■Arent <5254> 4,455円 (+190円、+4.5%)
Arent <5254> [東証G]が4日ぶり大幅反発。同社は建設業界向けを中心にデジタルトランスフォーメーション(DX)コンサルティング及びシステム受託開発を主力展開する。業績はトップラインの伸びが際立っており、高成長路線をまい進中。そうしたなか、光通信 <9435> [東証P]のグループ会社である光通信が4日付で提出した大量保有報告書によると、光通信と共同保有者によるArent株式の保有比率は5.04%と、新たに5%を超過したことが分かった。保有目的は「純投資」としており、これが同社株の先高期待を増幅させた。
■シェアテク <3989> 1,244円 (+45円、+3.8%)
シェアリングテクノロジー <3989> [東証G]が大幅続伸。4日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、英ロンドンに本拠を置く投資顧問会社アセット・バリュー・インベスターズによる株式保有割合が26.05%から27.09%に上昇したことが判明しており、需給思惑から買われたようだ。保有目的は「純投資及び持続的な企業価値の向上に向けた重要提案行為などを行う可能性がある」としており、報告義務発生日は2月25日となっている。
■ナカニシ <7716> 2,683円 (+90円、+3.5%)
ナカニシ <7716> [東証S]が4日ぶり大幅反発。5日午後1時30分ごろに26年12月期の連結業績予想について、売上高を881億8000万円から901億8500万円(前期比11.1%増)へ、営業利益を156億4200万円から162億1500万円(同15.1%増)へ、最終利益を109億4300万円から111億9300万円(前期23億9800万円の赤字)へ上方修正したことが好感された。同時に、米国子会社を通じて、現地医療機器メーカーであるアクラカット社(マサチューセッツ州)及びインテック社(マサチューセッツ州)の全株式をそれぞれ取得すると発表しており、両社の業績を連結業績に取り込むことが要因。なお、前提となる為替レートは1ドル=150円、1ユーロ=170円から変更はないとしている。
■カナデビア <7004> 994円 (+30円、+3.1%)
カナデビア <7004> [東証P]が4日ぶり大幅反発。4日の取引終了後に、 全固体電池事業をスズキ <7269> [東証P]に譲渡すると発表。それに伴い27年3月期第2四半期に事業譲渡益約74億円を特別利益に計上する見込みと発表したことが好感された。カナデビアでは06年から全固体電池の開発に取り組んでおり、22年3月には、宇宙航空研究開発機構(JAXA)との共同実証研究で、国際宇宙ステーション(ISS)を構成する「きぼう」日本実験棟の船外に全固体電池軌道上実証装置を設置し、世界で初めて宇宙曝露空間での充放電動作の確認に成功した実績を有している。近年、全固体電池分野の開発競争が激化していることから、電動モビリティやリチウムイオン電池の開発を行うスズキに事業を引き継ぐことが全固体電池技術をより一層発展させると判断し、譲渡を決めたとしている。
■東京センチュ <8439> 2,144.5円 (+64.5円、+3.1%)
東京センチュリー <8439> [東証P]が4日ぶり大幅反発。5日、オーストラリアの独立系レンタカー会社バーゲン・カー・レンタルズ・オーストラリア社の全株式を取得すると発表しており、好材料視された。バーゲン社は、シドニーやメルボルンなどの主要空港近郊に13拠点を構える地場独立系レンタカーの大手で、今回の買収は、東京センチュとして単独では初めてとなる海外レンタカー事業への出資となる。東京センチュでは、子会社であるニッポンレンタカーサービスが蓄積した適正な在庫コントロールや高効率な店舗運営、DX推進による顧客サービス高度化などの事業ノウハウを活用することで、成長が続く豪モビリティ市場での事業基盤確立を狙う。また、将来的には車両のリース・ファイナンスや中古車事業など周辺領域への展開も視野に入れるとしている。
■チヨダ <8185> 1,076円 (+32円、+3.1%)
チヨダ <8185> [東証P]が4日ぶり大幅反発。4日の取引終了後に発表した2月度の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比0.1%増となり、小幅ながら2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。月前半の気温が低かったことから冬物の売り上げが伸長したほか、まとめ買いセールを実施したことで低価格帯中心に子ども靴の売り上げが伸びた。また、決算セールやアプリ会員向けのセールを実施したことも寄与した。
■三菱重 <7011> 4,769円 (+142円、+3.1%)
三菱重工業 <7011> [東証P]が3日ぶり大幅反発。米国とイスラエルによるイランへの軍事攻撃が長期化することへの懸念が目先やや後退したとはいえ、現状でまだ着地点は見えない。そうしたなか、米潜水艦がインド洋でイランの軍艦を撃沈したと報道されるなど戦域拡大の傾向がみられ予断を許さない。日本も中国による台湾有事への警戒が拭えないなか、高市政権下での 防衛力強化の動きは今後一段とクローズアップされていくことが予想される。そうしたなか、防衛省との取引額で群を抜く三菱重の存在は、東京市場で改めて投資マネーの視線を集めた。今週明け2日につけた上場来高値5208円の払拭が当面の上値目標として意識される。
■SBSHD <2384> 4,130円 (+115円、+2.9%)
SBSホールディングス <2384> [東証P]が3日ぶり反発。大和証券は4日、同社株の投資判断「2(アウトパフォーム)」を継続するとともに、目標株価を4000円から4700円に引き上げた。同証券では26年12月期の連結営業利益を会社計画と同水準の前期比13%増の240億円、27年12月期は同10%増の265億円と連続2ケタ増益を予想。M&Aの寄与を含めたトップラインの成長に加え、不採算拠点の解消などにより利益率改善が進むことを見込んでいる。
■内田洋 <8057> 2,021円 (+53円、+2.7%)
内田洋行 <8057> [東証P]が4日ぶり反発。4日の取引終了後に発表した1月中間期(25年7月21日-26年1月20日)連結決算が、売上高1740億8100万円(前年同期比42.9%増)、営業利益54億8100万円(同51.5%増)、純利益48億9400万円(同78.4%増)と大幅増収増益で着地したことに加えて、期末一括配当予想を60円から66円へ引き上げたことが好感された。GIGAスクール構想に基づく1人1台端末の更新時期を迎え、今期が最需要期を迎えていることに加えて、学校施設案件で大型の新築・改修案件の増加や、大学での理工系人材拡充のための整備予算の増加に伴う獲得が増えていることが貢献。また、大手企業を中心に社員間のコミュニケーション活性化のためのシステムで大型案件を獲得したことや、会議室運用支援サービスの利用契約数が順調に伸長したことも寄与した。なお、26年7月期通期業績予想は、売上高4180億円(前期比24.0%増)、営業利益154億円(同26.5%増)、純利益108億円(同9.9%増)の従来見通しを据え置いた。
■ネクセラ <4565> 851円 (+22円、+2.7%)
ネクセラファーマ <4565> [東証P]が4日ぶり反発。4日の取引終了後に、日本で不眠症治療薬「クービビック」として販売されているデュアルオレキシン受容体拮抗薬ダリドレキサントについて、不眠症患者の治療を適応として韓国の食品医薬品安全処に製造販売承認を申請したと発表しており、好材料視された。なお、同件が26年12月期業績に与える影響は軽微としている。
■ウシオ電 <6925> 2,986.5円 (+70.5円、+2.4%)
ウシオ電機 <6925> [東証P]が4日ぶり反発。4日の取引終了後に、自社株900万株(消却前発行済み株数の9.72%)を3月25日付で消却すると発表したことが買い材料視された。消却後の発行済み株数は8350万株となる。
■オンワード <8016> 787円 (+18円、+2.3%)
オンワードホールディングス <8016> [東証P]が4日ぶり反発。4日の取引終了後に発表した2月度の月次売上概況で、店舗及びEコマースの既存店売上高が前年同月比4.2%増と2ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。上旬は気温が低く推移しことでセールを中心に冬物衣料の販売が好調。中旬以降は気温の上昇に伴い、アウターやニットなどの春物衣料の売り上げが伸長した。また、オーダーメイドブランド「カシヤマ」を展開するオンワードパーソナルスタイルでは、デジタルマーケティングの成果などで既存店売り上げが大きく伸長。ウィゴーでは韓国アイドルグループとのコラボ企画などが好評だった。なお、全店売上高は同7.0%増だった。
■ワールド <3612> 1,578円 (+21円、+1.4%)
ワールド <3612> [東証P]が3日ぶり反発。4日の取引終了後に発表した2月度の国内小売事業月次売上概況で、既存店売上高が前年同月比0.7%増と3ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。店舗で春物へのフェイスチェンジを拡大していたところ、折からの気温の急速な上昇に伴いカーディガンやスプリングコートなどのアウター中心の春物の稼働が高くなり、中旬から後半にかけてプロパー販売が伸長した。なお、店舗売り上げとEコマース売り上げを合わせた国内小売売上高は同10.9%増だった。
■オリックス <8591> 4,927円 (+65円、+1.3%)
オリックス <8591> [東証P]が4日ぶり反発。4日取引終了後、連結子会社SGKホールディングスの全株式を米カーライルグループが組成する特別目的会社(SPC)へ譲渡すると発表した。SGKホールディングスの傘下には足場・仮設機材レンタル大手の杉孝グループホールディングスがある。株式譲渡実行日は4月中旬の予定。これに伴い、27年3月期連結決算に約623億円の売却益を計上する見込み。これが材料視されたようだ。
※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
関連銘柄
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7004
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994.0
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7011
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4,769.0
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(+3.06%)
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7269
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2,081.5
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+0.5
(+0.02%)
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2,683.0
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(+3.47%)
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8016
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787.0
(03/05)
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+18.0
(+2.34%)
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(03/05)
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8439
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2,144.5
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+64.5
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8591
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