<動意株・15日>(大引け)=山一電機、エイティング、トラスト・テックなど
山一電機<6941.T>=大幅高。高採算の半導体検査用ソケットがフラッシュメモリー向けに高水準なほか、通信インフラ向けコネクター製品も高水準の伸び。8日取引終了後に14年4~9月期の業績予想を営業利益段階で従来予想の4億6000万円から11億円(前年同期比2.6倍)に大幅上方修正したことが、株価上昇の起爆剤となった。
エイティング<3785.T>=急反発。相場の地合いの変化や今14年9月期第3四半期の業績悪化も重なり、大きく水準を切り下げてきたが、先月22日につけた年初来高値4355円から半値以下に売り込まれており、リバウンドを狙った買いが膨らんでいる。オリジナルネイティブゲームアプリの利用拡大へ期待は強く、スマホゲーム関連として循環物色が波及している側面もあるようだ。
トラスト・テック<2154.T>=きょうで5連騰。自動車関連や電機業界などメーカー系技術者派遣・請負と開発系技術者派遣を手掛ける。特に高採算の開発系技術者派遣が全体収益に寄与している。14年6月期最終利益は前期比79%増の12億9100万円と過去最高利益を大幅更新、さらに15年6月期も37%増益の17億8000万円と急成長路線をまい進する見通し。
アストマックス<7162.T>=堅調。同社は商品先物の自己売買や商品投資顧問・投信委託などを主力とするが、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)など公的年金資金の運用積極化の流れを背景に、新規ファンド投入で年金基金の取り込みなどを図る方針にある。商品相場の持ち直しで業績面でも追い風が強まっており、同社が14日発表した7月度の月末運用資産残高は1705億円と前月比77億8800万円(4.79%)の増加となっている。
日本コンベヤ<6375.T>=大幅続伸。国土交通省が2027年に開業を目指すリニア中央新幹線の建設を事実上認め、今秋にも着工の見通しにある。総工事費9兆円と試算されているが、大半は計画区間全長の86%を占めるトンネル関連工事に充てられるとで、市場ではトンネル関連銘柄に対する注目度が高い。プラントコンベヤーに展開する同社は、大量に発生する残土運搬で商機が巡るとの思惑が買いの根拠となっている。
京浜急行電鉄<9006.T>=5日続伸。きょう付の日本経済新聞でカジノ運営事業への参入を目指すと報じられたことを材料視。記事によると、東京湾岸の横浜市と東京・台場地区を具体的な候補地とし、カジノやホテルなどで構成する統合型リゾート(IR)を整備する構想だという。また、今秋の臨時国会での「統合型リゾート推進法案(カジノ法案)」の成立を見据えて、事業主体となる企業連合を近く立ち上げるとしていることから、カジノ関連銘柄として一気に注目を集める格好となっている。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
エイティング<3785.T>=急反発。相場の地合いの変化や今14年9月期第3四半期の業績悪化も重なり、大きく水準を切り下げてきたが、先月22日につけた年初来高値4355円から半値以下に売り込まれており、リバウンドを狙った買いが膨らんでいる。オリジナルネイティブゲームアプリの利用拡大へ期待は強く、スマホゲーム関連として循環物色が波及している側面もあるようだ。
トラスト・テック<2154.T>=きょうで5連騰。自動車関連や電機業界などメーカー系技術者派遣・請負と開発系技術者派遣を手掛ける。特に高採算の開発系技術者派遣が全体収益に寄与している。14年6月期最終利益は前期比79%増の12億9100万円と過去最高利益を大幅更新、さらに15年6月期も37%増益の17億8000万円と急成長路線をまい進する見通し。
アストマックス<7162.T>=堅調。同社は商品先物の自己売買や商品投資顧問・投信委託などを主力とするが、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)など公的年金資金の運用積極化の流れを背景に、新規ファンド投入で年金基金の取り込みなどを図る方針にある。商品相場の持ち直しで業績面でも追い風が強まっており、同社が14日発表した7月度の月末運用資産残高は1705億円と前月比77億8800万円(4.79%)の増加となっている。
日本コンベヤ<6375.T>=大幅続伸。国土交通省が2027年に開業を目指すリニア中央新幹線の建設を事実上認め、今秋にも着工の見通しにある。総工事費9兆円と試算されているが、大半は計画区間全長の86%を占めるトンネル関連工事に充てられるとで、市場ではトンネル関連銘柄に対する注目度が高い。プラントコンベヤーに展開する同社は、大量に発生する残土運搬で商機が巡るとの思惑が買いの根拠となっている。
京浜急行電鉄<9006.T>=5日続伸。きょう付の日本経済新聞でカジノ運営事業への参入を目指すと報じられたことを材料視。記事によると、東京湾岸の横浜市と東京・台場地区を具体的な候補地とし、カジノやホテルなどで構成する統合型リゾート(IR)を整備する構想だという。また、今秋の臨時国会での「統合型リゾート推進法案(カジノ法案)」の成立を見据えて、事業主体となる企業連合を近く立ち上げるとしていることから、カジノ関連銘柄として一気に注目を集める格好となっている。
※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。
出所:株経通信(株式会社みんかぶ)
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