中国、東南アジアで拡大見込む
今月21日、東日本大震災の被災地を支援している国連関連のNPO「国連の友アジアパシフィック」が、カラオケで歌うことで、被災者のストレスの発散や心のケアにつながるという報告をニューヨークの国連本部で行った。
同団体は被災地支援の一環として、一昨年1月からトラックを改造した「カラオケカー」で被災地の仮設住宅を回っており、そこでの経験からカラオケで歌うことでストレスを発散することが、心のケアにつながるという。また、被災者ケアに役立つ側面に注目し、カラオケの持つ力を世界に発信していくべきだと強調した。
カラオケは、言わずと知れた日本発で世界に広まった文化だが、中国や東南アジアで使用されているカラオケ機器については、韓国メーカーなどにシェアを奪われている。しかし、中国をはじめアジアでは、上流階級だけではなく中間所得層向けのカラオケ店が増加していることから、事業拡大の余地は大きいとみる関係者は多い。
一方で、中国などでは著作権保護の仕組みが不十分なところも多く、需要はあっても日本のカラオケの仕組みそのものの輸出は難しいのが現状だ。しかし、中国以外のアジアでもカラオケ需要は強まっており、ビジネスチャンスは大きい。今後、カラオケ関連企業への注目は高まろう。
同団体は被災地支援の一環として、一昨年1月からトラックを改造した「カラオケカー」で被災地の仮設住宅を回っており、そこでの経験からカラオケで歌うことでストレスを発散することが、心のケアにつながるという。また、被災者ケアに役立つ側面に注目し、カラオケの持つ力を世界に発信していくべきだと強調した。
カラオケは、言わずと知れた日本発で世界に広まった文化だが、中国や東南アジアで使用されているカラオケ機器については、韓国メーカーなどにシェアを奪われている。しかし、中国をはじめアジアでは、上流階級だけではなく中間所得層向けのカラオケ店が増加していることから、事業拡大の余地は大きいとみる関係者は多い。
一方で、中国などでは著作権保護の仕組みが不十分なところも多く、需要はあっても日本のカラオケの仕組みそのものの輸出は難しいのが現状だ。しかし、中国以外のアジアでもカラオケ需要は強まっており、ビジネスチャンスは大きい。今後、カラオケ関連企業への注目は高まろう。