売りこなし値固め、米雇用統計を前に手控え

来週の株式相場見通し

来週（２～６日）の東京株式市場は、今週の短期間での大幅高の後を受け、上昇は一服するものの、売りをこなしながらの値固めの動きとなりそうだ。日経平均株価の想定レンジは、１万４３００～１万４８００円とする。
　今週は、週末こそ７日ぶりの小幅反落となったものの、日経平均は２９日までの６日間で６３９円の上昇をみせた。テクニカル面では３０日終値で、２００日移動平均線（１万４６６０円＝３０日）は下回ったものの、一目均衡表の「雲」と呼ばれる抵抗帯の上限値（１万４５９８円＝同）は割り込まずに済んだ。東証１部の売買代金が、２兆３７４７億円と１７営業日ぶりに２兆円を超えたものの、ＭＳＣＩ指数の銘柄入れ替えに伴う売買という特殊要因で５０００億円程度かさ上げされたとみられ、参考にはならない。ボリューム面での物足りなさは継続しており、来週末発表の米５月の雇用統計が近づくと模様眺め気分が強まりそうだ。

　日程面では、１～３月期の法人企業統計、５月の新車販売台数（２日）、５月のマネタリーベース、４月の毎月勤労統計調査（３日）、４月の景気動向指数（６日）に注目。
海外では、米５月のＩＳＭ製造業景況指数（２日）、Ｇ７首脳会議（４～５日）、ユーロ圏１～３月期のＧＤＰ、米５月のＡＤＰ雇用統計、米４月の貿易収支、米５月のＩＳＭ非製造業景況指数（４日）、ＥＣＢ定例理事会（５日）、米５月の雇用統計（６日）が焦点となる。