Ｓ＆Ｐ500月例レポート（21年4月配信）＜後編＞

※＜前編＞の続き

IPOおよび「空箱」SPAC

　○カリフォルニアのワイン・メーカーDuckhorn Portfolio（NAPA）は伝統的なIPOを通じて株式を公開しました。IPO価格は15ドルで、18.60ドルで初値を付けた後、19ドルまで上昇し、17.92ドルで取引を終え、時価総額は20億ドルとなりました。

　○SPACによる上場は引き続き活発です。

　　⇒韓国の電子商取引企業Coupang（CPNG）は米国で株式を公開しました（IPO価格は35ドル）。63.50ドルで初値を付けた後、69.00ドルまで上昇し、49.35ドルで取引を終えました。

　○今後のSPACの予定

　　⇒報道によると、4月に上場を予定している暗号資産交換所のCoinbase（COIN）の評価額は2018年10月の80億ドルに対して900億ドルとなりました。

　　⇒イスラエルのデジタル取引プラットフォームのeToro GroupはSPAC（FinTech）経由で上場すると発表しました。時価総額100億ドルを見込んでいます。

　　⇒未公開のリチオムイオン電池メーカーEnovixはSPAC経由での上場を準備しており、当初評価額11億ドルを見込んでいます。

　　⇒報道によると、アジアの配車サービス大手GrabがSPAC経由での上場に向けて協議中で、時価総額400億ドルを見込んでいます。

　　⇒EVメーカーLucid MotorsはChurchill Capital Corp IV（CCIV）との合併を通じて上場を計画しています。

　　⇒シェアオフィス大手のWeWorkが再び上場を計画しており、上場時の企業評価額として90億ドルを見込んでいます。これに対して、パンデミックにより労働環境が変化するよりもかなり前の2019年の評価額は470億ドルでした。

　　⇒英国のオンライン中古車販売会社Cazoo HoldingはSPAC経由で上場すると発表しました。上場時の企業評価額を80億ドルと見込んでいます。

企業業績

　○2021年第1四半期決算に関しては、決算時期がずれている14銘柄のうち12銘柄で利益が予想を上回り、12銘柄で売上高が予想を上回りました。2020年第4四半期については、S＆P 500指数構成銘柄の全てが決算発表を終え、500銘柄中の76.8％に相当する384銘柄で利益が予想を上回りました。また、売上高に関しては、498銘柄のうち73.9％に相当する368銘柄で予想を上回りました。

　　⇒2020年第4四半期の利益予想は2020年12月末時点から5.9％引き上げられ、前期比で0.8％の増益、前年同期比では2.5％の減益となる見通しです。その結果、2020年の予想EPSは22.1％の減益、それに基づく足元の予想株価収益率（PER）は32.5倍となっています。

　　⇒2021年については、特に下半期で企業利益が過去最高を更新する見通しで、2020年比で40.9％増益が見込まれており、2021年の予想PERは23.0倍となっています。

　　⇒2022年は2021年比でさらに16.0％増益が見込まれ、同年の予想PERは19.9倍となっています。

個別銘柄

　○インターネット大手のAlphabet（GOOG）のGoogleは、個人ユーザーのサイトや検索データの監視と、広告主へのそれらの情報の販売を中止すると発表しました。

　○Apple（AAPL）の直営販売店Apple storeは、感染拡大を受けて休店していましたが、現在はほぼ1年ぶりに270店舗全てが営業しています。

　○娯楽大手Walt Disney（DIS）は、16ヵ月前に開始した同社の動画ストリーミング配信サービスDisney Plusの加入者数が1億人になったことを明らかにしました。同社は2024年までに、加入者数を2億4000万人に増やすことを目標としています。

　　⇒Walt Disneyは、2021年4月30日にカリフォルニア州の2つのテーマパーク（2020年3月に閉鎖）を、入園者をカリフォルニア州の住民に限定して再開すると発表しました。テーマパークの運営再開で、1万人の従業員が職場に復帰することになります。

　○フィンランドのモバイル通信機器メーカーNokia（ＮＯＫ、1週間で3.4％安）は、5G市場での競争力を高めるために、今後2年間で5000～10000人（現在の従業員数は9万人）の人員を削減する計画を明らかにしました。

　○カーシェアリング・サービス企業Uberは英国最高裁での敗訴を受けて、英国の運転手の分類を見直すことを認め、一定の手当（休暇と年金拠出）を与えることに同意しました。

　○ゲームソフト企業GameStop（GME）の株価は乱高下を続け、100ドルから349ドルの範囲で取引されて181.30ドルで月末を迎えました。2月末は137.74ドルでした。

　○Southwest Airlines（LUV）はBoeing（BA）社のMAX 737型機を100機購入する予定を明らかにしました。これはMAX 737型機の運航停止以降で最大の受注となります。

　○S＆Pダウ・ジョーンズ・インデックスはS＆P 500指数の構成銘柄4組の入れ替えを行い（全て2021年3月22日の取引開始前に行われました）、NXP Semiconductors（NXPI）、Penn National Gaming（PENN）、Generac Holdings（GNRC）、Caesars Entertainment（CZR）の4銘柄をS＆P 500指数に採用し、Flowserve（FLS）、SL Green Realty（SLG）、Xerox Holdings（XRX）、Vontier（VNT）の4銘柄を同指数から除外してS＆P中型株400指数に移行しました。

注目点

　○石油輸出国機構（OPEC）は会合を開き、産油量をほとんど変更しないことで合意しました。ロシアはわずかに増産し、サウジアラビアは自主的な減産を継続することになります。

　○米国のエネルギー情報局は2020年の原油需要予測を6％引き上げ、2021年の予測を15％引き上げました。

　○米国の住宅所有者は2020年にキャッシュアウト・リファイナンスで1530億ドルの現金を得ました（借り換え額は2兆8000億ドル）。これは年間のキャッシュアウトとしては2007年以降で最大です。

　○米国の家計が保有する純資産は2020年第4四半期に5.6％増加して（2020年通年では10.0％増）130兆2000億ドルとなりました（S＆P 500指数の時価総額は33兆ドル）。

　○銀行持株会社のJP Morgan Chase（JPM）はGoldman Sachsと同様に、夏季のインターンをオフィスで行うと発表し、Morgan StanleyとWells Fargoはオンラインで実施することを明らかにしました。

　　⇒大学は、春学期にスポーツや社会活動を含む全ての活動を完全に再開する計画を立て始めました。

　○米歳入庁は、2020年の感染拡大による混乱を考慮し、2020年度の個人所得税申告期限を従来の4月15日から2021年5月17日に延長しました。

　○米国のナショナル・フットボール・リーグは、Amazon.com（AMZN）および複数の国営テレビネットワークとストリーミングプロバイダーに放映権を与える複数年契約を、合計1000億ドルで締結しました。

　○ニューヨーク州は、社会の変化と大麻の合法化による税収増加予想を理由として、米国の州としては16番目に嗜好用大麻の使用を合法化しました（ニューヨークでは数年前から、大麻を吸引して街をぶらつく人の姿が見られました）。大麻の合法化によって、ウォール街の投資家の投資意欲が高まるかどうかは分かりません。

利回り、金利、コモディティ

　○米国10年国債利回りは2月末の1.42％から1.74％に上昇して月を終えました（2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは2月末の2.15％から2.41％に上昇して取引を終えました（同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは2月末の1ポンド＝1.3924ドルから1.3784ドルに下落して月を終えました（同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）。ユーロは2月末の1ユーロ＝1.2074ドルから1.1727ドルに下落しました（同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は2月末の1ドル＝106.56円から110.78円に下落し（同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は1ドル＝6.4752元から6.5524元に下落しました（同6.5330元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○原油価格は3月中に一時1バレル＝68ドルを超えましたが、2月末の同61.66ドルから59.55ドルに下落して月を終えました（同48.42ドル、同61.21ドル、同45.81ドル、同60.09ドル）。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は、2月末の1ガロン＝2.717ドルから2.941ドルに上昇して月末を迎えました（同2.330ドル、同2.658ドル、同2.358ドル、同2.589ドル）。

　○金価格は2月末の1トロイオンス＝1733.00ドルから1709.50に下落して月の取引を終えました（同1901.60ドル、同1520.00ドル、同1284.70ドル、同1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は2月末の27.07から19.40に低下して月を終えました。月中の最高は31.90、最低は18.68でした（同22.75、同13.78、同16.12、同11.05）。

　　⇒2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

世界の株式市場

　○3月は、新型コロナウイルスの新規感染者数が短期的に増加し、地域によっては活動制限が再導入されたものの、これまでのワクチン接種回数が5億7400万回と、2月末の2億2500万回から大幅に増えたことが世界経済の改善を示す材料として受け取られ、世界の株式市場は先月に引き続き上昇しました。しかし、先進国では新興国よりも多くの住民にワクチンを接種することが可能であり、市場もそれに反応したため、世界の株式市場が同じように上昇したわけではありません。市場は欧州での新規感染者数の急増にも反応した一方で、米国でのワクチン接種の増加は、新規感染者数の増加に対する懸念を解消した模様です。世界の株式市場全体では、3月は2.27％上昇、第1四半期は4.76％上昇となりました。3月は50市場中33市場が上昇し、2月の36市場から減少しました（1月は21市場が上昇）。米国市場は3.41％の上昇、米国を除くグローバル市場は0.88％の上昇で、米国市場がグローバル市場をアウトパフォームしました。

　○S＆Pグローバル総合指数は2月に2.64％上昇した後（米国の3.07％の上昇を除くと2.12％の上昇）、3月には2.27％上昇しました（米国の3.41％の上昇を除くと0.88％の上昇）。1月は0.21％の下落でした（米国の0.46％の下落を除くと0.10％の上昇）。年初来の3ヵ月間では4.76％の上昇で、米国の6.09％上昇を除くと3.12％上昇しました。過去1年間では世界の株式市場は55.15％上昇し、米国の60.06％上昇を除くと49.33％の上昇となっています。より長期では、米国のパフォーマンスが突出していました。過去2年間では、グローバル市場は32.68％上昇しましたが、米国の42.49％上昇を除くと21.84％の上昇でした。過去3年間ではグローバル市場は32.57％上昇し、米国の51.93％上昇を除くと13.07％の上昇でした。

　　⇒2020年11月3日の米大統領選挙以降では、グローバル市場は19.97％上昇しましたが、米国の20.18％上昇を除くと19.70％の上昇でした。

　○2021年3月のまとめ

　　⇒S＆Pグローバル総合指数の時価総額は1兆8160億ドル増加しました（2月は1兆9090億ドル増加）。米国以外の市場の時価総額は3380億ドル増加（同7210億ドル増）、米国市場は1兆4780億ドル増加しました（同1兆1890億ドル増）。

　　⇒新興国市場は3月に1.75％下落し（2月は1.45％上昇）、年初来の過去3ヵ月間では2.50％上昇、過去1年間では53.83％の上昇となりました。

　　⇒先進国市場は3月に2.82％上昇し（2月は2.81％上昇）、米国を除くと1.84％上昇（同2.37％上昇）しました。年初来の3ヵ月間では、5.06％上昇（同6.98％上昇）、米国を除くと3.34％上昇（同6.86％上昇）、過去1年間では55.34％上昇（同48.29％上昇）、米国を除くと47.88％上昇（同23.70％上昇）となりました。

　○3月は11セクター中10セクターが上昇し、セクター間のばらつきは拡大しました（2月は8セクターが上昇、1月は5セクターが上昇、2020年12月と11月は11セクター全てが上昇）。パフォーマンスが最高のセクター（公益事業、6.98％上昇）と最低のセクター（コミュニケーション・サービス、0.73％下落）の騰落率の差は7.71％となり（過去1年間の平均は10.51％）、2月の18.14％から縮小しました（1月は5.17％）。

　○新興国市場は3月に1.75％下落しました。2月は1.45％の上昇、1月は2.83％の上昇でした。年初来の過去3ヵ月間では2.50％上昇、過去1年間では53.83％の上昇となりました。過去2年間では22.16％上昇、過去3年間では11.94％上昇しています。

　　⇒3月は25市場中11市場が上昇し、2月の15市場と1月の14市場を下回りました。サウジアラビアのパフォーマンスが最も良好で8.18％上昇しました。年初来の3ヵ月間では15.51％上昇、過去1年間では54.76％上昇しています。次いでパフォーマンスが良かったのはメキシコで、3月は7.96％上昇し、年初来では4.19％上昇、過去1年間では54.76％上昇しました。3番目にパフォーマンスが良かったのはチリで、3月は7.51％上昇、年初来では15.59％上昇、過去1年間では60.94％上昇しました。パフォーマンスが最低だったのはトルコで15.18％下落し、年初来では15.36％下落、過去1年間では19.21％の上昇となりました。これに続いたのがペルーで3月に9.55％下落し、年初来では7.59％下落、過去1年間では26.84％上昇しています。3番目がエジプトで3月に8.33％下落し、年初来では2.27％下落、過去1年間では7.46％の上昇となりました。

　○先進国市場は1月の0.62％下落、2月の2.81％上昇の後、3月は全体で2.82％としっかり上昇しました。米国を除くと、1.84％の上昇（2月は2.37％上昇、1月は0.88％下落）でした。先進国市場は年初来の3ヵ月間では5.06％の上昇、米国を除くと3.34％の上昇でした。過去1年間では55.34％の上昇、米国を除くと47.88％の上昇となりました。過去2年間では34.00％上昇、米国を除くと21.57％上昇、過去3年間では35.00％上昇、米国を除くと13.18％上昇しています。

　　⇒2月は25市場中21市場、1月は7市場、昨年12月と11月は25市場全てが上昇したのに対して、3月は19市場が上昇しました。パフォーマンスが最高となったのはルクセンブルグで7.87％上昇し、年初来では4.81％上昇、過去1年間では107.17％上昇しました。2番目はアイルランドで7.04％上昇し、年初来では6.16％上昇、過去1年間では62.95％上昇しました。3番目はノルウェーで5.23％上昇し、年初来では8.73％上昇、過去1年間では77.25％上昇しました。パフォーマンスが最低だったのはイスラエルで1.28％下落し、年初来では0.98％上昇、過去1年間では46.62％上昇しました。これに続いたのがニュージーランドで1.04％下落し、年初来では9.73％下落、過去1年間では49.26％上昇しました。3番目がフィンランドで0.68％下落し、年初来では1.79％上昇、過去1年間では54.59％上昇しました。

　　　→注意すべき点として、カナダは4.28％の上昇（年初来では9.02％上昇、過去1年間では60.99％上昇）、ドイツは3.34％の上昇（同3.81％上昇、同57.68％上昇）、英国は1.99％の上昇（同5.33％上昇、同34.63％上昇）、日本は0.89％の上昇（同1.14％上昇、同36.87％上昇）でした。

インデックス・レビュー

S＆P 500指数

　S＆P 500指数は3月に4.24％上昇して3972.89で月を終えました（配当込みのトータルリターンはプラス4.38％）。2月は3811.15で終え、2.61％の上昇（同プラス2.76％）、1月は3714.24で終え、1.11％の下落（同マイナス1.01％）でした。年初来3ヵ月では5.77％上昇（同プラス6.17％）、過去1年間では53.71％上昇（同プラス56.35％）、コロナ危機前の2020年2月19日の終値での高値からは17.33％上昇して月を終えました（同プラス19.63％）。ダウ平均は6.62％上昇して3万3072.88ドルで月を終えました（配当込みのトータルリターンは6.78％）。2月は3万0932.37ドルで月を終え、3.17％の上昇でした（同プラス3.43％）。過去3ヵ月間では7.76％の上昇（同プラス8.29％）、過去1年間では50.48％上昇（同プラス53.78％）となりました。

　S＆P 500指数の3月の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）は2月の1.16％から1.39％に上昇し、年初来では1.29％となりました（2月末時点は1.23％）。2020年は1.73％と2019年の0.85％から上昇し、2018年は1.21％、2017年は0.51％（1962年以来の最低）でした。出来高は前月比7％減少した2月から2％増加し（営業日数調整後）、前年同月比では28％減少しましたが、過去1年間では前年比27％増加しました。

　3月の前日比で1％以上変動した日数は23営業日中8日となりました（上昇が5日、下落が3日。2％以上上昇した営業日が1日。2月は19営業日中5日で、上昇が4日、下落が1日、2％以上の下落が1日）、年初来では前日比で1％以上変動した日数が18日（上昇が11日、下落が7日）、2％以上変動した日数が3日（上昇が1日、下落が2日）となりました。2020年は1％以上変動した日数が109日（上昇が64日、下落が45日）、2019年は37日（上昇が22日、下落が15日）でした。3月は23営業日中17日で日中の変動率が1％以上となり（2月は19営業日中7日）、2営業日（2月はゼロ）で3％以上変動しました。年初来では1％以上の変動が35日、3％以上の変動が2日となっています。2020年は1％以上の変動が158日（11月末時点は154日）、3％以上の変動が34日（同34日）、2019年はそれぞれ73日と1日、2008年はそれぞれ228日（253営業日中）と75日でした。

　S＆P 500指数が5回にわたり過去最高値を更新する中、セクターのパフォーマンスは引き続き極めて好調となりました。過去最高値の更新後、同指数はレンジ圏で推移し、市場を取り巻く環境（経済、政治、社会）が見直されるのに伴い、それまでの上昇分を吐き出しましたが、再度上昇に転じ、月の最終取引日に取引時間中の過去最高値を更新しました（ただし、終値での最高値更新には一歩及びませんでした）。

　3月は11セクター全てが上昇し、2月の7セクター、1月の4セクターを上回りました。3月は公益事業が過去2ヵ月間の下落を取り戻し、10.13％上昇で騰落率首位となりました。同セクターは年初来では1.94％上昇しています。景気（と生産）が上向き始めていると認識される中で、資本財も8.82％と力強く上昇し、年初来で11.00％上昇しました。消費関連セクターのパフォーマンスは引き続きまちまちとなりました。生活必需品は7.71％上昇して年初来では0.45％上昇と騰落率をプラスとし（11セクター中騰落率最下位）、一般消費財は3.59％上昇して年初来では2.94％上昇しました。FRBが大手行による増配と自社株買いの拡大を下半期以降に容認する方針を示す中で、金融も5.62％上昇と引き続き値上がりし、年初来で15.35％上昇しました。2月に21.47％の急騰となったエネルギーも底堅さを維持し、2.69％上昇しました。同セクターは年初来で29.27％上昇しましたが、2019年末からはなお18.97％下落しています。情報技術は1.64％上昇で騰落率最下位となりました。同セクターは年初来で1.74％上昇、2019年末からは44.68％上昇しています（11セクター中騰落率首位）。

　3月は値上がり銘柄数と値下がり銘柄数の差が拡大し、値上がり銘柄数が大幅に上回りました。3月の値上がり銘柄数は419銘柄（平均上昇率は7.63％）と、2月の330銘柄（同12.05％）、1月の203銘柄（同6.05％）から増加しました。10％以上上昇した銘柄数は124銘柄（同14.08％）と、2月の164銘柄（同19.49％。1月は39銘柄で同14.14％）から減少し、25％以上上昇した銘柄数も2銘柄と、2月の34銘柄、1月の5銘柄から減少しました。一方、値下がり銘柄数は86銘柄（平均下落率は4.79％）と、2月の174銘柄（同4.94％）、1月の302銘柄（同5.29％）から減少しました。10％以上下落した銘柄数も7銘柄（同16.90％）と、2月の20銘柄（同12.53％）、1月の27銘柄（同12.32％）から減少し、1銘柄が25％以上下落しました。指数構成銘柄が25％以上下落したのは2020年9月（2銘柄）以来です。

　年初来の3ヵ月間では、値上がり銘柄数は400銘柄（平均上昇率は15.40％）と、2月末時点の342銘柄（同17.89％。1月末時点は441銘柄で同21.89％）から増加した一方、値下がり銘柄数は105銘柄（平均下落率は5.54％）と、2月末時点の163銘柄（同7.03％。1月末時点は64銘柄で同3.98％）から減少しました。10％以上上昇した銘柄数も236銘柄（平均上昇率は22.86％）と、2月末時点の216銘柄（同26.73％）から増加し、10％以上下落した銘柄数は12銘柄（平均下落率は14.71％）と、2月末時点の41銘柄（同12.62％）から減少しました。76銘柄が25％以上上昇し（2月末時点は90銘柄）、1銘柄が25％以上下落しました（2月末時点はゼロ）。
　

　

　

　

　

　

　
［執筆者］
ハワード・シルバーブラット
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス
シニア・インデックス・アナリスト

※このレポートは、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス（SPDJI）が作成したものです。SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはサイトをご参照ください。
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