半導体関連株中心に押し目買いが入り28000円処での底堅い展開【クロージング】

20日の日経平均は反発。53.80円高の28098.25円（出来高概算9億9465万株）で取引を終えた。4月の米連邦公開市場委員会（FOMC）議事要旨で、金融緩和の縮小（テーパリング）に関する議論が言及されたことで、前日の米国市場では、長期金利が上昇、主要3株価指数はそろって下落した。こうした流れを受け、朝方は主力株中心にリスク回避の動きが先行した。しかし、心理的な節目である28000円台を割り込んでくると、押し目を拾う動きや売り方の買い戻しの動きが出たほか、米半導体株が買われていた流れもあり、東エレク<8035>やアドバンテス<6857>といった指数インパクトの大きい値がさ株が堅調に推移したため、売り一巡後は切り返し、総じて堅調に推移していた。

東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数が1300を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、繊維、その他金融、金属製品など15業種が値上がりした一方、鉄鋼が4％超の大幅な下落となったほか、鉱業、空運など18業種が下落。指数インパクトの大きいところでは、東エレク、アドバンテスのほか、TDK<6762>、太陽誘電<6976>が堅調。半面、ファーストリテ<9983>、ネクソン<3659>、KDDI<9433>、ファナック<6954>が軟調だった。

米国では、20日にアプライド・マテリアルズの決算発表が予定されている。好決算に対する期待感から、時間外でのナスダック100先物が下げ幅を縮小させたほか、国内の半導体製造装置関連株が後場一段高になったことなどから、センチメントの改善につながり、大引けにかけては買い戻しの動きが強まった。

また、米国では5月のフィラデルフィア連銀景況指数や新規失業保険申請件数が発表される予定。景況感の改善が鮮明になれば、テーパリングの加速化に繋がりかねないだけに、これら指標を受けた米国市場の動向が気掛かり材料になっている。また、新規の手掛かり材料に欠けるだけに、投資の主体も短期筋中心とみられ、目先は不安定な値動きが続くことが予想される。

＜FA＞