個別銘柄戦略サンリオやスタンレー電気などに注目

30日の米株式市場でダウ平均は308.12ドル安（-0.95％）、ナスダック総合指数は-1.11％、シカゴ日経平均先物は大阪日中比275円安の27925円。為替は1ドル＝138.80-90円。原油先物価格の急落を受け、前日から一転してINPEX<1605>、石油資源開発<1662>、ENEOS<5020>などは売られるだろう。ロシアのサハリン2への出資が承認された三井物産<8031>はポジティブ視されそうではあるが、資源価格の下落と直近の大幅高もあり、利益確定売りが優勢となりそうだ。一方、11月納品分より一部商品での値上げを発表した東洋水産<2875>は採算改善期待から買われ、新興企業に出資し、ファン交流のNFT購入サイトを立ち上げると伝わっているサンリオ<8136>も足元好業績に加えてテーマ性から好感されそうだ。7月の世界生産台数が前年同月比+9.4％だった日産自<7201>も足元の円安基調も支援要因に買い安心感が強まりそうだ。ノルウェーのフレイヤー・バッテリーと合弁会社を設立すると伝わっている日本電産<6594>も材料視されそうだ。ほか、JPモルガンが「中立」に格上げしたスタンレー電気<6923>などに注目。 ＜FA＞