探究型教育旅行に特化したウェブサイト「街場のキャンパス」をオープン！ プラットフォームとして教育関係者の活用を期待

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社、アイ・シー・ネット株式会社（埼玉／代表取締役：百田顕児、以下アイ・シー・ネット）は、 全国の高等学校に導入された「総合的な探究の時間」に連動させた探究型教育旅行のプログラムを開発しています。多くの方にプログラムを情報提供するため、プラットフォームの役割をもったウェブサイト「街場のキャンパス」を2024年7月23日（火）に開設いたしました。


サイトでさまざまなプログラム情報をみることができます

ウェブサイト「街場のキャンパス」概要
提供する主なコンテンツは探究型教育旅行のプログラム情報です。教育関係者や旅行会社向けにアイ・シー・ネットが開発した教育旅行のプログラムやこれまでのプロジェクト事例を無料でご覧いただけます。



社会課題の現場へ飛び込もう「街場のキャンパス」　https://machicam.net/
今後、日本国内と海外の詳しいプログラムを毎月新着情報として更新していきます。


＜アイ・シー・ネットの探究型教育旅行プログラムの特徴＞
『誰も答えを知らない社会課題の解決に向けて、自らの興味関心を見つめ、当事者意識を持ち、主体的・能動的に社会にインパクトを及ぼすアクションに結び付ける教育プログラム。』

観光地のみを訪問する修学旅行ではなく、探究学習を含めた教育旅行が主流となってきています。アイ・シー・ネットは「地域の社会課題」と「教育旅行」を掛け合わせることで、生徒が主体的に取り組み、社会課題解決ができる力を養うオリジナルの教育旅行プログラムを提供しています。
ウェブサイト開設の背景
全国の高等学校などで探究型教育旅行のニーズが高まる中、多くの教育旅行が本来の「探究学習」に即していない印象があります。これまでアイ・シー・ネットが開発したプログラムは限られた学校のみに提供していましたが、広く多くの教育関係者に活用いただきたく、本ウェブサイトを開設しました。当社の経験やネットワークを活用した本質的な探究型教育旅行を広く公開し、今後は、教育関係者や旅行会社など教育旅行に関わる関係者の情報交換ができるプラットフォームとしての活用の準備も進めています。
アイ・シー・ネットが開発する教育旅行プログラム
ODA事業を通じて培った国内外の社会課題解決プロジェクトの経験やネットワークを活かし、観光がメインの修学旅行ではなく、生徒が訪問先の地域課題を調査、考察し、課題についてより身近なものとして理解し、解決向けた提案を行うプログラムを開発しています。
学校現場の中で生徒が学ぶ社会課題は、概念として理解しても実感が持てず、どこか他人事として捉えてしまうという声を聞きます。アイ・シー・ネットが開発するプログラムは、「顔の見えないどこかに住んでいる誰かの社会課題」ではなく、自分と地続きの世界で生活する「特定の個人、顔の見える特定個人の困りごと」に着目し、生徒がより身近に、自分事として課題を捉え、課題に向き合う難しさや簡単に解決できないもどかしさも十分に感じられるように設計しています。

企業情報
■アイ・シー・ネット株式会社
https://www.icnet.co.jp/
代表取締役：百田 顕児
設立年月日：1993年10月1日
所在住所：〒330-6027　埼玉県さいたま市中央区新都心11-2
　　　　　明治安田生命さいたま新都心ビル27階
電話番号：048-600-2500（代表）
事業内容：ODA事業、日本企業の海外展開支援、CSR・CSV支援、
　　　　　人材育成、教育旅行、学研グループの海外展開推進



■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,641億円、連結子会社75社（2023年9月期）
　　　　　東京証券取引所 プライム市場情報（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510　東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
　　　　　　教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
　　　　　　　　　　　学習教材などの出版・コンテンツ事業、
　　　　　　　　　　　教科書・保育用品などの園・学校事業など
　　　　　　医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、　　
　　　　　　　　　　　　　認知症グループホーム事業、
　　　　　　　　　　　　　保育園・学童などの子育て支援事業など
　　　　　　グローバル：150か国以上で活動・事業展開