エーザイ、ユーピーアール、大真空など

<7065>　ユーピーアール　2898　+341大幅続伸。いちよし証券ではレーティングを新規に「A」、フェアバリューを4000円としている。21年8月期は先行投資により減益が予想されるが、22年8月期以降は、レンタルパレット事業および次世代対応型事業ともに、顧客ストック型のビジネスモデル構築による利益率の向上で、年率3 割弱の高い利益成長が見込まれると評価。積極施策による高い利益成長を考慮すると、株価水準には割安感があるともしている。

<8016>　オンワードHD　360　+24大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表。既存店売上高は前年同月比25.5％増と高い伸長率が続いた。運用の安定化のためにウェブサイトへの集客を計画的に抑制しており、Eコマース売上が同11.5％減と落ち込む中、店舗売上が同2.1倍と急拡大し、けん引役となった。緊急事態宣言の延長や対象地域の拡大などの影響を大きく受けたが、月の中盤からは衣料品の販売を再開する商業施設が増加したことで、大幅回復へ。

<6367>　ダイキン工　20520　-660大幅続落。前日に中期経営計画を発表、2025年度の営業利益目標は4300億円としている。中間目標である24年3月期は3250億円を想定しており、市場コンセンサスは400億円程度下振れる形に。3年間で8000億円以上の投資を計画するなど、積極的な先行投資の実施などを計画のようだ。中期的な収益の成長性に対する目線がやや切り下がる状況とみられる。

<4552>　JCRファーマ　3360　+160大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を4400円から5200円に引き上げた。ハンター症候群治療薬イズカーゴの売上貢献に加え、アストラゼネカのワクチン原液製造に伴う収益が、業績を押し上げると分析。とりわけ、イズカーゴを含むライソゾーム病治療薬は提携交渉も進んでおり、ライソゾーム病フランチャイズの商業ポテンシャルは十分織り込まれていないと。

<6920>　レーザーテック　20710　-2070大幅続落。前日の米国市場ではSOX指数が0.7％の下落となり、半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズなどもさえない動きとなっている。国内半導体製造装置関連株は高安まちまちだが、2万円乗せ以降上昇ピッチが速まっていた同社株には利食い売りのきっかけにつながっているもようだ。また、みずほ証券が目標株価25000円で、投資判断を「買い」から「中立」に格下げていることもマイナス視。

<3179>　シュッピン　955　+41大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表、買い材料視された。売上高は前年同月比67.6％増となり、3月の同49.0％増、4月の同76.2％増に続き、高水準の増収率となった。
緊急事態宣言下、主軸のカメラ、時計事業ともにEC売上高が引き続き好調。カメラ事業は「AIMD」導入効果で、想定以上の粗利率向上及び中古売上高の好調持続が図れている。Web会員数も順調に拡大し、今後の増収効果につながるとみられる。

<2301>　学情　1481　+14大幅反発。前日に上半期決算を発表、営業利益は1.4億円で前年同期比45.7％減となり、従来予想の3.6億円を大幅に下回った。第1四半期は赤字幅が拡大していたこともあって、下振れ自体は織り込み済みと捉えられる。一方、通期予想は15.7億円で前期比32.1％増を据え置いた。足元の引き合いは前年同時期を上回り、下半期以降の業績向上につながるとみている。昨年より投入の動画関連商品群も好評のもよう。

<4246>　DNC　748　-41大幅続落。半導体不足の影響などが不透明として未定としていた22年3月期の業績見通しを発表している。通期営業利益は17億円で前期比61.8％減益の見通しとしている。
米国新工場の操業準備費用が約49億円の収益圧迫要因となるようだ。年間配当金は前期並みの30円としている。新工場立ち上げ負担増は想定されていたものの、想定外の大幅減益見通しをネガティブ視する動きが優勢に。

<6962>　大真空　4115　+455大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から
「オーバーウェイト」に、目標株価も2500円から4500円に引き上げた。水晶デバイスの需給が逼迫する中、プロダクトミックス改善、価格条件好転が進展して、本格的な成長局面が到来すると分析。スマホ、民生機器における高付加価値品の需要増加、車載の需要拡大を織り込み、22年3月期営業利益は旧予想比9億円増の36億円を予想。

<4523>　エーザイ　9251　+1500ストップ高比例配分。米FDAでは、同社と米バイオジェンが共同開発するアルツハイマー型認知症治療薬「アデュカヌマブ」の承認申請を認めると発表。認知機能の低下を長期的に抑制する機能を持つものとしては世界で初めての承認に。外部専門家による諮問委員会では昨年11月に有効性に対して否定的な見解を出していたため、承認の可否には不透明感が強かった。米国市場でバイオジェンは一時60％を超える急騰をみせた。 ＜ST＞