Ｓ＆Ｐ500月例レポート（23年11月配信）＜前編＞

Ｓ＆Ｐ500月例レポートでは、Ｓ＆Ｐ500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

THE S＆P 500 MARKET：2023年10月
個人的見解：10月も不快な展開となり、市場は下落

　Ｓ＆Ｐ500指数は7月まで5ヵ月連続で上昇（累計で15.59％上昇）していましたが、8月（1.77％下落）に始まった下落トレンドが9月（4.87％下落）も続き、10月はさらに2.20％下落しました。過去3ヵ月では一時は10.28％下落と、調整モードに入りましたが、最後の2営業日で辛うじて持ち直し、両営業日に0.65％と1.20％上昇して、最終的に3ヵ月で8.61％下落と、1桁台の下落率で月末を迎えました。年初来では9.23％上昇と、依然としてプラスを維持していますが、終値ベースでの年初来最高値（2023年7月31日の4588.96、年初来19.52％上昇）からは大幅に下落しています。ただし、直近の安値（2022年10月12日）からは17.25％高の水準です。

　市場が下落した理由を簡単に言えば、買いよりも売りが多かったからですが、ではその理由は何かというと、主な理由の1つは企業業績にあると思われます。発表された利益は77.5％の企業で予想を上回り（過去平均は3分の2）、順調と言えますが、素晴らしいというほどの内容ではありません。売上高も予想を上回っており、四半期売上高は3兆9350億ドルで過去最高を更新する可能性があります（利益は4650億ドルとなる見通し）。しかし、元のガイダンスは期待するほど強くはありませんでした。

　マネーマネジャーは、2023年通年の予想利益に対する今後のリスク・リターンを評価し、一部利益確定に動いた模様です。当然ながら、買おうとしているところに売り手が現れたら、買い手は価格が下落するのを待って様子を見るはずです。そこで問題は、買い手がいつ市場に戻ってくるかです。標準的な答えは、売り手が売りを完了した時やポジティブな兆候が見られた時です。

　ポジティブな兆候とは、利上げの終了（そして利下げ開始のタイミングが「示唆」される）、政府債務の改善（神頼みをしてもダメでしょう）、あるいは景気刺激策、クレジットカード支出、政府支出（もっと神がかり的な介入が必要です）などによって膨らまされていない経済などです。というのも、支払期限が来るまで、消費者も政府も（企業もある程度は）支出し続け、雇用（と賃金の支払い）が続き、借り入れや負債による成長は続く一方だからです。つまり、恐れるべきは市場の調整ではなく、支払期限なのです。

　「マグニフィセント・セブン」銘柄（アップル、マイクロソフト、アルファベット、メタ・プラットフォームズ、アマゾン・ドット・コム、テスラ、エヌビディア）を責めてはいけません。これら7社（8銘柄）がなければ、Ｓ＆Ｐ500指数の年初来トータルリターンはプラス10.69％ではなくプラス0.03％になっていたはずです（辛うじてプラスを維持していますが）。

　7社（8銘柄）の株価はいずれも年初来で力強く上昇していますが、2022年は酷い打撃を受けました。2022年のＳ＆Ｐ500指数のトータルリターンはマイナス18.11％、7社を除くとマイナス6.81％でした。この期間全体でみると、2021年末と比較して株価が上昇しているのは7社のうちわずか2社です（マイクロソフトは0.5％上昇、エヌビディアは38.7％上昇。テスラは2020年12月にＳ＆Ｐ500指数に採用され、当時の株価231.67ドルに対し、10月末の終値は200.84ドルです）。

　つまり、マグニフィセント・セブン銘柄の保有者（または最近まで保有していた人）とバーで出会ったら、いつ買ったか聞いてみると面白いかもしれません。最も盛り上がるのは、2022年に買ったという回答でしょう。そんな人がいたら、さらに踏み込んで、利益確定してＳ＆Ｐ500指数の他の493銘柄に資金を振り向けたかどうか聞いてみてはいかがでしょうか。

インデックスの動き

　○Ｓ＆Ｐ500指数は2.20％下落して4193.80で月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス2.10％）。9月は4288.05で終え、4.87％の下落（同マイナス4.77％）、8月は4507.66で終え、1.77％の下落（同マイナス1.59％）でした。過去3ヵ月では8.61％の下落（同マイナス8.25％）、年初来では9.23％の上昇（同プラス10.69％）、過去1年では8.31％の上昇（同プラス10.14％）でした。

　ダウ・ジョーンズ工業株価平均（ダウ平均）は1.36％下落して（同マイナス1.26％）3万3052.87ドルで月を終えました。Ｓ＆Ｐ500指数のマイナス2.20％を上回りましたが、年初来では、Ｓ＆Ｐ500指数のプラス9.23％に対してマイナス0.28％（同プラス1.44％）と、引き続きＳ＆Ｐ500指数を大きく下回っています。このかい離は、ウェイト付け（時価総額に対して単純株価）によるものですが、歴史的に見ると追随しています。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数の時価総額は10月に8030億ドル減少（9月は1兆7210億ドル減少）、年初来では3兆20億ドル増加し、35兆1350億ドルとなりました。

　○9月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は、9月の0.88％から1.28％に上昇、年初来では1.09％となりました。2022年は1.83％、2021年は0.97％、2020年は1.51％でした。

　○10月の出来高は、9月に前月比3％減少した後、2％減少し（営業日数調整後）、前年同月比では20％の減少でした。2023年10月までの過去1年では前年比10％増加しました。2022年は同6％の増加でした。

　○10月は1％以上変動した日数は、22営業日中8日（上昇が3日、下落が5日）でした。9月は20営業日中3日（上昇が0日、下落が3日）でした。7月は20営業日中に前日比で1％以上変動した日はありませんでした。年初来では、1％以上変動した日数は209営業日中57日（上昇が30日、下落が27日）、2％以上変動した日数は2日（上昇が1日、下落が1日）でした。10月は22営業日中17日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日が1日ありました。9月は20営業日中8日で日中の変動率が1％以上となり、変動率が2％以上の日はありませんでした。年初来では1％以上の変動が105日、2％以上の変動が13日、変動率が3％以上の日はありませんでした。（直近で3％以上の変動があったのは2022年11月30日）。

　過去の実績を見ると、10月は57.9％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.25％、下落した月の平均下落率は4.67％、全体の平均騰落率は0.54％の上昇となっています。2023年10月のＳ＆Ｐ500指数は2.20％の下落でした。

　11月は61.1％の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.02％、下落した月の平均下落率は4.16％、全体の平均騰落率は0.88％の上昇となっています。

　今後の米連邦公開市場委員会FOMCのスケジュールは、2023年は10月31日-11月1日、12月12日-13日、2024年は1月30日-2月1日、3月19日-20日、4月30日-5月1日、6月11日-12日、7月30日-31日、9月17日-18日、11月6日-7日、12月17日-18日となっています。

主なポイント

　○株式市場が下落を続ける中で、最も注目が集まったのは企業業績（および今後の予想）、その次に金利でした。月をまたいで開催された米連邦公開市場委員会（FOMC）では、金利据え置きが予想されていました。住宅関連指標は引き続き、需要が高まる中での供給の鈍化を示しており、住宅価格はピークからは下落していますが、高水準をほぼ維持しています。ただし、住宅ローン金利の上昇が続いています（30年物住宅ローンの金利は8％）。個人消費に対する懸念も強まっていますが、消費者は消費を続けました。下院議長の選出をめぐる茶番劇は幕を閉じ、イスラエルやウクライナへの支援や、新予算の11月17日までの承認など、各種法案の処理に向けた作業が始まりました。この日までに新たな予算が承認されなければ、政府機関は再び閉鎖される可能性があります。

　○10月の主なデータ

　　⇒株式市場は、月間ベースでの連続上昇（累計で15.59％上昇）が5ヵ月で止まった後に、3ヵ月連続で全面安の展開となりました（10月は2.20％下落、9月は4.87％下落、8月は1.77％下落し、3ヵ月累計で8.61％下落）。10月は22営業日のうち12日で下落しました。また、11セクターのうち10セクターが下落し、引き続き値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました（値上がり銘柄数は148銘柄、値下がり銘柄数は355銘柄）。10月の出来高は前月比2％減、前年同月比では20％減となりました。

　　　→10月は9月と同様に11セクターのうち10セクターが下落しました。10月のパフォーマンスが最も高かった（そして唯一上昇した）のは公益事業で、1.23％上昇しました（年初来では15.51％下落となりセクター別で最低の騰落率、2021年末比では16.73％下落）。パフォーマンスが最低となったのはエネルギーで6.08％下落しました（年初来では3.02％下落、2021年末比では54.24％上昇となりセクター別で最高の騰落率）。

　　⇒Ｓ＆Ｐ500指数は10月に2.20％下落して4193.80で月を終えました（配当込みのトータルリターンはマイナス2.10％）。9月は4288.05で終え、4.87％下落（同マイナス4.77％）、8月は4507.66で終え、1.77％下落でした（同マイナス1.59％）。過去3ヵ月では8.61％下落（同マイナス8.25％）、年初来では9.23％上昇（同プラス10.69％）、過去1年では8.31％上昇（同プラス10.14％）でした。

　　　→バイデン大統領が勝利した2020年11月3日の大統領選挙以降では24.48％上昇（同プラス30.45％）でしたが、2021年1月20日の就任以降では8.88％上昇（同プラス13.68％）でした。

　　　→重要な相場の節目を起点とした騰落率：シリコンバレー銀行破綻前の2023年3月8日からは5.05％上昇（同プラス6.12％で、金融セクターは同期間に7.27％下落）、2022年1月3日の終値での最高値からは12.57％下落（同マイナス9.93％）、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは23.85％上昇（同プラス31.45％）となっています。

　○米国10年国債利回りは、9月末の4.58％から4.92％に上昇して月末を迎え、16年ぶりに5％（5.02％）を上回る取引がありました（2022年末は3.88％、2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は 2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは9月末の4.71％から5.08％に上昇して取引を終えました（同3.97％、同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは9月末の1ポンド＝1.2202ドルから1.2142ドルに下落し（同1.2099ドル、同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは9月末の1ユーロ＝1.0576ドルから1.0575ドルに下落しました（同1.0703ドル、同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は9月末の1ドル＝149.38円から151.68円に下落し（同132.21円、同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は9月末の1ドル＝7.2952元から7.3158元に下落しました（同6.9683元、同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○10月末の原油価格は10.5％下落し、9月末の1バレル＝90.89ドルから同81.34ドルとなりました（2022年末は同79.35ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は10月に9.2％上昇しました（現在1ガロン＝3.600ドル、9月末は3.963ドル、2022年末は同3.203ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は68.0％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は54.5％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒2023年9月時点のEIAの報告によると、ガソリン価格の内訳は、55％が原油（8月は50％、7月は50％、6月は47％、5月は49％、4月は51％、3月は50％、2月は53％、1月は55％）、13％が連邦税および州税（同13％、同14％、同14％、同14％、同14％、同15％、同15％、同15％）、12％が販売・マーケティング費（同11％、同11％、同14％、同15％、同12％、同11％、同13％、同10％）、そして19％が精製コストおよび利益（同25％、同25％、同24％、同21％、同23％、同24％、同20％、同20％）となっています。

　○金価格は9月末の1トロイオンス＝1864.80ドルから上昇し1992.30ドルで10月の取引を終えました（2021年末は1829.80ドル、2020年末は1901.60ドル、2019年末は1520.00ドル、2018年末は1284.70ドル、2017年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は9月末の17.52から18.14に上昇して10月を終えました。月中の最高は23.08、最低は15.44でした（2022年末は21.67、2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12）。

　　⇒同指数の2022年の最高は38.89、最低は16.34でした。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

　○市場関係者のＳ＆Ｐ500指数の1年後の目標値は引き続き楽観的ですが、11ヵ月連続の上昇（それ以前は9ヵ月連続で低下）後に初めて低下し、現在値から20.7％上昇の5063となっています（前月は 19.8％上昇の 5135）。ダウ平均の目標値も 3 カ月連続で上昇していましたが、低下に転じ、現在値から17.7％上昇の3万8896ドルとなっています（前月は17.1％上昇の3万9354ドル）。

米国経済

　○9月の製造業購買担当者景気指数（PMI）は49.8となりました。市場予想は48.9でした。

　○9月のISM製造業景気指数は49.0となりました。市場予想は47.8、8月は47.6でした。

　○9月のサービス部門購買担当者景気指数（PMI）は50.1となり、市場予想は50.2 でした。

　○9月のISM非製造業総合指数は53.6となりました。市場予想は53.5、8月は54.5でした。

　○9月の生産者物価指数（PPI）はエネルギー価格の高騰（前月比3.25％上昇）が響き、市場予想を上回りました。上昇率は市場予想の前月比0.3％に対して0.5％となりました（8月は0.7％上昇）。前年同月比では2.2％上昇となりました（8月は1.7％上昇）。

　　⇒食品とエネルギーを除いたコアPPIは前月比で0.2％上昇、前年同月比では2.7％上昇となりました（8月は2.5％上昇）。

　○10月PMI速報値は製造業が50.0、サービス業が50.9となりました。

　○9月の消費者物価指数（CPI）は予想が前月比0.3％上昇だったのに対し、0.4％上昇となりました（8月は0.6％上昇）。前年同月比は3.55％となり8月確報値の3.6％から低下しました（速報値は3.7％）。

　　⇒コアCPIは前月比0.3％上昇、前年同月比では4.1％上昇となり、8月確報値から変わらずでした（8月速報値は4.3％上昇）。

　○2023年第3四半期のGDP成長率の速報値は年率換算前期比で4.9％となり、市場予想の4.2％と第2四半期の確報値2.1％を上回りました。

　○2023年第3四半期の雇用コスト指数は前期比で1.1％上昇しました。市場予想は1.0％の上昇でした。前年同期比では4.3％上昇となり、第2四半期の同4.5％から低下しました。

　○GDPの個人消費の伸びは前期比年率4.0％となりました。市場予想は4.1％で、第2四半期の0.8％から加速しました。

　○9月の個人所得は予想が前月比0.4％増だったのに対し、0.3％増となりました（8月は0.4％増）。個人消費支出（PCE）総合価格指数は前月比0.4％上昇し、前年同月比では3.4％上昇（3.5％から3.4％に修正された8月から横ばい）しました。コアPCE価格指数は前月比0.3％上昇し（8月は0.1％上昇）、前年同月比では3.7％上昇（8月は3.9％から3.8％に修正）しました。

　○8月の建設支出は前月比0.5％増となり、前年同月比は7.4％増と、7月の5.6％増から伸びが加速しました。

　○9月の小売売上高は市場予想を上回り、前月比0.7％増となりました。市場予想は0.3％増でした。8月分も速報値の0.6％増から0.8％増に修正されました。9月に関して特筆すべき点として、Eコマース売上高が増加したのに対し、衣料品や電化製品の売上高が減少したことが挙げられます。

　○8月の製造業受注は前月比1.2％増となりました。予想はこれを下回る0.2％増で、7月は2.1％減でした。

　○9月の耐久財受注は前月比4.7％増となりました。予想はこれを下回る1.0％増でした。8月は当初発表の0.2％増から0.1％減に下方修正されました。

　○8月の卸売在庫は予想通り0.1％減となりました。7月は当初発表の0.2％減から0.3％減に下方修正されました。

　　⇒9月の卸売在庫は前月比横ばいでした。8月は当初発表の0.1％減から0.1％増に修正されました。

　○9月の小売在庫は前月比0.9％増となり、8月の1.1％増から加速しました。

　○8月の企業在庫は予想の前月比0.3％増に対して、0.4％増となりました。7月は当初発表の前月比横ばいから0.1％増に修正されました。

　○9月の鉱工業生産指数は前月比0.3％の上昇（予想は前月比横ばい）となりました。8月は当初発表の0.4％上昇から横ばいに修正されました。設備稼働率は79.7％と8月の79.5％（当初発表は79.7％）から上昇しました。

　○9月の貿易統計（速報）によると、貿易赤字額は858億ドルとなり、8月の846億ドルの赤字から増加しました。輸入が2.4％増（8月は1.0％減）、輸出は2.9％増（同2.3％増）となりました。

　○9月の輸入物価指数は、前月比0.5％の大幅上昇が予想されていましたが、0.1％の上昇となりました。前年同月比では1.7％の低下（8月は2.9％低下）となりました。輸出物価指数は前月比0.7％上昇（予想は0.6％上昇）となり、前年同月比では4.1％低下（8月は5.7％低下）しています。

　○10月のミシガン大学消費者信頼感指数（速報値）は63.0となり、前回の68.1から低下しました。予想は9月を下回る67.5でした。1年先のインフレ期待は3.8％で、9月の3.2％から上昇しました。

　　⇒10月のミシガン大学消費者信頼感指数（確報値）は63.8となり、速報値の63.0から上昇しました。また、1年先のインフレ期待（確報値）は4.2％となりました。

　○米民間調査機関コンファレンスボードが発表した10月の消費者信頼感指数は102.6となり、市場予想の 100.0を上回りましたが、9月の（当初発表の103.0から修正された）104.3から低下しました。

　○9月の景気先行指数は、予想が前月比0.4％の低下だったのに対し、0.7％低下しました（8月は0.5％の低下でした）。

※＜後編＞へ続く