展開、国内外の有名プロと契約し、ゴルフ用品でも高いブランド力を誇る。

　◎ヨネックス＜7906＞～バドミントンとテニスで高シェアを誇り、ゴルフ用品でも実績。新潟県長岡市で「ヨネックスカントリークラブ」も運営している。

　◎デサント＜8114＞～スポーツウェア大手でゴルフウェアでは、「マンシングウェア」などの欧米ブランドの国内販売権を所有。ゴルフの五輪正式種目採用をにらんで日本ゴルフ協会（ＪＧＡ）とオフィシャルサプライヤー契約を締結している。