パイプドHD、DEAR・L、ERI HDなど

<6541>　グレイス　1100　+98急伸。岡三証券は投資判断を新規に「強気」、目標株価を2430円でカバレッジ開始。
製造業立国の盲点ともいえるBtoB製品向けマニュアルというニッチ分野で事業展開しており、その潜在市場は数兆円あるとみられているもよう。同社の現在の事業規模を考慮すると、長期成長する可能性があると指摘。22年3月期上期決算が業績モメンタム底打ちのタイミングになるとみているようだ。

<3658>　イーブック　4815　+275大幅続伸。「LINEマンガ」を運営会社が同社に対してTOB（株式公開買い付け）を実施すると発表。TOB価格は4750円で前日終値に対するプレミアムは4.6％の水準。買付期間は10月1日から11月15日まで。同社はTOBに対して賛同の意を表明、TOB成立後に同社は上場廃止となる。前日終値に対するプレミアムが限定的なため、今後のTOB価格引き上げなどへの思惑もあり、TOB価格を上回る株価推移に。

<2685>　アダストリア　2112　+57大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は6.3億円で前年同期比50.4億円の損益改善となった。一方、第1四半期は6.2億円の実績であったため、6-8月期はほぼ収支均衡ラインにまで鈍化した形。市場コンセンサスも5億円程度下振れた。ただ、今後は緊急事態宣言解除によってファッション消費の本格回復が見込まれるなか、通期計画も据え置いていることで、当面の悪材料は出尽くしと捉えられているようだ。

<3245>　DEAR・L　546　+64急伸。前日に21年9月期業績の上方修正を発表している。経常利益は従来の30億円から40.5億円、前期比49.1％増に引き上げ。リアルエステート事業において、物件の売却が想定を超えて好調に推移したもよう。また、業績の上振れに伴い、年間配当金も従来計画の20円から30円に引き上げ、前期比11円の増配としている。前日終値をベースにした配当利回りは6.2％の水準となる。

<3919>　パイプドHD　2838　+375急伸。MBO（経営陣による買収）による株式の非公開化を目指すと発表。アドバンテッジパートナーズ傘下のミライサイテキグループがTOB（株式公開買い付け）を実施する予定で、TOB価格は1株2800円、前日終値に対するアップ率は13.7％となる。買い付け期間は10月1日から11月15日まで。最終的に対象者株式を非公開化するための一連の取引の一環となる。本日はTOB価格にサヤ寄せを目指す動きに。

<4552>　JCRファーマ　3125　+334急伸。前日に22年3月期業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来の187億円から217億円に引き上げ、契約金収入が期初予想を上回る見込みとなったもよう。また、武田薬品とハンター症候群に対する次世代治療薬の共同開発と事業化に向けた契約を締結したことも発表している。武田薬品にとって重点領域の1つとなる分野であり、販売ネットワークや知見があることから、最適な提携先とも評価されているようだ。

<6083>　ERI　HD　1350　+300ストップ高。前日に第1四半期の決算を発表、営業損益は3.5億円の黒字となり、前年同期比3.8億円の損益改善に。新設住宅着工戸数、非住宅建築物着工床面積ともに増加傾向となるなど、住宅事業者の回復が顕著で業績を後押しする形になっている。通期計画の7.9億円は据え置いているが、前期比増益見込み分3.9億円の大半は第1四半期で確保する形になっており、大幅な業績上振れも意識される状況のようだ。

<3632>　グリー　716　+100ストップ高比例配分。前日に発表した高水準の自己株式取得実施がサプライズにつながっている。発行済み株式数の16.8％に当たる3500万株、350億円を取得上限としており、取得期間は10月1日から22年9月22日まで。取得目的としては、株主還元の一環、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とすることとしている。当面の需給面での下支えにつながっていくとの見方が優勢に。

<4755>　楽天グループ　1116　+35大幅反発。連結子会社である楽天銀行の株式上場の準備を開始すると発表している。
楽天銀行は株式上場後も重要な連結子会社であることを前提とするとコメントしており、株式上場後も3分の2以上の株式は保有する可能性が高いとみられている。モバイル事業の資金ニーズへの対応につながるほか、株式上場で楽天銀行の企業価値が顕在化することにより、同社グループ全体の価値も向上していくと期待される形に。

<3436>　SUMCO　2151　-100大幅続落。300mm半導体用シリコンウェーハのグリーンフィールド投資の実施、並びに
6000万株の公募増資実施を前日に発表。グリーンフィールド投資実施に伴うファイナンスへの懸念は従来からあったものの、発行新株は発行済株式数の約21％の水準となり、想定以上の希薄化につながるとの見方に。なお、投資決定のタイミングも想定より早いとみられ、顧客との長期契約の締結は順調に進んでいると捉えられる。 ＜ST＞