山洋電気、野村、アドバンテスなど

<6516> 山洋電気　6570　+500大幅反発。本日の取引時間中に23年3月期決算を発表、その後は株価が急伸する展開になった。営業利益は134億円で前期比22.3％増益となり、従来予想の142億円は下振れ。ただ、年間配当金は従来計画の130円から135円に引き上げ。また、24年3月期営業利益は166億円で同23.7％増を予想、年間配当金も140円への引き上げを計画。前期業績下振れは想定線、今期は想定以上の増益予想と捉えられた。

<6473> ジェイテクト　1077　+52大幅反発。前日に業績予想の修正を発表している。原価改善や価格改定効果などで営業利益は従来予想の600億円から620億円、前期比46.4％増に上方修正。製品保証引当金計上で経常利益は下方修正だが、法人所得税費用の軽減で純利益も上方修正している。さらに、期末配当金は従来計画の11円から19円に引き上げ、年間配当金は前期比12円増の30円配当となる。本業の好調や株主還元姿勢を評価の動きに。

<7205> 日野自　537　-14大幅続落。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は174億円で前期比48.5％減、1-3月期は82億円の赤字に転じている。一方、24年3月期は200億円で同14.9％増の見通し、390億円程度の市場コンセンサスを大幅に下回っており、ネガティブな反応が先行する形に。販売台数増加を見込んでいるものの、認証不正問題発生などの経緯もあっただけに、かなり保守的な想定になっているとはみられる。

<6988> 日東電　8780　+510大幅反発。前日に23年3月期決算を発表している。営業利益は1472億円で前期比11.3％
増、ほぼ市場予想線上での着地になっている。1-3月期は95億円で前年同期比60.5％減と想定通りに落ち込む形に。一方、24年3月期は1500億円で前期比1.9％増の見通し、コンセンサスを100億円程度上回る増益ガイダンスとしており、ポジティブな反応につながる。VR向け偏光板の出荷増などを見込んでいるもよう。

<6305> 日立建機　3245　+115大幅続伸。前日に23年3月期の決算を発表、営業利益は1333億円で前期比25.1％増となり、従来予想の1180億円を上振れる着地に。24年3月期は1360億円で同2.0％増の見通しで、コンセンサスを150億円程度上振れている。資材高の影響や輸送費の高騰などを販売価格の是正効果などでカバーする計画のようだ。営業減益見通しが多かったとみられ、ポジティブな反応が先行する形になっているもよう。

<7276> 小糸製　2592　+166大幅反発。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は468億円で前期比12.3％減、会社計画線上で着地したが、市場予想は30億円程度下振れ。24年3月期は645億円で同37.7％増を見込むが、市場予想には100億円強未達。ただ、未定としていた年間配当金を前期比1円増の28円としているほか、発行済み株式数の4.98％に当たる1600万株、350億円上限の自社株買いを発表していることが評価された。

<7751> キヤノン　3162　+156大幅続伸。前日に第1四半期の決算を発表している。営業利益は845億円で前年同期比10.9％増、市場予想は70億円程度上振れている。通期予想は従来の3600億円から3800億円、前期比7.5％増に上方修正。通期の市場コンセンサスは従来会社計画をやや下回る水準であったとみられる。ネットワークカメラやミラーレスが想定以上に好調、複写機の台数増加なども下支えとなったようだ。

<8604> 野村　485.4　-37.9大幅続落。前日に23年3月期の決算を発表、純利益は928億円で前期比35.1％の減益となっている。1-3月期は74億円で同76.2％減と減益幅は大きく拡大、市場予想の380億円程度を大きく下振れ。ホールセール事業の赤字が重し、米国での金融不安の影響なども響いた形とみられる。自社株買いの実施なども発表しているが、サプライズは限定的で下支えにはつながっていない。

<6857> アドバンテス　10550　-1070大幅続落。前日に23年3月期決算を発表。営業利益は1677億円で前期比46.2％増と大幅増となったが、24年3月期は1050億円で同37.4％減の見通しに。市場コンセンサスを400億円程度下回り、ネガティブなインパクトが先行したようだ。売上の落ち込みによる影響やR&D費の増加などを背景としているもよう。相対的に堅調な株価推移が続いていたこともあって、想定以上の減益見通しを嫌気する動きに。

<6954> ファナック　4566　+73反発。前日に23年3月期決算を発表、営業利益は1914億円で前期比4.4％増となり、従来予想の1844億円を上回った。一方、24年3月期は1563億円で同18.3％減の見通しとしており、市場コンセンサスの1920億円程度を大きく下振れ。ただ、もともと保守的なガイダンスは織り込まれていたとみられ、1-3月期の受注が想定以上に底堅く推移していることなどをポジティブに捉える動きが優勢となった。 ＜ST＞