“PAST < FUTURE” は安室奈美恵が2009年12月にリリースしたアルバムのタイトルである。「パスト、小なり、フューチャー」とでも読むのだろうか。PAST(過去)よりFUTURE(将来)が大事、というメッセージは、色褪せた本人の写真を引き裂いているCDジャケットからも明らかである。“PAST < FUTURE” は、170万枚を超えるセールスを記録した前作のベスト・アルバムに続いてリリースされたオリジナル・アルバムだった。過去の栄光を捨てるのは難しい。ましてや、自身の絶頂から一歩も二歩も退いたポジションにいればなおさらである。それゆえに、PAST(過去)よりFUTURE(将来)が大事、というメッセージはとてもカッコよく響く。
株式市場においても、将来は過去より、そして現在よりも大事である。本日、8月来の安値に沈んだ日本株相場の解説で、「世界景気減速懸念と業績先行き警戒で素材、輸出など景気敏感株中心に下落」というフレーズをあちこちで目にするが、本当に「先行き」を警戒した下げなのか疑問である。
昨日のダウ平均は100ドル超の大幅安となったが、そのきっかけのひとつがIMFによる世界景気見通しの下方修正だと云われる。しかし、IMFの下方修正は昨日の日本時間から伝わっていた話であり、ダウ平均は軟調ながらも朝方はもみ合いで推移、取引開始から1時間あまり経過してから急速に下げ足を速めたのである。これはどうみても「IMFによる世界景気見通しの下方修正」が嫌気されたのではないだろう。むしろアルコアを皮切りに始まる決算発表シーズンを控えてのポジション調整売りが、ちょっとした弾みで勢いが加速したというのが実態ではないか。なにしろダウ平均は2007年12月以来、4年10カ月ぶりの高値圏にある。リーマンショック後の回復期で初の減益が予想される決算発表シーズンを前に、売りが嵩みやすいのは当然のことだろう。
IMFが発表した世界経済の成長率は2012年が3.3%、13年は3.6%に鈍化する見通しだ。欧州債務危機が深刻化した影響だとしているが、それって、改めて驚くようなことだろうか。あと残すところ3カ月もない今年の成長率が欧州危機の影響で鈍化するというのは、ある意味、「終わった話」ではないか。少なくとも、まともな相場だったらそう捉えるものだ。PAST(過去)よりFUTURE(将来)が大事ではないか。2013年は3.6%と、悪かった今年よりも良くなる見通しである。地域別に見ると、米国の成長率は、今年、来年ともに2%をやや上回る程度と予想。ユーロ圏は、今年は0.4%のマイナス成長だが来年は0.2%のプラス成長に転換、中国も今年は7.8%だが来年は8.2%と再び伸びが加速すると予想している。つまり、残り3カ月弱の今年と来年を比べると、来年のほうが良くなるというのがIMFの世界景気見通しである。
IMFの景気見通しとほぼ同時に発表された世界銀行のレポートも、今年の中国の成長率見通しを従来の8.2%から7.7%に、2013年も従来の8.6%から8.1%へと引き下げた。しかし、今年より来年が良くなると見ている点は同じである。その背景として、景気刺激策が効いてくることや、国際貿易の回復などの要因を挙げている。
すでに中国の景気刺激策が効果を表していると思われる兆候がある。当社チーフ・エコノミストの村上も以前から指摘しているが、中国の鉄鉱石輸入価格が明確に反発してきている。特に、国慶節の連休明けの2日間で12%も値上がりした。9月初旬につけた安値からはすでに35%の上昇である。各種鋼材価格も上昇している。鉄鉱石などを運ぶバラ積み船の運賃指標であるバルチック海運指数は9月28日から10月8日まで7連騰となり、9月半ばの安値から、やはり3割強上昇している。
株式市場においても、将来は過去より、そして現在よりも大事である。本日、8月来の安値に沈んだ日本株相場の解説で、「世界景気減速懸念と業績先行き警戒で素材、輸出など景気敏感株中心に下落」というフレーズをあちこちで目にするが、本当に「先行き」を警戒した下げなのか疑問である。
昨日のダウ平均は100ドル超の大幅安となったが、そのきっかけのひとつがIMFによる世界景気見通しの下方修正だと云われる。しかし、IMFの下方修正は昨日の日本時間から伝わっていた話であり、ダウ平均は軟調ながらも朝方はもみ合いで推移、取引開始から1時間あまり経過してから急速に下げ足を速めたのである。これはどうみても「IMFによる世界景気見通しの下方修正」が嫌気されたのではないだろう。むしろアルコアを皮切りに始まる決算発表シーズンを控えてのポジション調整売りが、ちょっとした弾みで勢いが加速したというのが実態ではないか。なにしろダウ平均は2007年12月以来、4年10カ月ぶりの高値圏にある。リーマンショック後の回復期で初の減益が予想される決算発表シーズンを前に、売りが嵩みやすいのは当然のことだろう。
IMFが発表した世界経済の成長率は2012年が3.3%、13年は3.6%に鈍化する見通しだ。欧州債務危機が深刻化した影響だとしているが、それって、改めて驚くようなことだろうか。あと残すところ3カ月もない今年の成長率が欧州危機の影響で鈍化するというのは、ある意味、「終わった話」ではないか。少なくとも、まともな相場だったらそう捉えるものだ。PAST(過去)よりFUTURE(将来)が大事ではないか。2013年は3.6%と、悪かった今年よりも良くなる見通しである。地域別に見ると、米国の成長率は、今年、来年ともに2%をやや上回る程度と予想。ユーロ圏は、今年は0.4%のマイナス成長だが来年は0.2%のプラス成長に転換、中国も今年は7.8%だが来年は8.2%と再び伸びが加速すると予想している。つまり、残り3カ月弱の今年と来年を比べると、来年のほうが良くなるというのがIMFの世界景気見通しである。
IMFの景気見通しとほぼ同時に発表された世界銀行のレポートも、今年の中国の成長率見通しを従来の8.2%から7.7%に、2013年も従来の8.6%から8.1%へと引き下げた。しかし、今年より来年が良くなると見ている点は同じである。その背景として、景気刺激策が効いてくることや、国際貿易の回復などの要因を挙げている。
すでに中国の景気刺激策が効果を表していると思われる兆候がある。当社チーフ・エコノミストの村上も以前から指摘しているが、中国の鉄鉱石輸入価格が明確に反発してきている。特に、国慶節の連休明けの2日間で12%も値上がりした。9月初旬につけた安値からはすでに35%の上昇である。各種鋼材価格も上昇している。鉄鉱石などを運ぶバラ積み船の運賃指標であるバルチック海運指数は9月28日から10月8日まで7連騰となり、9月半ばの安値から、やはり3割強上昇している。